有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(2024/01/11-2025/01/10)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
①当ファンドは、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行います。
②当ファンドの信託金の上限は、500億円とします。
<ファンドの特色>
・前述の戦略控除率とは、ゴールドマン・サックス社債の発行条件を実現するために必要な調整項目で、マクロアロケーター戦略指数の算出において、各資産の構成比率とそれぞれの収益率を合成したリターンから差し引かれます。
・前述の複製コストは、マクロアロケーター戦略指数を算出するための各資産のポジションを仮想的に維持するためのコストと、当該各資産のポジションを変更する取引のためのコストの合計になります。かかる複製コストは、予め決定された利率を参照して計算され、該当する構成要素またはその要素に対する投資を行った場合に生じる実際のまたは実現したコストの水準を必ずしも反映するわけではありません。ゴールドマン・サックスは、参照指数に含まれる複製コストが、ゴールドマン・サックスにより行われるヘッジ取引に係る実際のコストを上回る場合、利益を得ることとなります。
(上記は、ゴールドマン・サックス証券株式会社から提供を受けた情報に基づき掲載しております。)
以下の「本戦略の概要」は、ゴールドマン・サックスより提供を受けた資料に基づき掲載しております。なお、「本戦略の概要」中の「本書」とは当該「本戦略の概要」をいいます。
本戦略の概要
本戦略は、5つの裏付指標(個別に又は総称して「裏付資産」又は「戦略構成要素」といいます。)に対する名目上の投資成果を指標化したものです(但し、以下に記載する一定の控除の適用を受けます。)。本戦略は、以下の5つの資産クラスに対するエクスポージャーを提供します。
- S&P 500® Indexに関する先物契約で構成されるインデックスを通じ、米国株式(「裏付エクイティ・インデックス」)
- 米国債に関する先物契約で構成されるインデックスを通じ、米国債(「裏付債券インデックス」)
- 米国物価連動国債(TIPS)市場のパフォーマンスを測定するインデックスを通じ、米国物価連動国債(「裏付TIPSインデックス」)
- 金に関する先物契約で構成されるインデックスを通じ、金(「裏付ゴールド・インデックス」)
- 商品に関する先物契約で構成されるインデックスを通じ、商品(「裏付商品インデックス」)
但し、本戦略は、市場環境に基づく資産の割当、リバランシング・メカニズム、ボラティリティ・コントロール・メカニズム及びレバレッジ・ギャップ(それぞれ、以下においてより詳細に記載されます。)を含む多くの制約を受けます。
市場環境の決定
本戦略は、月次にて、成長シグナルとインフレ環境シグナルの組合せに基づく市場環境を決定し、成長シグナルとインフレ環境シグナルに対し、「0」(それぞれ、経済成長又はインフレ圧力が相対的に低いことを意味します。)又は「1」(それぞれ、経済成長又はインフレ圧力が相対的に高いことを意味します。)の数値が割り当てられます。したがって、経済成長とインフレ圧力(成長シグナル・インフレ環境シグナル)の可能な組合せは、(i)高成長・高インフレ圧力(1・1)、(ii)高成長・低インフレ圧力(1・0)、(iii)低成長・高インフレ圧力(0・1)、及び(iv)低成長、低インフレ圧力(0・0)の4つになります。
● 成長シグナル 成長シグナルは、「Growth MoM Indicator」の過去24ヶ月の指数平滑移動平均(半減期(指数平滑移動計算において用いられるウェイトが半減するために必要な期間)を約3ヶ月とします。)に基づき決定されます。成長シグナルは、Growth MoM Indicatorの指数平滑移動平均がゼロ以上の場合「1」を割り当て、Growth MoM Indicatorの指数平滑移動平均がマイナスの場合「0」を割り当てます。Growth MoM Indicatorは、米国に関するThe Conference Board Leading Economic Index®の前月比の変化のパーセンテージを測定します。米国に関するThe Conference Board Leading Economic Index®は、将来の経済活動を予測することを目的とした、米国経済の主要な指標です。これは、全世界の主要な経済のビジネス・サイクルにおける浮き沈みを示唆することを目的とした先行指数、一致指数及び遅行指数を公表する、非政府組織であるThe Conference Boardにより計算されます。米国に関するThe Conference Board Leading Economic Index®は、10の主要な構成要素を有します。
● インフレ環境シグナル インフレ環境シグナルは、インフレ・レベル・シグナル、インフレ変動シグナル及びインフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルの3つの要因から決定され、それぞれに「0」又は「1」の数値が割り当てられます。インフレ・レベル・シグナルとインフレ変動シグナルは、the Federal Reserve Bank of New Yorkにより公表されるモデルを用いて決定され、インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルは市場ベースのInflation Breakeven Rateを用いて決定されます。インフレ環境シグナルは、(i)インフレ・レベル・シグナルが「1」であり、(ii)モデルに基づくインフレ変動シグナル又は市場に基づくインフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルのいずれかが「1」の場合(いずれも、インフレ率が加速していることを示す可能性があります。)に「1」を付与され、その他の場合、インフレ環境シグナルは「0」を割り当てられます。
o インフレ・レベル・シグナル インフレ・レベル・シグナルは、市場環境観察日(各月の最終戦略営業日)における最新のInflation Indicator(FRBNY Multivariate Core Trend Inflation)の値が2.5以上の場合は「1」となり、その他の場合、「0」となります。Inflation Indicatorは、毎月のインフレの共通要素の持続的な部分として定義される、対象となるインフレの傾向を測定するための動的な因子モデリング技術を用いています。インフレ・レベル・シグナルが「1」の場合、コア・インフレの水準が通常より高いことを示す可能性があります。
o インフレ変動シグナル インフレ変動シグナルは、Inflation Indicatorの前月比変動の、過去24ヶ月の指数平滑移動平均(半減期(指数平滑移動の算定において用いられるウェイトが半減するために必要な期間)を約3ヶ月とします。)がゼロ以上の場合は「1」、その他の場合は「0」となり、市場環境観察日において測定されます。インフレ変動シグナルが「1」の場合、コア・インフレ率が加速していることを示す可能性があります。
o インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナル インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルは、10年ブレークイーブン・インフレ率(10-Year Breakeven Inflation Rate)の前日比変動の、過去500日の指数平滑移動平均(半減期(指数平滑移動計算において用いられるウェイトが半減するために必要な期間)を約3ヶ月とします。)がゼロ以上の場合は「1」、それ以外の場合は「0」となり、市場環境観察日において測定されます。インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルは、10-Year Treasury Inflation-Indexed Constant Maturity Securitiesのイールド(このイールドは、インフレ要因を含んでいないと考えられます。)を、10-Year Treasury Constant Maturity Securitiesのイールド(このイールドは、予想されるインフレに起因する追加の要素を含んでいると考えられます。)から差し引くことにより計算される予測インフレの市場ベースの基準である、10-Year Breakeven Inflation Rateに基づきます。これらの類似する証券のイールドの差異は、次の10年のインフレに関する市場の予測を反映すると考えられます。インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルが「1」の場合、市場はインフレが加速すると予測していることを示す可能性があります。
リバランシング・メカニズム及びベース戦略
本戦略は、各戦略営業日に、当該時点の市場環境に基づき固定された配分割合にて各裏付資産のウェイト割当を行うことを目指します(「ベース戦略」)(以下の図において示されます。)。ある戦略営業日に関する各裏付資産の裏付資産ウェイトは、ウェイト平均化期間中の裏付資産ターゲット・ウェイトの平均を取ることにより決定されます。ベース戦略における全ての裏付資産のウェイトの合計は100%となります。
ボラティリティ・コントロール機能及び本戦略価額
ボラティリティ・コントロール機能は、ベース戦略の実現ボラティリティがボラティリティ・ターゲットを超える範囲で、ベース戦略の一部を仮想の預金ポジションにリバランスすることにより、戦略営業日におけるベース戦略(及び裏付資産)のパフォーマンスに対する本戦略のエクスポージャーを増減させることができます。なお、ボラティリティ・コントロール機能においては、ベース戦略の実現ボラティリティに対して市場環境調整は適用されません。
本戦略価額
本戦略価額は、あらかじめ定められた有効数字をもって公表されます。
Goldman Sachs Internationalは、「戦略スポンサー」であり、また本戦略の「計算代理人」として行為します。戦略スポンサーが代替の計算代理人を指名する場合、プレス・リリースを通じて公表されます。
別段の記載のない限り、本算出方法が意図する公表は、計算代理人のウエブサイト上で行われます。
本経済指標の変更
Growth MoM Indicator、Inflation Indicator及びInflation Breakeven Rate(個別に又は総称して、「本経済指標」といいます。)が変更され又は置き換えられることは原則として想定していません。しかし、一定の事象(なかでも、本経済指標のデータ・スポンサーが本経済指標の手法に重大な変更を行うこと又は本経済指標が公表停止となる場合を含みます。)が生じたとインデックス・コミッティーが判断する場合、影響を受けた本経済指標は、影響を受けた本経済指標と類似の方法で機能するとインデックス・コミッティーがその単独の裁量により判断する後継指標に置き換えられます。後継指標が存在しないとインデックス・コミッティーが単独の裁量により判断する場合、当該本経済指標は本戦略から除外される可能性があり、又は、戦略スポンサーはインデックス・コミッティーの単独の裁量による判断により本戦略の公表を中止することができます。
リバランシング:混乱の影響
本戦略に含まれる裏付資産に関し一定の事由(なかでも、公式の終値、水準又はレート若しくはその他の戦略要素の基準が使用不能の場合又は関連する取引所がその通常の取引時間に取引を行わず、若しくは予定された終了時間前に終了する場合を含みます。)(「市場混乱事由」)が発生した戦略取引日に、戦略のリバランシングを実施すべき場合、計算代理人は、(i)市場混乱事由の影響を受けていない各裏付資産については、当該日における裏付資産の公式参照水準を用いて算定された裏付資産価額を前提とし、かつ、(ii)市場混乱事由の影響を受けた各裏付資産については、当該日の裏付資産の適時参照水準を用いて算定された裏付資産価額を前提とすることにより(なお、計算代理人が商業的に合理的な努力を用いても裏付資産の適時参照水準を入手できない場合、計算代理人は直前の資産営業日の裏付資産の参照水準を使用することができます。)、当該日の適時インデックス価額を計算し、公表します。特定の市場混乱事由が終了し、影響を受けた裏付資産の最終取引可能参照水準が該当するスポンサーから入手可能となった後、計算代理人は、将来の本戦略価額の計算基準として、既に計算された裏付資産の数量について(適時参照水準を使用して計算され、裏付資産のウェイト、ボラティリティ・ターゲット・エクスポージャー、倍率、及びその他の値により導かれたもの)最終取引可能参照水準を用いてインデックス価額を再計算することができますが、計算代理人は過去に公表された適時インデックス価額を再表示することはできません。
インデックスに含まれる裏付資産に関し市場混乱事由が発生してから6ニューヨーク営業日後の日に当該市場混乱事由が継続している場合、インデックス・コミッティーは、その単独の裁量により、指定された価格を用いてインデックスを計算するよう計算代理人に指示することを決定することができます。インデックス・コミッティーが、当該6ニューヨーク営業日後の日に、当該指示は計算代理人に付与されるべきではないとその単独の裁量により判断する場合、インデックス・コミッティーは、市場混乱事由が継続しているその後の営業日に、当該判断を見直すことができます。
上記にかかわらず、全ての裏付資産が影響を受ける不可抗力事由が発生した場合、本戦略の計算及び公表は、計算代理人により当該不可抗力事由が解消されたと決定されるまで延期されます。
データ・エラーの場合の本戦略価額の修正
戦略要素に関し公表された価格(又は公表された想定金利の水準)が軽微な誤謬の影響を受けていると計算代理人が判断する場合、訂正された価格又はレベルが公表される時まで本戦略の計算は延期されます。戦略要素に関する訂正された価格若しくは水準が適時に公表されない場合又は戦略要素に関し公表された価格がその後訂正され当該訂正が公表された場合、計算代理人は、実務的に可能な範囲で、当該訂正を考慮するために戦略営業日における関連する計算又は決定(戦略要素の水準を含みます。)を調整又は訂正することができます。
