有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第15期(2025/01/24-2025/07/23)
(1)【投資方針】
[為替ヘッジあり]
①グローバルEV関連株マザーファンドへの投資を通じて、世界の株式の中から、EV(電気自動車)関連企業の株式を実質的な主要投資対象とします。
②実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行います。
※一部の通貨について、為替ヘッジが困難等と判断された場合、為替ヘッジを行わないまたは他の通貨で代替した為替取引を行うことがあります。
③資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
④安定した収益の確保および効率的な運用を行うためのものとして定める次の目的により投資する場合を除き、法人税法第61条の5第1項に規定するデリバティブ取引にかかる権利に対する投資として運用を行いません。
イ.投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的
ロ.信託財産の資産または負債にかかる価格変動および金利変動により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的
ハ.法人税法施行規則第27条の7第1項第6号に規定する先物外国為替取引により、信託財産の資産または負債について為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的
[為替ヘッジなし]
①グローバルEV関連株マザーファンドへの投資を通じて、世界の株式の中から、EV(電気自動車)関連企業の株式を実質的な主要投資対象とします。
②実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
③資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
④安定した収益の確保および効率的な運用を行うためのものとして定める次の目的により投資する場合を除き、法人税法第61条の5第1項に規定するデリバティブ取引にかかる権利に対する投資として運用を行いません。
イ.投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的
ロ.信託財産の資産または負債にかかる価格変動および金利変動により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的
ハ.法人税法施行規則第27条の7第1項第6号に規定する先物外国為替取引により、信託財産の資産または負債について為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的








[為替ヘッジあり]
①グローバルEV関連株マザーファンドへの投資を通じて、世界の株式の中から、EV(電気自動車)関連企業の株式を実質的な主要投資対象とします。
②実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行います。
※一部の通貨について、為替ヘッジが困難等と判断された場合、為替ヘッジを行わないまたは他の通貨で代替した為替取引を行うことがあります。
③資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
④安定した収益の確保および効率的な運用を行うためのものとして定める次の目的により投資する場合を除き、法人税法第61条の5第1項に規定するデリバティブ取引にかかる権利に対する投資として運用を行いません。
イ.投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的
ロ.信託財産の資産または負債にかかる価格変動および金利変動により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的
ハ.法人税法施行規則第27条の7第1項第6号に規定する先物外国為替取引により、信託財産の資産または負債について為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的
[為替ヘッジなし]
①グローバルEV関連株マザーファンドへの投資を通じて、世界の株式の中から、EV(電気自動車)関連企業の株式を実質的な主要投資対象とします。
②実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。
③資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
④安定した収益の確保および効率的な運用を行うためのものとして定める次の目的により投資する場合を除き、法人税法第61条の5第1項に規定するデリバティブ取引にかかる権利に対する投資として運用を行いません。
イ.投資の対象とする資産を保有した場合と同様の損益を実現する目的
ロ.信託財産の資産または負債にかかる価格変動および金利変動により生じるリスク(為替相場の変動、市場金利の変動、経済事情の変化その他の要因による利益または損失の増加または減少の生じるおそれをいいます。)を減じる目的
ハ.法人税法施行規則第27条の7第1項第6号に規定する先物外国為替取引により、信託財産の資産または負債について為替相場の変動により生じるリスクを減じる目的