戦略要素の変更
指定された戦略構成要素及び想定金利(又は、インデックス・コミッティーがパフォーマンスを実質的に複製するために必要と判断する当該戦略要素を裏付ける株式、政府債券、若しくはその他の市場の尺度、又はこれに関するオプション若しくは先物契約)(個別に、及び総称して「戦略要素」といいます。)は、原則として、変更又は代替されることは想定されていません。しかし、一定の事由(なかでも、戦略構成要素の戦略構成要素スポンサーが戦略構成要素の手法に重大な変更を行うことを公表し又は戦略構成要素スポンサーにより戦略構成要素が公表されなくなる場合を含みます。)が生じたとインデックス・コミッティーが判断する場合、影響を受けた戦略要素を、戦略については戦略構成要素の成分及び手法を最も近く再現する後継要素に、又は、後継金利若しくは為替レートについては、当該市場基準を最も厳密に捉えインデックス・コミッティーが特定する有効なベンチマークのその他の基準を充足する後継要素に(いずれも、インデックス・コミッティーがその単独の裁量により判断します。)置き替えることができ、戦略スポンサーは、当該要素を後継戦略要素として使用することができます。かかる後継要素が存在しないとインデックス・コミッティーがその単独の裁量により判断する場合、当該戦略要素は本戦略から除外されます。
かかる除外及び代替は、いずれの日においても行われる可能性があります。効力発生日はインデックス・コミッティーの裁量により決定され、遡及的に適用されることができ(但し、インデックス・コミッティーは、当該除外又は代替を合理的に実務上可能な限り速やかに公表するよう努めます。)、本算出方法の更新版において反映されます。インデックス・コミッティーは、恒久的な後継の戦略要素が特定されるまで、本戦略に関し一時的な要素を使用することができます。
本戦略及び算出方法の変更の公表
計算代理人又は(一定の場合)インデックス・コミッティーが行う本戦略の要素の変更は、合理的に実務上可能な限り速やかに、通常は変更の効力発生日の5ニューヨーク営業日前までに公表されます。インデックス・コミッティーが行う算出方法の変更は、効力発生日の60ニューヨーク営業日前までに公表されます。市場調整事由及び潜在的調整事由に対応して計算代理人が行う調整は、合理的に実務上可能な限り速やかに公表されます。上記にかかわらず、インデックス・コミッティーは、その単独の裁量により、通知なく、本戦略の説明又は運用における軽微な誤謬を訂正するため又はあいまいさ、矛盾若しくは不備を是正若しくは訂正するため、本戦略(その構成を含みます。)、算出方法又は第三者から取得されたデータを修正することができます。
利益相反
本戦略についてゴールドマン・サックスが負う複数の役割に関連し、潜在的な利益相反が生じる可能性があります。ゴールドマン・サックスは、同社が商業的に合理的であると考える方法でその債務を履行しますが、同社の本戦略に関連する役割と同社自身の利益が相反する可能性があります。ゴールドマン・サックスは、とりわけその他の事業において、本戦略、本戦略に連動した商品(「本戦略連動商品」)、直接若しくは間接に本戦略の裏付資産となる構成要素(裏付となるインデックスや戦略、金融商品やその他の資産を含みますが、これに限られません。)(「構成要素」)、構成要素に関連して配分割合やシグナルその他の値やパラメータを決定するために使用され若しくは構成する一切のインプットデータ(価額や水準に関するものを含みますが、これに限られません。)その他本戦略の計算において使用されるその他のインプットデータ若しくはソフトウェア・パッケージ(「インプットデータ」といい、インプットデータの提供者を「インプットデータ提供者」といいます。)又は構成要素若しくはインプットデータに参照され若しくは連動する投資商品に経済的な利益を有している可能性があり、その利益に関連して、自ら適切とみなす一定の措置を講じることがあります。以下の行為を含む、これらの行為により、本戦略の価額が不利な影響を受ける可能性があります。
● ゴールドマン・サックスは、本戦略連動商品、その構成要素、インプットデータ、構成要素若しくはインプットデータに参照され若しくは連動する投資商品及びその他数多くの関連する投資商品の取引を活発に行っています。これらの行為により、本戦略の価額に負の影響がある可能性があり、さらに本戦略連動商品からのリターン及び価額に影響を及ぼす場合があります。
● ゴールドマン・サックスは、本戦略、本戦略連動商品、その構成要素、構成要素若しくはインプットデータに参照され若しくは連動する投資商品に関連する情報を取得することがあります。ゴールドマン・サックスは、本戦略連動商品の取得者又は購入者の利益のために、かかる情報を利用する義務を負いません。
● ゴールドマン・サックスによって行われる一定の活動により、本戦略連動商品を取得する者との間で利益相反が生じる可能性があります。これらの活動により、本戦略に関連する投資の価額が下落する一方で、ゴールドマン・サックスが実質的なリターンを得る可能性があります。
● ゴールドマン・サックス及びその他の当事者は、本戦略若しくはその他の類似する戦略又は構成要素が参照する有価証券を追加的に発行又は引き受ける可能性があり、また、本戦略若しくはその他の類似する戦略又は構成要素が参照するその他の投資商品を取引する可能性があります。これらの有価証券又は投資商品への投資及び取引量の増加により、本戦略の運用成績や本戦略の価額に影響がある可能性があり、よって本戦略連動商品の満期における支払金額及び満期前の当該商品の価額に影響を及ぼす可能性があります。また、このような有価証券は、本戦略に連動する投資商品を競合することがあります。このように競合する投資商品を市場に導入することにより、ゴールドマン・サックスは、本戦略の運用成績や本戦略の価額に影響を及ぼす可能性があり、よって本戦略連動商品の満期における支払金額及び満期前の当該商品の価額に影響が及ぶ可能性があります。ゴールドマン・サックスが、このような有価証券や投資商品の発行者、代理人、引受人又は取引相手方となる場合、かかる有価証券や投資商品に関するゴールドマン・サックスの利益は、本戦略連動商品の保有者の利益と相反する場合があります。
● ゴールドマン・サックスによる特定の取引活動が、本戦略に連動した商品を入手するお客様の利益と相反する場合があります。例えば、ゴールドマン・サックスは、本戦略関連商品へのエクスポージャーを、その関連会社又は第三者との間でヘッジすることを選択できます。当該関連会社又は第三者は、同様に、直接又は間接に、すべて又は一部のエクスポージャーをヘッジ(先物及びオプション市場で行われる取引を通じて行われるヘッジを含みます。)する可能性があります。ゴールドマン・サックスがそのエクスポージャーをヘッジすることを選択した場合、本戦略関連商品、構成要素、インプットデータ、又は構成要素若しくはインプットデータに連動する投資商品を、本戦略の価額が算出される日以前に、購入又は売却することによって、当該ヘッジを調整又は解消することができます。ゴールドマン・サックスは、本戦略関連商品に関するヘッジ取引を契約、調整又は解消することができます。当該ヘッジ取引のすべては、本戦略の価額及び本戦略に連動するすべての商品に負の影響を及ぼす可能性があります。
● これらのヘッジに係る取引により、本戦略に連動した投資商品の価額が下落する一方で当該取引活動によりゴールドマン・サックスが多額の利益を得る可能性があります。
● ゴールドマン・サックスが構成要素又はインプットデータへのエクスポージャーをヘッジし、本戦略に関連して適用される仮想的な源泉徴収税よりも実際の源泉徴収税率が少なかった場合には、ゴールドマン・サックスは実質的な利益を得る可能性があります。
● ゴールドマン・サックスは、本戦略のリバランス以前に構成要素を取引し、当該水準が本戦略の価額を決定するための算出方法において特定されている水準と異なる場合、実質的な利益を得ることがあります。これらの取引活動は、リバランスがなされる水準に対して悪影響を有する可能性があり、結果として、本戦略の運用成績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、これらの取引により、本戦略連動承認の投資家に還元されない利益を生むことがあります。
● ゴールドマン・サックスによる特定の取引活動が、本戦略連動商品を入手するお客様の利益と相反する場合があります。例えば、上記で述べたように、ゴールドマン・サックスは、自己の債務(もしあれば)をその関連会社又は第三者との間でヘッジすることを選択できます。ゴールドマン・サックスは、それらの行為により多額の利益を受領し、他方で本戦略が参照する投資商品の価額は減額する可能性があります。
● ゴールドマン・サックスはまた、自己勘定のため、受託資産に係る他人勘定のため、又は、取引の仲介として顧客のために、本戦略連動商品、構成要素又はインプットデータにおいて参照される投資商品に関連しブロック取引を含む取引を行うことがあります。かかる取引において、ゴールドマン・サックスの顧客は、他の投資家に入手可能となる前に、本戦略に関する情報を受領する可能性があります。これらの取引活動により、本戦略の運用成績、本戦略の価額やインプットデータに影響がある可能性があり、よって本戦略に連動した商品の満期における支払金額及び満期前の当該商品の価額に影響を及ぼす可能性があります。
● 一つ又は複数の構成要素の運営者又はスポンサー若しくはインプットデータ提供者として、ゴールドマン・サックスは、一つ又は複数の構成要素の価格水準の公表を停止することを含みますが、これに限定されなく、本戦略に対する負の影響を及ぼす決定にかかわる裁量権を行使する権限を有しています。ゴールドマン・サックスの関連会社は、本戦略又はその連動する商品の投資者を考慮することなく、かかる裁量権を行使することがあります。
● ゴールドマン・サックスは、将来において、本戦略又は一つ若しくは複数の構成要素と類似又は同一のコンセプトを有するその他の指数を設定し公表する可能性があります。しかしながら、本書に言及されている構成要素の価格水準のみが、本戦略の計算に使用される価格水準です。したがって、それ以外の、株、債券、先物取引、コモディティ、不動産その他の資産を対象とする公表された指数が、いかなる投資家によっても、構成要素の価格水準として扱われることはありません(ただし、本戦略スポンサー又は本戦略計算代理人が、本書で説明されるように、構成要素の価格水準として扱うことを決定した場合を除きます)。
● ゴールドマン・サックスは、本戦略に連動する商品への投資とは整合しない内容のリサーチを公表したり、見解を表明したり、推奨を提供したりすることがあり(例えば、構成要素について)、それらは随時修正される可能性があります。当該リサーチ、見解又は推奨は、構成要素の買入れ又は保有を推奨又は非推奨することがあり、本戦略又はその連動する商品の価額又は運用成果に影響を及ぼすことがあります。
● ゴールドマン・サックスは、構成要素のスポンサーに対して持分を有することがあり、構成要素の算出方法その他の性能につき影響を及ぼすことが可能である場合があります。また、ゴールドマン・サックスの関連会社は、構成要素の水準、価額、クーポン又は構成要素の要素の計算に直接用いられる価格その他のデータを提供することがあり、場合によりインプットデータ提供者となることがあります。構成要素又はインプットデータへの情報提供者としてのゴールドマン・サックスによる活動によって当該構成要素又はインプットデータに連動する商品の投資家又は取引相手方の利益に対して悪影響が及ぶ可能性があり、これにより当該構成要素又はインプットデータの運用成果に影響が及ぶ可能性があります。
● ゴールドマン・サックスは、戦略計算代理人(又は、本戦略若しくは構成要素のその他の計算代理人)及び本戦略若しくは構成要素又はインプットデータに関する第三者の情報提供者(インプットデータ提供者を含みますが、これに限られません。)に対して持分を有することがあり、これにより、戦略計算代理人その他の計算代理人の決定に対して影響を及ぼすことが可能である場合があります。また、ゴールドマン・サックスの関連会社は、本戦略の水準、価額、クーポン又は構成要素の要素の計算に直接用いられる価格その他のデータを提供することがあり、場合によりインプットデータ提供者となることがあります。本戦略への情報提供者としてのゴールドマン・サックスによる活動によって当該構成要素又はインプットデータに連動する商品の投資家又は取引相手方の利益に対して悪影響が及ぶ可能性があり、これにより本戦略の運用成果に影響が及ぶ可能性があります。
本戦略に関するリスク要因
「本戦略に関するリスク要因」は、本戦略に関連する主要なリスクの概要を示すものであり、必ずしも網羅的なものではありません。また、本戦略又は実績連動クーポンが本戦略に連動する仕組債に投資する当ファンドに投資することの妥当性に関する助言を提供することを意図するものではありません。
本戦略は、(i)円貨及びトータル・リターンを基準にその価額が提供される各裏付資産(すなわち、裏付エクイティ・インデックス、裏付債券インデックス及び裏付TIPSインデックス)については、そのエクセス・リターン、及び(ii)米ドル貨及びエクセス・リターンを基準にその価額が提供される各裏付資産(すなわち、裏付債券インデックス、裏付ゴールド・インデックス、裏付コモディティ・インデックス)については、当該エクセス・リターンを加重合算し、円貨及びエクセス・リターンを基準に計算されます。
裏付エクイティ・インデックス及び裏付TIPSインデックスのエクセス・リターンは、名目現金預金に対するフェデラル・ファンド・レートを利率として得られるリターンとの対比により算出されます。フェデラル・ファンド・レートの水準が上昇することにより、当該裏付資産の価額が上昇しても、その全部又は一部が減殺されてしまう可能性があります。一般に、裏付資産が正のリターンを生み出すには、裏付資産のリターンが少なくともフェデラル・ファンド・レートと同水準であることが必要です。裏付資産のリターンは、フェデラル・ファンド・レートが控除されることにより、減少可能性があり、これにより、当ファンドの運用成果が減少する可能性があります。
当ファンドの投資家は、裏付資産に関連する市場リスクの影響を受けます。本戦略の価額は裏付資産の価額に依存しており、その価額は、随時変動する可能性があります。本戦略及び裏付資産は、価額の下落に対するプロテクションや一定のリターンの保証といった仕組みを備えていません。裏付資産又は本戦略自体の価額は、開始日又は特定の日と比較して、その価額を大幅に下回る場合があり、また、ゼロ又はそれ以下に下落する場合があります。ある戦略営業日において本戦略の価額がゼロ以下となる場合、当該戦略営業日及びその後の全ての戦略営業日に関する本戦略の価額はゼロとなります。
さらに、本戦略は50%を超えるレバレッジを許容しておらず、潜在的に低いリターンを生み出す裏付資産に対するレバレッジに対する制限があることにより、本戦略のリターンが制限されることがあります。
ベース戦略(したがって、結果として裏付資産)の総ウェイトが100%未満の場合、本戦略はリターンを生まない仮想キャッシュ・ポジションにエクスポージャーを割り当てます。2003年8月から本戦略開始日までの仮想ヒストリカル・データに基づき、戦略の仮想キャッシュ・ポジションに対する本戦略の配分は時に92%の水準となる場合があり、本戦略のエクスポージャーの100%が仮想キャッシュ・ポジションに配分される可能性もあります。
本戦略の過去のパフォーマンス又は過去の仮想パフォーマンスは、将来のパフォーマンスの指針とはなりません。将来の本戦略の現実のパフォーマンスは、本戦略の過去のパフォーマンス又は過去の仮想パフォーマンスと何ら関連しない可能性があります。本戦略は、関連する裏付資産に対する静的な配分又は管理された配分に基づく運用成果を下回る可能性があります。これは、とりわけ、本戦略が、運用成果が大幅に低下した裏付資産への配分を増やし、又はパフォーマンスが大幅に上昇した裏付資産への配分を減らす可能性があることによります。
本戦略のパフォーマンスは、本戦略において用いられている、特定の市場環境における固定配分割合に依存しており、異なる固定配分割合を使用することにより、本戦略のパフォーマンスに重大な影響を及ぼす可能性があります。本戦略の市場環境に基づく固定配分割合の前提となる条件が誤っている場合があります。本戦略は、一定の広範な種類の資産が、特定の市場環境の下で比較的良好な又は低調なパフォーマンスを示すことを前提としてします。しかし、特定の市場環境下では、過重配分された裏付資産のパフォーマンスがより良好であり、あるいは、過小配分された裏付資産のパフォーマンスがより悪化することは保証されていません。
特定の市場環境における裏付資産の相対的パフォーマンスに関する本戦略の前提が特定の期間において妥当するとしても、本戦略が市場環境の変化に適応するのが遅れ、本戦略が想定する投資テーマに基づく便益を実現できないことがあります。本戦略は、裏付資産への配分を決定するため、過去のデータにさまざまなウェイトを割り当てる指数関数加重移動平均を含む様々な平均化手法を用いることにより、関連するデータ・スポンサーによる公表までにタイムラグのある経済指標により、経済成長とインフレ環境のシグナルを決定します。さらに、裏付資産ターゲット配分割合自体も一定期間にわたって平均化されます。その結果、本戦略は、より迅速に対応することのできるオルタナティブ型又はアクティブ・マネージ型の運用戦略と同等のパフォーマンスを実現できない可能性があります。その他にも、強いトレンドが存在しない又は市場環境の継続が短い環境において、市場環境のシグナルにより、非生産的な裏付資産間のリバランスがなされる可能性があります。これらの要因及びその他の要因により、本戦略が類似の又はアクティブ・マネージ型の戦略よりも優れているという保証はありません。
本戦略は、月次ベースで、成長シグナル及びインフレ環境シグナル数を決定しており、これにより、当該時点の市場環境及び特定の裏付資産がそのような市場環境においてどのようなパフォーマンスを生み出すかに関する仮定に基づき、裏付資産の最終的な配分割合を決定します。本戦略は、現在の市場環境を特定するため、経済指標に依拠しています。経済指標に基づき推定される市場環境が米国経済の実際の市場環境を反映していることは保証されていません。多くの経済指標は、過去の期間のデータを取り入れたモデルに基づく過去志向の指標であるため、本戦略の目的上、このように推測される市場環境と実際の市場環境との間に時間差が生じる可能性があります。さらに、特定の経済指標の基礎となるモデルには欠陥がある可能性があります。
Inflation Indicatorの基準は、ニューヨーク連邦準備銀行、理事長、連邦準備制度、又は連邦公開市場委員会の公式の推計値ではありません。
本戦略はボラティリティ・ターゲットを達成できない場合があります。本戦略は、ボラティリティ・コントロールの機能を備えていますが、当該コントロールは実現ボラティリティに依存しており、これは1又は複数の裏付資産の現在又は将来のボラティリティを反映しない可能性があります。より低い実現ボラティリティは、ボラティリティ上昇の後でもボラティリティの計算に大きな影響を与え続ける可能性があり、これは、関連するルックバック期間においてより古い日次ボラティリティの値が計算から除外されるにつれて低下します。その結果、本戦略は、ボラティリティの急激な上昇後、配分のリバランス又は裏付資産に対するエクスポージャーの削減が遅れる可能性があります。これらの要因により、本戦略は、1又は複数の裏付資産のパフォーマンスが悪化することにより不均衡な悪影響を受ける可能性があります(そのようなパフォーマンスの悪化は、急激なボラティリティの上昇に関連する場合(例えば、裏付資産に影響を及ぼす市場危機の場合等)に特に妥当します。)。
本戦略の構成は、随時劇的に変化する可能性があります。市場環境により決定されるシグナルは月次ベースで変化すると予想されますが、ベース戦略及びベース戦略配分割合の中で裏付資産に割り当てられる配分は日次でリバランスされます。本戦略は、短期的に本戦略の配分の継続性を確保するための様々な機能(ルックバック期間及びウェイト平均化等)を備えていますが、これらが、本戦略の構成に与える影響は、時間の経過により当該要因が過去のものとなるにつれて減少します。その結果、本戦略の構成とパフォーマンスの特徴は、時間の経過とともに劇的に変化する可能性があります。
本戦略は、修正又は再表示の対象となる可能性のある特定のモデル及び調査ベースの経済指標を使用しています。例えば、本戦略は、成長シグナルを決定するために、The Conference Board Leading Economic Index®を使用し、インフレ環境シグナルの特定の構成要素を決定するために、Inflation Indicatorを使用しています。本戦略は、ある市場環境観察日における過去の平均値を計算するため、直近に修正又は再表示されたデータを使用しますが、当該データの修正又は再表示を考慮するために、過去の市場環境観察日において行われた計算又はその結果としての配分若しくは本戦略価額を調整するわけではありません。その結果、事後に修正されたデータに基づく過去の配分又は本戦略価額は、修正又は再表示されません。
戦略コミッティーは、経済指標に関し一定の事象が発生したと判断する場合(その計算における重要な変更若しくは修正、公表の中止若しくは停止の延長、又は一定のライセンス契約の終了を含みます。)、影響を受けた経済指標を、同等に機能する承継指標(戦略コミッティーの単独の裁量により決定されます。)に置き換えることができます。戦略コミッティーは、承継指標が存在しないとその単独の裁量で決定する場合、当該経済指標を本戦略から除外することができ、又は、戦略コミッティーは戦略スポンサーに対し本戦略の公表の全体を中止するよう指図することができます。その結果、本戦略の価額又は存続に重大な悪影響を及ぼす可能性があります。
本戦略は、開始日以降に算出されたものであり、そのため、当該時点以前の本戦略に関する使用可能な過去の実際のパフォーマンス・データは存在しません。また、一定の裏付資産については、過去のパフォーマンス・データが限定的にのみ存在する場合があります。本戦略の過去のパフォーマンス又は仮定上の過去のパフォーマンスは、将来の市場環境と著しく異なる市場環境の影響を反映している可能性があります。その結果、リターンが本戦略又は裏付資産に連動する投資は、長期的な実績を有する指標又は戦略に連動するエクスポージャーよりも大きなリスクを伴う可能性があります。
本戦略は、開始日から運営されています。各裏付資産又はそれぞれの参照商品は、異なる開始日を有します。関連する開始日前に示されたパフォーマンスは仮定的なものであり、本戦略又は裏付資産の戦略コミッティー又は計算責任者が行った特定の構成要素及び意思決定に関する方法及び推定を使用して、関連する基準日まで計算されています。本戦略、裏付資産又は経済指標がまだ存在しなかった期間について計算された本戦略価額は、実際にその時点又はそれ以前に当該戦略が存在していた場合に当該日に計算されたであろう実際のレベルを反映していない可能性があります。
本戦略は、戦略スポンサーとしてのGoldman Sachs Internationalにより、これに連動する商品を考慮することなく組成されています。Goldman Sachs Internationalは、本戦略の計算代理人としても行為し、当該地位において、日々の算出の実施、本戦略の算定(市場混乱事由及び潜在的調整事由への対応を含む。)、並びに本戦略価額及び算出方法の公表について責任を負います。計算代理人の決定は、本戦略の終値の水準にプラス又はマイナスの影響を与える可能性があります。Goldman Sachs Internationalは、戦略スポンサーとしての役割において、本戦略の構成又は算出方法の修正に関しいかなる者のニーズをも考慮する義務を負いません。さらに、Goldman Sachs Internationalは、計算代理人としての役割において、本戦略の決定及び計算においていかなる者のニーズをも考慮する義務を負いません。
ゴールドマン・サックスの関連会社は、一部の裏付資産のスポンサーとなっています。当該地位において、当該関連会社はそれぞれ、当該裏付資産の価額、ひいては本戦略価額に重大な影響を与える可能性のある決定を行う権限を有します。
ゴールドマン・サックスは、さまざまな市場活動を行うフル・サービスの金融サービス会社です。ゴールドマン・サックスは、本戦略、裏付資産の全部若しくは一部に基づくその他の指標、又は戦略構成要素に関連する金融商品を発行し若しくはデリバティブ取引を行い、その発行若しくは取引をアレンジし、又は締結することができ、また当該金融商品又はデリバティブの販売をアレンジすることができます(仲介業者に対する販売費用及び手数料の支払いを含みます。)。これらの活動は、本戦略価額及び裏付資産に悪影響を及ぼす可能性があります。
ゴールドマン・サックスの関連会社がスポンサーとなっていない戦略構成要素について、本戦略の算出方法は、当該戦略構成要素の第三者スポンサー又はその計算代理人及びその他の公開情報からの情報に依拠しています。実績連動クーポンが本戦略に連動する仕組債に投資する当ファンドへの投資を検討する場合、「本戦略の概要」の内容を十分に検討してください。但し、ゴールドマン・サックスは、当該情報の正確性について保証を行わず、当該データの正確性又は当該データ不正確性の本戦略に対する影響について責任を負いません。
先物市場においては、時に、市場の流動性の欠如、投機家の参加、並びに政府の規制及び介入等の様々な要因による一時的な歪み又はその他の障碍を含む、取引への障碍が発生します。これらの障碍は、戦略構成要素を裏付ける先物契約の取引の長期間にわたる中断、又は、1若しくは複数のかかる先物契約が取引される先物取引所による「上限価格」の設定(その範囲外での当該先物契約の取引が許容されない。)を含みます。また、先物取引所は、戦略構成要素に含まれる先物契約を置き替え、又は上場を廃止することができます。先物契約の障碍、置換え若しくは上場廃止又はその他の事由が、戦略構成要素の価額又はそれが計算される方法に悪影響又は歪曲効果を及ぼす可能性があります。
Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)を除き、戦略構成要素は、裏付証券や現物商品ではなく先物契約で構成されます。先物契約おいては、通常、金融先物(証券指数の先物契約等)の決済又は裏付現物商品の受渡のために一定の日が指定されます。各戦略構成要素を構成する取引所取引先物契約が満期に近づくと、それらはその先の期日を満期とする類似の先物契約に置き換えられます。したがって、例えば、8月に購入され保有される先物契約において、9月が満期として指定された場合、時間の経過により、9月に満期を迎える契約は、12月を満期とする契約に置き換えられます。このプロセスは「ローリング」と呼ばれます。ローリングによる潜在的なマイナス・イールドの影響により、関連証券指数又は裏付商品の短期的な価格若しくは現物価格が安定的であり又は上昇している場合であっても、先物契約で構成される戦略構成要素の価額が時間の経過により大幅に下落する可能性があります。また、関連証券指数又は裏付資産の短期的な価格若しくは現物価格が下落している場合、当該戦略構成要素の価額が時間の経過により大幅に下落する可能性があります。
Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)は、債券のシンセティック・ポートフォリオから構成され、インデックスのパフォーマンスはこれを裏付ける債券に関するマクロ経済的要因に依拠します(金利、通貨の動向、政治的要因、及びインフレ要因等)。
Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)は、裏付債券に関する権利を伴わず、パフォーマンスは裏付債券への直接投資による運用成果を反映しない可能性があります。
免責事項
助言又は奨励の不存在:Goldman Sachs International及びその関連会社は、(i)有価証券又はその他の投資一般に対する投資、本戦略、ベース戦略、又は裏付資産に対する投資の妥当性、又は(ii)本戦略がプラスの運用成果を生み出すことに関し、明示か黙示かを問わず表明若しくは保証を行わず、又は当ファンドの投資家に対して一切の責任を負いません。当ファンドの購入を検討する場合、自身の会計、税務、投資及び法律顧問と協議して下さい。Goldman Sachs Internationalは、アドバイザー又は受託者として行為しません。
本戦略は個々の投資ニーズを考慮して設計されていないこと:本戦略は、その他の当事者を考慮することなく、Goldman Sachs Internationalにより組成され、計算代理人により決定及び計算されます。Goldman Sachs Internationalは、本戦略の組成又はその算出方法の変更に際し、いかなる者のニーズも考慮する義務を負わず、計算代理人は、本戦略の決定及び計算に際しいかなる者のニーズも考慮する義務を負いません。
免責及び責任の排除:Goldman Sachs International及びその関連会社は、本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略若しくは裏付資産の基礎となるデータの質、正確性及び/又は完全性を保証せず、またGoldman Sachs International及びその関連会社は、(i)本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略の基礎となるデータの不正確性若しくは不完全性、又はその遅延、中断、誤り若しくは誤謬、又は(ii)本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略の基礎となるデータに依拠して第三者が行った決定又は行った措置から生じる、直接、間接又は結果的損失又は損害について、第三者に対して責任を負いません。
Goldman Sachs International及びその関連会社は、明示か黙示かを問わず、本戦略に連動する商品の保有者又はその他の者若しくは機関が本戦略又は本戦略の基礎となるデータの使用から得る結果に関し、奨励、表明又は保証を行いません。
Goldman Sachs International及びその関連会社は、本戦略又は本戦略に含まれるデータ又は本戦略の基礎となるデータに関する商品性又は特定の目的のための適合性又は使用について、明示又は黙示に表明又は保証を行わず、ここにかかる全ての表明及び保証を明示的に排除します。
上記を制限することなく、いかなる場合も、Goldman Sachs International又はその関連会社は、特別、懲罰的、間接又は結果的損害(逸失利益を含む。)について責任を負いません(当該損害発生の可能性を了知していたことにかかわりません。)。
商標について
米国株式先物ローリング戦略指数(U.S. Equity Futures Rolling Strategy Index)及び米国債先物ローリング戦略指数(U.S. Government Bond Futures Rolling Strategy Index)(「先物ローリング戦略指数」と総称します。)は、Goldman Sachs Internationalの専属的な財産であり、同社は、事前に合意された客観的な方法に基づき先物ローリング戦略指数を算出し、かつ維持するためS&P Opco, LLC(S&P Dow Jones Indices LLCの子会社)(「S&P Dow Jones Indices」)と契約しています。S&P®はStandard & Poor's Financial Services LLC(「SPFS」)の登録商標であり、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標はS&P Dow Jones Indicesに対して使用許諾されています。S&P Dow Jones Indices、SPFS、Dow Jones及びその関連会社は、本戦略の提供や販売促進を行っておらず、Goldman Sachs Macro Allocator Series F Strategy(「本戦略」)の計算における過誤又は誤謬に関し責任を負いません。
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Barclays Bank PLC、Barclays Capital Inc.及び関連会社(「Barclays」と総称します。)並びにBloombergは、本戦略に連動する商品の発行者又は組成者ではなく、Bloomberg及びBarclaysは、本戦略に連動する商品の投資家に対する責任、債務又は義務を負担しません。Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)(Bloomberg Barclays US Treasury Inflation-Linked Bond Index (Series-L))は、本戦略 に連動する商品の発行者としてのゴールドマン・サックスによる利用のために使用許諾されています。Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)に関する発行者とBloomberg及びBarclaysとの唯一の関係は、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の使用許諾です(発行者又は本戦略に連動する商品又は本戦略に連動する商品の所有者を考慮することなく、BISL又はその継承者により決定、組成及び計算されます。)。
また、本戦略に連動する商品の発行者であるゴールドマン・サックスは、本戦略に連動する商品に関しBloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)に対する又はこれに関する取引をBarclaysと締結することができます。投資家は、本戦略に連動する商品をゴールドマン・サックスから取得しますが、本戦略に関連する商品への投資に伴い、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)に対する法的利益を取得するわけではなく、また、Bloomberg又はBarclaysといかなる種類の関係をも持つものではありません。本戦略に連動する商品は、Bloomberg又はBarclaysにより提供、承認、販売又は販売促進されておりません。Bloomberg及びBarclaysは、明示か黙示かを問わず、本戦略に連動する商品への投資の妥当性、又は有価証券一般への投資の妥当性、又は対応する若しくは関連する市場のパフォーマンスを追跡するBloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の推奨性に関し、一切の表明又は保証を行いません。Bloomberg及びBarclaysは、いずれかの者又は事業体に関しても、本戦略に連動する商品の適法性又は適合性を表明しません。Bloomberg及びBarclaysは、発行される本戦略に連動する商品の時期、価格又は数量の決定につき一切の責任を負わず、また、それらの決定に関与していません。Bloomberg及びBarclaysは、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の決定、組成又は計算において、本戦略に連動する商品の発行者若しくは所有者又はその他の第三者のニーズを考慮する義務を負いません。Bloomberg及びBarclaysは、本戦略に連動する商品の管理、マーケティング又は取引に関し義務又は責任を負いません。
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<商品分類>・商品分類表
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・商品分類定義
<属性区分>・属性区分表
(注1)「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
(注2)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・属性区分定義
(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
①当ファンドは、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行います。
②当ファンドの信託金の上限は、500億円とします。
<ファンドの特色>
 ※2025年1月末時点 ※格付けは当ファンドに組み入れる債券のものとは異なります。 ※格付投資情報センター(R&I)の発行体格付けを使用。 | 世界有数の金融グループ、ゴールドマン・サックス ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクは、投資銀行業務、証券業務および投資運用業務を中心に、企業、金融機関、政府機関、個人など多岐にわたるお客さまを対象に幅広い金融サービスを提供している世界有数の金融機関です。1869年に創業、ニューヨークを本拠地として、世界の主要な金融市場に拠点を擁しています。 総資産 約264兆3,188億円 ※2024年12月末時点 ※1米ドル=158.18円(2024年12月30日時点)で換算しています。 出所:ゴールドマン・サックス証券株式会社のデータをもとに アセットマネジメントOne作成 |
・前述の戦略控除率とは、ゴールドマン・サックス社債の発行条件を実現するために必要な調整項目で、マクロアロケーター戦略指数の算出において、各資産の構成比率とそれぞれの収益率を合成したリターンから差し引かれます。
・前述の複製コストは、マクロアロケーター戦略指数を算出するための各資産のポジションを仮想的に維持するためのコストと、当該各資産のポジションを変更する取引のためのコストの合計になります。かかる複製コストは、予め決定された利率を参照して計算され、該当する構成要素またはその要素に対する投資を行った場合に生じる実際のまたは実現したコストの水準を必ずしも反映するわけではありません。ゴールドマン・サックスは、参照指数に含まれる複製コストが、ゴールドマン・サックスにより行われるヘッジ取引に係る実際のコストを上回る場合、利益を得ることとなります。
(上記は、ゴールドマン・サックス証券株式会社から提供を受けた情報に基づき掲載しております。)
以下の「本戦略の概要」は、ゴールドマン・サックスより提供を受けた資料に基づき掲載しております。なお、「本戦略の概要」中の「本書」とは当該「本戦略の概要」をいいます。
本戦略の概要
| Goldman Sachs Macro Allocator Series F Strategy(「本戦略」)の概要はあくまで要約であり、網羅的なものではありません。 「本戦略に関するリスク要因及び追加情報」は、本戦略に関連する一定のリスクの概要を示すものであり、必ずしも網羅的なものではありません。また、本戦略又は実績連動クーポンが本戦略に連動する仕組債に投資する当ファンドへの投資の妥当性に関する助言を提供することを意図するものではありません。Goldman Sachs International及びその関連会社は、本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略若しくは裏付資産の基礎となるデータの質、正確性及び/又は完全性を保証せず、またGoldman Sachs International及びその関連会社は、(i)本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略の基礎となるデータの不正確性若しくは不完全性、又はその遅延、中断、誤り若しくは誤謬、又は(ii)本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略の基礎となるデータに依拠して第三者が行った決定又は行った措置から生じる、直接、間接又は結果的損失又は損害について、第三者に対して責任を負いません。 |
本戦略は、5つの裏付指標(個別に又は総称して「裏付資産」又は「戦略構成要素」といいます。)に対する名目上の投資成果を指標化したものです(但し、以下に記載する一定の控除の適用を受けます。)。本戦略は、以下の5つの資産クラスに対するエクスポージャーを提供します。
- S&P 500® Indexに関する先物契約で構成されるインデックスを通じ、米国株式(「裏付エクイティ・インデックス」)
- 米国債に関する先物契約で構成されるインデックスを通じ、米国債(「裏付債券インデックス」)
- 米国物価連動国債(TIPS)市場のパフォーマンスを測定するインデックスを通じ、米国物価連動国債(「裏付TIPSインデックス」)
- 金に関する先物契約で構成されるインデックスを通じ、金(「裏付ゴールド・インデックス」)
- 商品に関する先物契約で構成されるインデックスを通じ、商品(「裏付商品インデックス」)
但し、本戦略は、市場環境に基づく資産の割当、リバランシング・メカニズム、ボラティリティ・コントロール・メカニズム及びレバレッジ・ギャップ(それぞれ、以下においてより詳細に記載されます。)を含む多くの制約を受けます。
市場環境の決定
本戦略は、月次にて、成長シグナルとインフレ環境シグナルの組合せに基づく市場環境を決定し、成長シグナルとインフレ環境シグナルに対し、「0」(それぞれ、経済成長又はインフレ圧力が相対的に低いことを意味します。)又は「1」(それぞれ、経済成長又はインフレ圧力が相対的に高いことを意味します。)の数値が割り当てられます。したがって、経済成長とインフレ圧力(成長シグナル・インフレ環境シグナル)の可能な組合せは、(i)高成長・高インフレ圧力(1・1)、(ii)高成長・低インフレ圧力(1・0)、(iii)低成長・高インフレ圧力(0・1)、及び(iv)低成長、低インフレ圧力(0・0)の4つになります。
● 成長シグナル 成長シグナルは、「Growth MoM Indicator」の過去24ヶ月の指数平滑移動平均(半減期(指数平滑移動計算において用いられるウェイトが半減するために必要な期間)を約3ヶ月とします。)に基づき決定されます。成長シグナルは、Growth MoM Indicatorの指数平滑移動平均がゼロ以上の場合「1」を割り当て、Growth MoM Indicatorの指数平滑移動平均がマイナスの場合「0」を割り当てます。Growth MoM Indicatorは、米国に関するThe Conference Board Leading Economic Index®の前月比の変化のパーセンテージを測定します。米国に関するThe Conference Board Leading Economic Index®は、将来の経済活動を予測することを目的とした、米国経済の主要な指標です。これは、全世界の主要な経済のビジネス・サイクルにおける浮き沈みを示唆することを目的とした先行指数、一致指数及び遅行指数を公表する、非政府組織であるThe Conference Boardにより計算されます。米国に関するThe Conference Board Leading Economic Index®は、10の主要な構成要素を有します。
● インフレ環境シグナル インフレ環境シグナルは、インフレ・レベル・シグナル、インフレ変動シグナル及びインフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルの3つの要因から決定され、それぞれに「0」又は「1」の数値が割り当てられます。インフレ・レベル・シグナルとインフレ変動シグナルは、the Federal Reserve Bank of New Yorkにより公表されるモデルを用いて決定され、インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルは市場ベースのInflation Breakeven Rateを用いて決定されます。インフレ環境シグナルは、(i)インフレ・レベル・シグナルが「1」であり、(ii)モデルに基づくインフレ変動シグナル又は市場に基づくインフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルのいずれかが「1」の場合(いずれも、インフレ率が加速していることを示す可能性があります。)に「1」を付与され、その他の場合、インフレ環境シグナルは「0」を割り当てられます。
o インフレ・レベル・シグナル インフレ・レベル・シグナルは、市場環境観察日(各月の最終戦略営業日)における最新のInflation Indicator(FRBNY Multivariate Core Trend Inflation)の値が2.5以上の場合は「1」となり、その他の場合、「0」となります。Inflation Indicatorは、毎月のインフレの共通要素の持続的な部分として定義される、対象となるインフレの傾向を測定するための動的な因子モデリング技術を用いています。インフレ・レベル・シグナルが「1」の場合、コア・インフレの水準が通常より高いことを示す可能性があります。
o インフレ変動シグナル インフレ変動シグナルは、Inflation Indicatorの前月比変動の、過去24ヶ月の指数平滑移動平均(半減期(指数平滑移動の算定において用いられるウェイトが半減するために必要な期間)を約3ヶ月とします。)がゼロ以上の場合は「1」、その他の場合は「0」となり、市場環境観察日において測定されます。インフレ変動シグナルが「1」の場合、コア・インフレ率が加速していることを示す可能性があります。
o インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナル インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルは、10年ブレークイーブン・インフレ率(10-Year Breakeven Inflation Rate)の前日比変動の、過去500日の指数平滑移動平均(半減期(指数平滑移動計算において用いられるウェイトが半減するために必要な期間)を約3ヶ月とします。)がゼロ以上の場合は「1」、それ以外の場合は「0」となり、市場環境観察日において測定されます。インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルは、10-Year Treasury Inflation-Indexed Constant Maturity Securitiesのイールド(このイールドは、インフレ要因を含んでいないと考えられます。)を、10-Year Treasury Constant Maturity Securitiesのイールド(このイールドは、予想されるインフレに起因する追加の要素を含んでいると考えられます。)から差し引くことにより計算される予測インフレの市場ベースの基準である、10-Year Breakeven Inflation Rateに基づきます。これらの類似する証券のイールドの差異は、次の10年のインフレに関する市場の予測を反映すると考えられます。インフレ・ブレークイーブン・レート変動シグナルが「1」の場合、市場はインフレが加速すると予測していることを示す可能性があります。
リバランシング・メカニズム及びベース戦略
本戦略は、各戦略営業日に、当該時点の市場環境に基づき固定された配分割合にて各裏付資産のウェイト割当を行うことを目指します(「ベース戦略」)(以下の図において示されます。)。ある戦略営業日に関する各裏付資産の裏付資産ウェイトは、ウェイト平均化期間中の裏付資産ターゲット・ウェイトの平均を取ることにより決定されます。ベース戦略における全ての裏付資産のウェイトの合計は100%となります。
| 市場環境 | シグナル | 裏付資産ターゲット・ウェイト | |||||
| 成長シグナル | インフレ環境シグナル | 裏付エクイティ・インデックス | 裏付債券インデックス | 裏付TIPSインデックス | 裏付ゴールド・インデックス | 裏付商品インデックス | |
| 1 | 1 | 1 | 30% | 0% | 30% | 10% | 30% |
| 2 | 1 | 0 | 50% | 50% | 0% | 0% | 0% |
| 3 | 0 | 1 | 10% | 10% | 40% | 30% | 10% |
| 4 | 0 | 0 | 10% | 70% | 0% | 20% | 0% |
ボラティリティ・コントロール機能及び本戦略価額
ボラティリティ・コントロール機能は、ベース戦略の実現ボラティリティがボラティリティ・ターゲットを超える範囲で、ベース戦略の一部を仮想の預金ポジションにリバランスすることにより、戦略営業日におけるベース戦略(及び裏付資産)のパフォーマンスに対する本戦略のエクスポージャーを増減させることができます。なお、ボラティリティ・コントロール機能においては、ベース戦略の実現ボラティリティに対して市場環境調整は適用されません。
本戦略価額
本戦略価額は、あらかじめ定められた有効数字をもって公表されます。
Goldman Sachs Internationalは、「戦略スポンサー」であり、また本戦略の「計算代理人」として行為します。戦略スポンサーが代替の計算代理人を指名する場合、プレス・リリースを通じて公表されます。
別段の記載のない限り、本算出方法が意図する公表は、計算代理人のウエブサイト上で行われます。
本経済指標の変更
Growth MoM Indicator、Inflation Indicator及びInflation Breakeven Rate(個別に又は総称して、「本経済指標」といいます。)が変更され又は置き換えられることは原則として想定していません。しかし、一定の事象(なかでも、本経済指標のデータ・スポンサーが本経済指標の手法に重大な変更を行うこと又は本経済指標が公表停止となる場合を含みます。)が生じたとインデックス・コミッティーが判断する場合、影響を受けた本経済指標は、影響を受けた本経済指標と類似の方法で機能するとインデックス・コミッティーがその単独の裁量により判断する後継指標に置き換えられます。後継指標が存在しないとインデックス・コミッティーが単独の裁量により判断する場合、当該本経済指標は本戦略から除外される可能性があり、又は、戦略スポンサーはインデックス・コミッティーの単独の裁量による判断により本戦略の公表を中止することができます。
リバランシング:混乱の影響
本戦略に含まれる裏付資産に関し一定の事由(なかでも、公式の終値、水準又はレート若しくはその他の戦略要素の基準が使用不能の場合又は関連する取引所がその通常の取引時間に取引を行わず、若しくは予定された終了時間前に終了する場合を含みます。)(「市場混乱事由」)が発生した戦略取引日に、戦略のリバランシングを実施すべき場合、計算代理人は、(i)市場混乱事由の影響を受けていない各裏付資産については、当該日における裏付資産の公式参照水準を用いて算定された裏付資産価額を前提とし、かつ、(ii)市場混乱事由の影響を受けた各裏付資産については、当該日の裏付資産の適時参照水準を用いて算定された裏付資産価額を前提とすることにより(なお、計算代理人が商業的に合理的な努力を用いても裏付資産の適時参照水準を入手できない場合、計算代理人は直前の資産営業日の裏付資産の参照水準を使用することができます。)、当該日の適時インデックス価額を計算し、公表します。特定の市場混乱事由が終了し、影響を受けた裏付資産の最終取引可能参照水準が該当するスポンサーから入手可能となった後、計算代理人は、将来の本戦略価額の計算基準として、既に計算された裏付資産の数量について(適時参照水準を使用して計算され、裏付資産のウェイト、ボラティリティ・ターゲット・エクスポージャー、倍率、及びその他の値により導かれたもの)最終取引可能参照水準を用いてインデックス価額を再計算することができますが、計算代理人は過去に公表された適時インデックス価額を再表示することはできません。
インデックスに含まれる裏付資産に関し市場混乱事由が発生してから6ニューヨーク営業日後の日に当該市場混乱事由が継続している場合、インデックス・コミッティーは、その単独の裁量により、指定された価格を用いてインデックスを計算するよう計算代理人に指示することを決定することができます。インデックス・コミッティーが、当該6ニューヨーク営業日後の日に、当該指示は計算代理人に付与されるべきではないとその単独の裁量により判断する場合、インデックス・コミッティーは、市場混乱事由が継続しているその後の営業日に、当該判断を見直すことができます。
上記にかかわらず、全ての裏付資産が影響を受ける不可抗力事由が発生した場合、本戦略の計算及び公表は、計算代理人により当該不可抗力事由が解消されたと決定されるまで延期されます。
データ・エラーの場合の本戦略価額の修正
戦略要素に関し公表された価格(又は公表された想定金利の水準)が軽微な誤謬の影響を受けていると計算代理人が判断する場合、訂正された価格又はレベルが公表される時まで本戦略の計算は延期されます。戦略要素に関する訂正された価格若しくは水準が適時に公表されない場合又は戦略要素に関し公表された価格がその後訂正され当該訂正が公表された場合、計算代理人は、実務的に可能な範囲で、当該訂正を考慮するために戦略営業日における関連する計算又は決定(戦略要素の水準を含みます。)を調整又は訂正することができます。
戦略要素の変更
指定された戦略構成要素及び想定金利(又は、インデックス・コミッティーがパフォーマンスを実質的に複製するために必要と判断する当該戦略要素を裏付ける株式、政府債券、若しくはその他の市場の尺度、又はこれに関するオプション若しくは先物契約)(個別に、及び総称して「戦略要素」といいます。)は、原則として、変更又は代替されることは想定されていません。しかし、一定の事由(なかでも、戦略構成要素の戦略構成要素スポンサーが戦略構成要素の手法に重大な変更を行うことを公表し又は戦略構成要素スポンサーにより戦略構成要素が公表されなくなる場合を含みます。)が生じたとインデックス・コミッティーが判断する場合、影響を受けた戦略要素を、戦略については戦略構成要素の成分及び手法を最も近く再現する後継要素に、又は、後継金利若しくは為替レートについては、当該市場基準を最も厳密に捉えインデックス・コミッティーが特定する有効なベンチマークのその他の基準を充足する後継要素に(いずれも、インデックス・コミッティーがその単独の裁量により判断します。)置き替えることができ、戦略スポンサーは、当該要素を後継戦略要素として使用することができます。かかる後継要素が存在しないとインデックス・コミッティーがその単独の裁量により判断する場合、当該戦略要素は本戦略から除外されます。
かかる除外及び代替は、いずれの日においても行われる可能性があります。効力発生日はインデックス・コミッティーの裁量により決定され、遡及的に適用されることができ(但し、インデックス・コミッティーは、当該除外又は代替を合理的に実務上可能な限り速やかに公表するよう努めます。)、本算出方法の更新版において反映されます。インデックス・コミッティーは、恒久的な後継の戦略要素が特定されるまで、本戦略に関し一時的な要素を使用することができます。
本戦略及び算出方法の変更の公表
計算代理人又は(一定の場合)インデックス・コミッティーが行う本戦略の要素の変更は、合理的に実務上可能な限り速やかに、通常は変更の効力発生日の5ニューヨーク営業日前までに公表されます。インデックス・コミッティーが行う算出方法の変更は、効力発生日の60ニューヨーク営業日前までに公表されます。市場調整事由及び潜在的調整事由に対応して計算代理人が行う調整は、合理的に実務上可能な限り速やかに公表されます。上記にかかわらず、インデックス・コミッティーは、その単独の裁量により、通知なく、本戦略の説明又は運用における軽微な誤謬を訂正するため又はあいまいさ、矛盾若しくは不備を是正若しくは訂正するため、本戦略(その構成を含みます。)、算出方法又は第三者から取得されたデータを修正することができます。
利益相反
本戦略についてゴールドマン・サックスが負う複数の役割に関連し、潜在的な利益相反が生じる可能性があります。ゴールドマン・サックスは、同社が商業的に合理的であると考える方法でその債務を履行しますが、同社の本戦略に関連する役割と同社自身の利益が相反する可能性があります。ゴールドマン・サックスは、とりわけその他の事業において、本戦略、本戦略に連動した商品(「本戦略連動商品」)、直接若しくは間接に本戦略の裏付資産となる構成要素(裏付となるインデックスや戦略、金融商品やその他の資産を含みますが、これに限られません。)(「構成要素」)、構成要素に関連して配分割合やシグナルその他の値やパラメータを決定するために使用され若しくは構成する一切のインプットデータ(価額や水準に関するものを含みますが、これに限られません。)その他本戦略の計算において使用されるその他のインプットデータ若しくはソフトウェア・パッケージ(「インプットデータ」といい、インプットデータの提供者を「インプットデータ提供者」といいます。)又は構成要素若しくはインプットデータに参照され若しくは連動する投資商品に経済的な利益を有している可能性があり、その利益に関連して、自ら適切とみなす一定の措置を講じることがあります。以下の行為を含む、これらの行為により、本戦略の価額が不利な影響を受ける可能性があります。
● ゴールドマン・サックスは、本戦略連動商品、その構成要素、インプットデータ、構成要素若しくはインプットデータに参照され若しくは連動する投資商品及びその他数多くの関連する投資商品の取引を活発に行っています。これらの行為により、本戦略の価額に負の影響がある可能性があり、さらに本戦略連動商品からのリターン及び価額に影響を及ぼす場合があります。
● ゴールドマン・サックスは、本戦略、本戦略連動商品、その構成要素、構成要素若しくはインプットデータに参照され若しくは連動する投資商品に関連する情報を取得することがあります。ゴールドマン・サックスは、本戦略連動商品の取得者又は購入者の利益のために、かかる情報を利用する義務を負いません。
● ゴールドマン・サックスによって行われる一定の活動により、本戦略連動商品を取得する者との間で利益相反が生じる可能性があります。これらの活動により、本戦略に関連する投資の価額が下落する一方で、ゴールドマン・サックスが実質的なリターンを得る可能性があります。
● ゴールドマン・サックス及びその他の当事者は、本戦略若しくはその他の類似する戦略又は構成要素が参照する有価証券を追加的に発行又は引き受ける可能性があり、また、本戦略若しくはその他の類似する戦略又は構成要素が参照するその他の投資商品を取引する可能性があります。これらの有価証券又は投資商品への投資及び取引量の増加により、本戦略の運用成績や本戦略の価額に影響がある可能性があり、よって本戦略連動商品の満期における支払金額及び満期前の当該商品の価額に影響を及ぼす可能性があります。また、このような有価証券は、本戦略に連動する投資商品を競合することがあります。このように競合する投資商品を市場に導入することにより、ゴールドマン・サックスは、本戦略の運用成績や本戦略の価額に影響を及ぼす可能性があり、よって本戦略連動商品の満期における支払金額及び満期前の当該商品の価額に影響が及ぶ可能性があります。ゴールドマン・サックスが、このような有価証券や投資商品の発行者、代理人、引受人又は取引相手方となる場合、かかる有価証券や投資商品に関するゴールドマン・サックスの利益は、本戦略連動商品の保有者の利益と相反する場合があります。
● ゴールドマン・サックスによる特定の取引活動が、本戦略に連動した商品を入手するお客様の利益と相反する場合があります。例えば、ゴールドマン・サックスは、本戦略関連商品へのエクスポージャーを、その関連会社又は第三者との間でヘッジすることを選択できます。当該関連会社又は第三者は、同様に、直接又は間接に、すべて又は一部のエクスポージャーをヘッジ(先物及びオプション市場で行われる取引を通じて行われるヘッジを含みます。)する可能性があります。ゴールドマン・サックスがそのエクスポージャーをヘッジすることを選択した場合、本戦略関連商品、構成要素、インプットデータ、又は構成要素若しくはインプットデータに連動する投資商品を、本戦略の価額が算出される日以前に、購入又は売却することによって、当該ヘッジを調整又は解消することができます。ゴールドマン・サックスは、本戦略関連商品に関するヘッジ取引を契約、調整又は解消することができます。当該ヘッジ取引のすべては、本戦略の価額及び本戦略に連動するすべての商品に負の影響を及ぼす可能性があります。
● これらのヘッジに係る取引により、本戦略に連動した投資商品の価額が下落する一方で当該取引活動によりゴールドマン・サックスが多額の利益を得る可能性があります。
● ゴールドマン・サックスが構成要素又はインプットデータへのエクスポージャーをヘッジし、本戦略に関連して適用される仮想的な源泉徴収税よりも実際の源泉徴収税率が少なかった場合には、ゴールドマン・サックスは実質的な利益を得る可能性があります。
● ゴールドマン・サックスは、本戦略のリバランス以前に構成要素を取引し、当該水準が本戦略の価額を決定するための算出方法において特定されている水準と異なる場合、実質的な利益を得ることがあります。これらの取引活動は、リバランスがなされる水準に対して悪影響を有する可能性があり、結果として、本戦略の運用成績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、これらの取引により、本戦略連動承認の投資家に還元されない利益を生むことがあります。
● ゴールドマン・サックスによる特定の取引活動が、本戦略連動商品を入手するお客様の利益と相反する場合があります。例えば、上記で述べたように、ゴールドマン・サックスは、自己の債務(もしあれば)をその関連会社又は第三者との間でヘッジすることを選択できます。ゴールドマン・サックスは、それらの行為により多額の利益を受領し、他方で本戦略が参照する投資商品の価額は減額する可能性があります。
● ゴールドマン・サックスはまた、自己勘定のため、受託資産に係る他人勘定のため、又は、取引の仲介として顧客のために、本戦略連動商品、構成要素又はインプットデータにおいて参照される投資商品に関連しブロック取引を含む取引を行うことがあります。かかる取引において、ゴールドマン・サックスの顧客は、他の投資家に入手可能となる前に、本戦略に関する情報を受領する可能性があります。これらの取引活動により、本戦略の運用成績、本戦略の価額やインプットデータに影響がある可能性があり、よって本戦略に連動した商品の満期における支払金額及び満期前の当該商品の価額に影響を及ぼす可能性があります。
● 一つ又は複数の構成要素の運営者又はスポンサー若しくはインプットデータ提供者として、ゴールドマン・サックスは、一つ又は複数の構成要素の価格水準の公表を停止することを含みますが、これに限定されなく、本戦略に対する負の影響を及ぼす決定にかかわる裁量権を行使する権限を有しています。ゴールドマン・サックスの関連会社は、本戦略又はその連動する商品の投資者を考慮することなく、かかる裁量権を行使することがあります。
● ゴールドマン・サックスは、将来において、本戦略又は一つ若しくは複数の構成要素と類似又は同一のコンセプトを有するその他の指数を設定し公表する可能性があります。しかしながら、本書に言及されている構成要素の価格水準のみが、本戦略の計算に使用される価格水準です。したがって、それ以外の、株、債券、先物取引、コモディティ、不動産その他の資産を対象とする公表された指数が、いかなる投資家によっても、構成要素の価格水準として扱われることはありません(ただし、本戦略スポンサー又は本戦略計算代理人が、本書で説明されるように、構成要素の価格水準として扱うことを決定した場合を除きます)。
● ゴールドマン・サックスは、本戦略に連動する商品への投資とは整合しない内容のリサーチを公表したり、見解を表明したり、推奨を提供したりすることがあり(例えば、構成要素について)、それらは随時修正される可能性があります。当該リサーチ、見解又は推奨は、構成要素の買入れ又は保有を推奨又は非推奨することがあり、本戦略又はその連動する商品の価額又は運用成果に影響を及ぼすことがあります。
● ゴールドマン・サックスは、構成要素のスポンサーに対して持分を有することがあり、構成要素の算出方法その他の性能につき影響を及ぼすことが可能である場合があります。また、ゴールドマン・サックスの関連会社は、構成要素の水準、価額、クーポン又は構成要素の要素の計算に直接用いられる価格その他のデータを提供することがあり、場合によりインプットデータ提供者となることがあります。構成要素又はインプットデータへの情報提供者としてのゴールドマン・サックスによる活動によって当該構成要素又はインプットデータに連動する商品の投資家又は取引相手方の利益に対して悪影響が及ぶ可能性があり、これにより当該構成要素又はインプットデータの運用成果に影響が及ぶ可能性があります。
● ゴールドマン・サックスは、戦略計算代理人(又は、本戦略若しくは構成要素のその他の計算代理人)及び本戦略若しくは構成要素又はインプットデータに関する第三者の情報提供者(インプットデータ提供者を含みますが、これに限られません。)に対して持分を有することがあり、これにより、戦略計算代理人その他の計算代理人の決定に対して影響を及ぼすことが可能である場合があります。また、ゴールドマン・サックスの関連会社は、本戦略の水準、価額、クーポン又は構成要素の要素の計算に直接用いられる価格その他のデータを提供することがあり、場合によりインプットデータ提供者となることがあります。本戦略への情報提供者としてのゴールドマン・サックスによる活動によって当該構成要素又はインプットデータに連動する商品の投資家又は取引相手方の利益に対して悪影響が及ぶ可能性があり、これにより本戦略の運用成果に影響が及ぶ可能性があります。
本戦略に関するリスク要因
「本戦略に関するリスク要因」は、本戦略に関連する主要なリスクの概要を示すものであり、必ずしも網羅的なものではありません。また、本戦略又は実績連動クーポンが本戦略に連動する仕組債に投資する当ファンドに投資することの妥当性に関する助言を提供することを意図するものではありません。
本戦略は、(i)円貨及びトータル・リターンを基準にその価額が提供される各裏付資産(すなわち、裏付エクイティ・インデックス、裏付債券インデックス及び裏付TIPSインデックス)については、そのエクセス・リターン、及び(ii)米ドル貨及びエクセス・リターンを基準にその価額が提供される各裏付資産(すなわち、裏付債券インデックス、裏付ゴールド・インデックス、裏付コモディティ・インデックス)については、当該エクセス・リターンを加重合算し、円貨及びエクセス・リターンを基準に計算されます。
裏付エクイティ・インデックス及び裏付TIPSインデックスのエクセス・リターンは、名目現金預金に対するフェデラル・ファンド・レートを利率として得られるリターンとの対比により算出されます。フェデラル・ファンド・レートの水準が上昇することにより、当該裏付資産の価額が上昇しても、その全部又は一部が減殺されてしまう可能性があります。一般に、裏付資産が正のリターンを生み出すには、裏付資産のリターンが少なくともフェデラル・ファンド・レートと同水準であることが必要です。裏付資産のリターンは、フェデラル・ファンド・レートが控除されることにより、減少可能性があり、これにより、当ファンドの運用成果が減少する可能性があります。
当ファンドの投資家は、裏付資産に関連する市場リスクの影響を受けます。本戦略の価額は裏付資産の価額に依存しており、その価額は、随時変動する可能性があります。本戦略及び裏付資産は、価額の下落に対するプロテクションや一定のリターンの保証といった仕組みを備えていません。裏付資産又は本戦略自体の価額は、開始日又は特定の日と比較して、その価額を大幅に下回る場合があり、また、ゼロ又はそれ以下に下落する場合があります。ある戦略営業日において本戦略の価額がゼロ以下となる場合、当該戦略営業日及びその後の全ての戦略営業日に関する本戦略の価額はゼロとなります。
さらに、本戦略は50%を超えるレバレッジを許容しておらず、潜在的に低いリターンを生み出す裏付資産に対するレバレッジに対する制限があることにより、本戦略のリターンが制限されることがあります。
ベース戦略(したがって、結果として裏付資産)の総ウェイトが100%未満の場合、本戦略はリターンを生まない仮想キャッシュ・ポジションにエクスポージャーを割り当てます。2003年8月から本戦略開始日までの仮想ヒストリカル・データに基づき、戦略の仮想キャッシュ・ポジションに対する本戦略の配分は時に92%の水準となる場合があり、本戦略のエクスポージャーの100%が仮想キャッシュ・ポジションに配分される可能性もあります。
本戦略の過去のパフォーマンス又は過去の仮想パフォーマンスは、将来のパフォーマンスの指針とはなりません。将来の本戦略の現実のパフォーマンスは、本戦略の過去のパフォーマンス又は過去の仮想パフォーマンスと何ら関連しない可能性があります。本戦略は、関連する裏付資産に対する静的な配分又は管理された配分に基づく運用成果を下回る可能性があります。これは、とりわけ、本戦略が、運用成果が大幅に低下した裏付資産への配分を増やし、又はパフォーマンスが大幅に上昇した裏付資産への配分を減らす可能性があることによります。
本戦略のパフォーマンスは、本戦略において用いられている、特定の市場環境における固定配分割合に依存しており、異なる固定配分割合を使用することにより、本戦略のパフォーマンスに重大な影響を及ぼす可能性があります。本戦略の市場環境に基づく固定配分割合の前提となる条件が誤っている場合があります。本戦略は、一定の広範な種類の資産が、特定の市場環境の下で比較的良好な又は低調なパフォーマンスを示すことを前提としてします。しかし、特定の市場環境下では、過重配分された裏付資産のパフォーマンスがより良好であり、あるいは、過小配分された裏付資産のパフォーマンスがより悪化することは保証されていません。
特定の市場環境における裏付資産の相対的パフォーマンスに関する本戦略の前提が特定の期間において妥当するとしても、本戦略が市場環境の変化に適応するのが遅れ、本戦略が想定する投資テーマに基づく便益を実現できないことがあります。本戦略は、裏付資産への配分を決定するため、過去のデータにさまざまなウェイトを割り当てる指数関数加重移動平均を含む様々な平均化手法を用いることにより、関連するデータ・スポンサーによる公表までにタイムラグのある経済指標により、経済成長とインフレ環境のシグナルを決定します。さらに、裏付資産ターゲット配分割合自体も一定期間にわたって平均化されます。その結果、本戦略は、より迅速に対応することのできるオルタナティブ型又はアクティブ・マネージ型の運用戦略と同等のパフォーマンスを実現できない可能性があります。その他にも、強いトレンドが存在しない又は市場環境の継続が短い環境において、市場環境のシグナルにより、非生産的な裏付資産間のリバランスがなされる可能性があります。これらの要因及びその他の要因により、本戦略が類似の又はアクティブ・マネージ型の戦略よりも優れているという保証はありません。
本戦略は、月次ベースで、成長シグナル及びインフレ環境シグナル数を決定しており、これにより、当該時点の市場環境及び特定の裏付資産がそのような市場環境においてどのようなパフォーマンスを生み出すかに関する仮定に基づき、裏付資産の最終的な配分割合を決定します。本戦略は、現在の市場環境を特定するため、経済指標に依拠しています。経済指標に基づき推定される市場環境が米国経済の実際の市場環境を反映していることは保証されていません。多くの経済指標は、過去の期間のデータを取り入れたモデルに基づく過去志向の指標であるため、本戦略の目的上、このように推測される市場環境と実際の市場環境との間に時間差が生じる可能性があります。さらに、特定の経済指標の基礎となるモデルには欠陥がある可能性があります。
Inflation Indicatorの基準は、ニューヨーク連邦準備銀行、理事長、連邦準備制度、又は連邦公開市場委員会の公式の推計値ではありません。
本戦略はボラティリティ・ターゲットを達成できない場合があります。本戦略は、ボラティリティ・コントロールの機能を備えていますが、当該コントロールは実現ボラティリティに依存しており、これは1又は複数の裏付資産の現在又は将来のボラティリティを反映しない可能性があります。より低い実現ボラティリティは、ボラティリティ上昇の後でもボラティリティの計算に大きな影響を与え続ける可能性があり、これは、関連するルックバック期間においてより古い日次ボラティリティの値が計算から除外されるにつれて低下します。その結果、本戦略は、ボラティリティの急激な上昇後、配分のリバランス又は裏付資産に対するエクスポージャーの削減が遅れる可能性があります。これらの要因により、本戦略は、1又は複数の裏付資産のパフォーマンスが悪化することにより不均衡な悪影響を受ける可能性があります(そのようなパフォーマンスの悪化は、急激なボラティリティの上昇に関連する場合(例えば、裏付資産に影響を及ぼす市場危機の場合等)に特に妥当します。)。
本戦略の構成は、随時劇的に変化する可能性があります。市場環境により決定されるシグナルは月次ベースで変化すると予想されますが、ベース戦略及びベース戦略配分割合の中で裏付資産に割り当てられる配分は日次でリバランスされます。本戦略は、短期的に本戦略の配分の継続性を確保するための様々な機能(ルックバック期間及びウェイト平均化等)を備えていますが、これらが、本戦略の構成に与える影響は、時間の経過により当該要因が過去のものとなるにつれて減少します。その結果、本戦略の構成とパフォーマンスの特徴は、時間の経過とともに劇的に変化する可能性があります。
本戦略は、修正又は再表示の対象となる可能性のある特定のモデル及び調査ベースの経済指標を使用しています。例えば、本戦略は、成長シグナルを決定するために、The Conference Board Leading Economic Index®を使用し、インフレ環境シグナルの特定の構成要素を決定するために、Inflation Indicatorを使用しています。本戦略は、ある市場環境観察日における過去の平均値を計算するため、直近に修正又は再表示されたデータを使用しますが、当該データの修正又は再表示を考慮するために、過去の市場環境観察日において行われた計算又はその結果としての配分若しくは本戦略価額を調整するわけではありません。その結果、事後に修正されたデータに基づく過去の配分又は本戦略価額は、修正又は再表示されません。
戦略コミッティーは、経済指標に関し一定の事象が発生したと判断する場合(その計算における重要な変更若しくは修正、公表の中止若しくは停止の延長、又は一定のライセンス契約の終了を含みます。)、影響を受けた経済指標を、同等に機能する承継指標(戦略コミッティーの単独の裁量により決定されます。)に置き換えることができます。戦略コミッティーは、承継指標が存在しないとその単独の裁量で決定する場合、当該経済指標を本戦略から除外することができ、又は、戦略コミッティーは戦略スポンサーに対し本戦略の公表の全体を中止するよう指図することができます。その結果、本戦略の価額又は存続に重大な悪影響を及ぼす可能性があります。
本戦略は、開始日以降に算出されたものであり、そのため、当該時点以前の本戦略に関する使用可能な過去の実際のパフォーマンス・データは存在しません。また、一定の裏付資産については、過去のパフォーマンス・データが限定的にのみ存在する場合があります。本戦略の過去のパフォーマンス又は仮定上の過去のパフォーマンスは、将来の市場環境と著しく異なる市場環境の影響を反映している可能性があります。その結果、リターンが本戦略又は裏付資産に連動する投資は、長期的な実績を有する指標又は戦略に連動するエクスポージャーよりも大きなリスクを伴う可能性があります。
本戦略は、開始日から運営されています。各裏付資産又はそれぞれの参照商品は、異なる開始日を有します。関連する開始日前に示されたパフォーマンスは仮定的なものであり、本戦略又は裏付資産の戦略コミッティー又は計算責任者が行った特定の構成要素及び意思決定に関する方法及び推定を使用して、関連する基準日まで計算されています。本戦略、裏付資産又は経済指標がまだ存在しなかった期間について計算された本戦略価額は、実際にその時点又はそれ以前に当該戦略が存在していた場合に当該日に計算されたであろう実際のレベルを反映していない可能性があります。
本戦略は、戦略スポンサーとしてのGoldman Sachs Internationalにより、これに連動する商品を考慮することなく組成されています。Goldman Sachs Internationalは、本戦略の計算代理人としても行為し、当該地位において、日々の算出の実施、本戦略の算定(市場混乱事由及び潜在的調整事由への対応を含む。)、並びに本戦略価額及び算出方法の公表について責任を負います。計算代理人の決定は、本戦略の終値の水準にプラス又はマイナスの影響を与える可能性があります。Goldman Sachs Internationalは、戦略スポンサーとしての役割において、本戦略の構成又は算出方法の修正に関しいかなる者のニーズをも考慮する義務を負いません。さらに、Goldman Sachs Internationalは、計算代理人としての役割において、本戦略の決定及び計算においていかなる者のニーズをも考慮する義務を負いません。
ゴールドマン・サックスの関連会社は、一部の裏付資産のスポンサーとなっています。当該地位において、当該関連会社はそれぞれ、当該裏付資産の価額、ひいては本戦略価額に重大な影響を与える可能性のある決定を行う権限を有します。
ゴールドマン・サックスは、さまざまな市場活動を行うフル・サービスの金融サービス会社です。ゴールドマン・サックスは、本戦略、裏付資産の全部若しくは一部に基づくその他の指標、又は戦略構成要素に関連する金融商品を発行し若しくはデリバティブ取引を行い、その発行若しくは取引をアレンジし、又は締結することができ、また当該金融商品又はデリバティブの販売をアレンジすることができます(仲介業者に対する販売費用及び手数料の支払いを含みます。)。これらの活動は、本戦略価額及び裏付資産に悪影響を及ぼす可能性があります。
ゴールドマン・サックスの関連会社がスポンサーとなっていない戦略構成要素について、本戦略の算出方法は、当該戦略構成要素の第三者スポンサー又はその計算代理人及びその他の公開情報からの情報に依拠しています。実績連動クーポンが本戦略に連動する仕組債に投資する当ファンドへの投資を検討する場合、「本戦略の概要」の内容を十分に検討してください。但し、ゴールドマン・サックスは、当該情報の正確性について保証を行わず、当該データの正確性又は当該データ不正確性の本戦略に対する影響について責任を負いません。
先物市場においては、時に、市場の流動性の欠如、投機家の参加、並びに政府の規制及び介入等の様々な要因による一時的な歪み又はその他の障碍を含む、取引への障碍が発生します。これらの障碍は、戦略構成要素を裏付ける先物契約の取引の長期間にわたる中断、又は、1若しくは複数のかかる先物契約が取引される先物取引所による「上限価格」の設定(その範囲外での当該先物契約の取引が許容されない。)を含みます。また、先物取引所は、戦略構成要素に含まれる先物契約を置き替え、又は上場を廃止することができます。先物契約の障碍、置換え若しくは上場廃止又はその他の事由が、戦略構成要素の価額又はそれが計算される方法に悪影響又は歪曲効果を及ぼす可能性があります。
Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)を除き、戦略構成要素は、裏付証券や現物商品ではなく先物契約で構成されます。先物契約おいては、通常、金融先物(証券指数の先物契約等)の決済又は裏付現物商品の受渡のために一定の日が指定されます。各戦略構成要素を構成する取引所取引先物契約が満期に近づくと、それらはその先の期日を満期とする類似の先物契約に置き換えられます。したがって、例えば、8月に購入され保有される先物契約において、9月が満期として指定された場合、時間の経過により、9月に満期を迎える契約は、12月を満期とする契約に置き換えられます。このプロセスは「ローリング」と呼ばれます。ローリングによる潜在的なマイナス・イールドの影響により、関連証券指数又は裏付商品の短期的な価格若しくは現物価格が安定的であり又は上昇している場合であっても、先物契約で構成される戦略構成要素の価額が時間の経過により大幅に下落する可能性があります。また、関連証券指数又は裏付資産の短期的な価格若しくは現物価格が下落している場合、当該戦略構成要素の価額が時間の経過により大幅に下落する可能性があります。
Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)は、債券のシンセティック・ポートフォリオから構成され、インデックスのパフォーマンスはこれを裏付ける債券に関するマクロ経済的要因に依拠します(金利、通貨の動向、政治的要因、及びインフレ要因等)。
Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)は、裏付債券に関する権利を伴わず、パフォーマンスは裏付債券への直接投資による運用成果を反映しない可能性があります。
免責事項
助言又は奨励の不存在:Goldman Sachs International及びその関連会社は、(i)有価証券又はその他の投資一般に対する投資、本戦略、ベース戦略、又は裏付資産に対する投資の妥当性、又は(ii)本戦略がプラスの運用成果を生み出すことに関し、明示か黙示かを問わず表明若しくは保証を行わず、又は当ファンドの投資家に対して一切の責任を負いません。当ファンドの購入を検討する場合、自身の会計、税務、投資及び法律顧問と協議して下さい。Goldman Sachs Internationalは、アドバイザー又は受託者として行為しません。
本戦略は個々の投資ニーズを考慮して設計されていないこと:本戦略は、その他の当事者を考慮することなく、Goldman Sachs Internationalにより組成され、計算代理人により決定及び計算されます。Goldman Sachs Internationalは、本戦略の組成又はその算出方法の変更に際し、いかなる者のニーズも考慮する義務を負わず、計算代理人は、本戦略の決定及び計算に際しいかなる者のニーズも考慮する義務を負いません。
免責及び責任の排除:Goldman Sachs International及びその関連会社は、本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略若しくは裏付資産の基礎となるデータの質、正確性及び/又は完全性を保証せず、またGoldman Sachs International及びその関連会社は、(i)本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略の基礎となるデータの不正確性若しくは不完全性、又はその遅延、中断、誤り若しくは誤謬、又は(ii)本戦略又はそれに含まれるデータ又は本戦略の基礎となるデータに依拠して第三者が行った決定又は行った措置から生じる、直接、間接又は結果的損失又は損害について、第三者に対して責任を負いません。
Goldman Sachs International及びその関連会社は、明示か黙示かを問わず、本戦略に連動する商品の保有者又はその他の者若しくは機関が本戦略又は本戦略の基礎となるデータの使用から得る結果に関し、奨励、表明又は保証を行いません。
Goldman Sachs International及びその関連会社は、本戦略又は本戦略に含まれるデータ又は本戦略の基礎となるデータに関する商品性又は特定の目的のための適合性又は使用について、明示又は黙示に表明又は保証を行わず、ここにかかる全ての表明及び保証を明示的に排除します。
上記を制限することなく、いかなる場合も、Goldman Sachs International又はその関連会社は、特別、懲罰的、間接又は結果的損害(逸失利益を含む。)について責任を負いません(当該損害発生の可能性を了知していたことにかかわりません。)。
商標について
米国株式先物ローリング戦略指数(U.S. Equity Futures Rolling Strategy Index)及び米国債先物ローリング戦略指数(U.S. Government Bond Futures Rolling Strategy Index)(「先物ローリング戦略指数」と総称します。)は、Goldman Sachs Internationalの専属的な財産であり、同社は、事前に合意された客観的な方法に基づき先物ローリング戦略指数を算出し、かつ維持するためS&P Opco, LLC(S&P Dow Jones Indices LLCの子会社)(「S&P Dow Jones Indices」)と契約しています。S&P®はStandard & Poor's Financial Services LLC(「SPFS」)の登録商標であり、Dow Jones®はDow Jones Trademark Holdings LLC(「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標はS&P Dow Jones Indicesに対して使用許諾されています。S&P Dow Jones Indices、SPFS、Dow Jones及びその関連会社は、本戦略の提供や販売促進を行っておらず、Goldman Sachs Macro Allocator Series F Strategy(「本戦略」)の計算における過誤又は誤謬に関し責任を負いません。
「Bloomberg®」及び「Bloomberg Commodity IndexSM”」は、Bloomberg Finance L.P.及びその関連会社(「Bloomberg」と総称します。)のサービスマークであり、ゴールドマン・サックスによる一定の目的での使用のために使用許諾されています。Bloomberg並びにUBS Securities LLC及びその関連会社(「UBS」と総称します。)は、ゴールドマン・サックスの関連会社ではなく、Bloomberg及びUBSは、本戦略の承認、保証、検討又は推奨を行いません。Bloomberg及びUBSは、本戦略に関連するデータ又は情報の適時性、正確性又は完全性を保証しません。
「The Conference Board ®」及び「The Conference Board Leading Economic Index®」は、The Conference Board, Inc.及びその関連会社(「The Conference Board」と総称します。)の登録商標であり、ゴールドマン・サックスによる一定の限定された目的の使用のために使用許諾されています。The Conference Board, Inc.はゴールドマン・サックスの関連会社ではなく、また、Conference BoardはGoldman Sachsの商品の承認、保証、検討又は推奨を行いません。The Conference Boardは、ゴールドマン・サックスの商品に関するデータ又は情報の完全性、正確性、適時性を保証しません。
「BLOOMBERG®」は、Bloomberg Finance L.P.の商標及びサービスマークです。BARCLAYS® は、Barclays Bank Plc の商標及びサービスマークであり、使用許諾に基づき使用されています。Bloomberg Finance L.P.及びBloomberg Index Services Limited(「BISL」)を含むその関連会社(「BISL」と総称します。)又はBloombergのライセンサーは、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)(Bloomberg Barclays US Treasury Inflation-Linked Bond Index (Series-L) SM)に関する全ての財産権を保有しています。
Barclays Bank PLC、Barclays Capital Inc.及び関連会社(「Barclays」と総称します。)並びにBloombergは、本戦略に連動する商品の発行者又は組成者ではなく、Bloomberg及びBarclaysは、本戦略に連動する商品の投資家に対する責任、債務又は義務を負担しません。Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)(Bloomberg Barclays US Treasury Inflation-Linked Bond Index (Series-L))は、本戦略 に連動する商品の発行者としてのゴールドマン・サックスによる利用のために使用許諾されています。Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)に関する発行者とBloomberg及びBarclaysとの唯一の関係は、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の使用許諾です(発行者又は本戦略に連動する商品又は本戦略に連動する商品の所有者を考慮することなく、BISL又はその継承者により決定、組成及び計算されます。)。
また、本戦略に連動する商品の発行者であるゴールドマン・サックスは、本戦略に連動する商品に関しBloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)に対する又はこれに関する取引をBarclaysと締結することができます。投資家は、本戦略に連動する商品をゴールドマン・サックスから取得しますが、本戦略に関連する商品への投資に伴い、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)に対する法的利益を取得するわけではなく、また、Bloomberg又はBarclaysといかなる種類の関係をも持つものではありません。本戦略に連動する商品は、Bloomberg又はBarclaysにより提供、承認、販売又は販売促進されておりません。Bloomberg及びBarclaysは、明示か黙示かを問わず、本戦略に連動する商品への投資の妥当性、又は有価証券一般への投資の妥当性、又は対応する若しくは関連する市場のパフォーマンスを追跡するBloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の推奨性に関し、一切の表明又は保証を行いません。Bloomberg及びBarclaysは、いずれかの者又は事業体に関しても、本戦略に連動する商品の適法性又は適合性を表明しません。Bloomberg及びBarclaysは、発行される本戦略に連動する商品の時期、価格又は数量の決定につき一切の責任を負わず、また、それらの決定に関与していません。Bloomberg及びBarclaysは、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の決定、組成又は計算において、本戦略に連動する商品の発行者若しくは所有者又はその他の第三者のニーズを考慮する義務を負いません。Bloomberg及びBarclaysは、本戦略に連動する商品の管理、マーケティング又は取引に関し義務又は責任を負いません。
BloombergとBarclays間のライセンス契約は、専らBloomberg及びBarclaysの利益のためのものであり、本戦略に連動する商品の保有者、投資家又はその他の第三者の利益のためのものではありません。また、ゴールドマン・サックス及びBloomberg間のライセンス契約は、専らゴールドマン・サックス及びBloombergの利益のためのものであり、本戦略に連動する商品の保有者、投資家又はその他の第三者の利益のためのものではない。
Bloomberg及びBarclaysは、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)若しくはこれに含まれるデータの質、正確性及び/若しくは完全性、又はBloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の提供の中断に関し、発行者、投資家又はその他の第三者に対して責任を負いません。Bloomberg及びBarclaysは、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)又はこれに含まれるデータの使用により、発行者、投資家又はその他の者若しくは機関が得る運用成果に関し、明示か又は黙示かを問わずいかなる保証も行いません。Bloomberg及びBarclaysは、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)又はこれに含まれるデータに関する商品性又は特定の目的のための適合性又は使用について明示又は黙示に保証を行わず、かかる全ての保証を明示的に排除します。Bloombergは、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の計算若しくは発行の方法を変更する権利、又は算定若しくは発行を中止する権利を留保し、Bloomberg及びBarclaysは、Bloomberg Barclays米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)の計算の誤り又はこれに関する公表の不正確性、遅延若しくは中断について責任を負いません。Bloomberg及びBarclaysは、BLOOMBERG BARCLAYS米国債インフレ連動債券指数(シリーズL)若しくはこれに含まれるデータの使用から生じる、又は本戦略に連動する商品に関する損害(特別、間接若しくは結果的損害又は逸失利益を含む。)につき責任を負いません(その可能性につき了知していたことにかかわりません。)。
Bloomberg又はBarclaysから提供され、本書面で使用される情報は、Bloomberg及びBarclays Capital(Barclays Bank PLCの投資銀行部門)の事前の書面による許可なく、方法を問わず複製することはできません。Barclays Bank PLCは、英国で登録され(第1026167号)、登録事務所は1 Churchill Place London E14 5HPです。
| マクロアロケーター戦略指数参照型ゴールドマン・サックス社債ファンド2022-12(以下「当ファンド」)は、アセットマネジメントOne株式会社(以下「アセットマネジメントOne」)が設定・運用を行います。「ゴールドマン・サックス」は、Goldman Sachs & Co. LLC.(以下「使用許諾者」)の日本およびその他の国において登録された商標です。アセットマネジメントOneおよびその関連会社は、使用許諾者またはその関連会社・関係会社(以下「ゴールドマン・サックス」と総称)との間に資本関係はありません。ゴールドマン・サックスは、当ファンドの設定または販売に何らの責任も有しておらず、当ファンドの設定または販売にこれまで関与したこともありません。ゴールドマン・サックスは、当ファンドの受益者または公衆に対し、有価証券一般もしくは当ファンドへの投資の適否、当ファンドが一般市場もしくは指数実績を追跡する能力の有無もしくは投資リターンを提供する能力の有無に関して、明示的か黙示的かを問わず、いかなる表明または保証も行っておりません。使用許諾者とアセットマネジメントOneの関係は、当ファンドに関する使用許諾者の商標の使用許諾に限られます。 参照戦略スポンサー(ゴールドマン・サックス・インターナショナル)およびそれらの関連会社は、マクロアロケーター戦略指数に関する品質、正確性および/または完全性について、何ら保証するものではありません。また、内容を制限することなく、いかなる場合においても、直接的、間接的、特別、懲罰的、派生的またはその他の損害(逸失利益を含みます。)について、契約、不法行為その他のいずれによるかを問わず、いかなる者に対しても何ら責任を負いません。 |
<商品分類>・商品分類表
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉となる資産) | 補足分類 |
| 単位型 追加型 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 | インデックス型 特殊型 (条件付運用型) |
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
・商品分類定義
| 単位型 | 当初、募集された資金が1つの単位として信託され、その後の追加設定は一切行われないファンドをいう。 |
| 海外 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| 資産複合 | 目論見書または投資信託約款において、「株式」、「債券」、「不動産投信」および「その他資産」のうち複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| 特殊型 (条件付運用型) | 目論見書または投資信託約款において、投資者に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるものをいう。 |
<属性区分>・属性区分表
| 投資対象資産 (実際の組入資産) | 決算頻度 | 投資対象地域 | 為替ヘッジ | 特殊型 |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル (日本を除く) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング | あり ( ) なし | ブルベア型 条件付運用型 ロング・ショート型/絶対収益追求型 その他 ( ) |
(注1)「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
(注2)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
・属性区分定義
| 債券・社債 | 目論見書または投資信託約款において、企業等が発行する社債に主として投資する旨の記載があるものをいう。 |
| 年1回 | 目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいう。 |
| グローバル (日本を除く) | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本を除く世界の資産を源泉とする旨の記載があるものをいう。 |
| 為替ヘッジなし | 目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいう。 |
| 条件付運用型 | 目論見書または投資信託約款において、仕組債への投資またはその他特殊な仕組みを用いることにより、目標とする投資成果(基準価額、償還 価額、収益分配金等)や信託終了日等が、明示的な指標等の値により定められる一定の条件によって決定される旨の記載があるものをいう。 |
(注1)商品分類および属性区分は、委託会社が目論見書または約款の記載内容等に基づいて分類しています。
(注2)当ファンドが該当しない商品分類および属性区分の定義につきましては、一般社団法人投資信託協会のホームページ(https://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
