2017 iFreeETF JPXプライム150

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    有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第3期(2024/10/11-2025/04/10)

    【提出】
    2025/07/03 9:18
    【資料】
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    【項目】
    50項目
    (1)【ファンドの目的及び基本的性格】
    当ファンドは、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を「JPXプライム150指数(配当込み)」(以下「対象株価指数」という場合があります。)の変動率に一致させることを目的とします。
    一般社団法人投資信託協会による商品分類・属性区分は、次のとおりです。

    (注1)商品分類の定義
    単位型・
    追加型
    単位型当初、募集された資金が一つの単位として信託され、その後の追加設定は一切行なわれないファンド
    追加型一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行なわれ従来の信託財産とともに運用されるファンド
    投資対象
    地域
    国内目論見書または投資信託約款(以下「目論見書等」といいます。)において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    海外目論見書等において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    内外目論見書等において、国内および海外の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるもの
    投資対象
    資産
    株式目論見書等において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるもの
    債券目論見書等において、組入資産による主たる投資収益が実質的に債券を源泉とする旨の記載があるもの
    不動産投信(リート)目論見書等において、組入資産による主たる投資収益が実質的に不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券を源泉とする旨の記載があるもの
    その他資産目論見書等において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式、債券、不動産投信(リート)以外の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    資産複合目論見書等において、株式、債券、不動産投信(リート)およびその他資産のうち複数の資産による投資収益を実質的に源泉とする旨の記載があるもの
    独立区分MMF(マネー・マネージメント・ファンド)「MMF等の運営に関する規則」に定めるMMF
    MRF(マネー・リザーブ・ファンド)「MMF等の運営に関する規則」に定めるMRF
    ETF投資信託及び投資法人に関する法律施行令(平成12年政令480号)第12条第1号および第2号に規定する証券投資信託ならびに租税特別措置法(昭和32年法律第26号)第9条の4の2に規定する上場証券投資信託
    補足分類インデックス型目論見書等において、各種指数に連動する運用成果をめざす旨の記載があるもの
    特殊型目論見書等において、投資者に対して注意を喚起することが必要と思われる特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるもの

    (注2)属性区分の定義
    投資対象
    資産
    株式一般大型株、中小型株属性にあてはまらないすべてのもの
    大型株目論見書等において、主として大型株に投資する旨の記載があるもの
    中小型株目論見書等において、主として中小型株に投資する旨の記載があるもの
    債券一般公債、社債、その他債券属性にあてはまらないすべてのもの
    公債目論見書等において、日本国または各国の政府の発行する国債(地方債、政府保証債、政府機関債、国際機関債を含みます。)に主として投資する旨の記載があるもの
    社債目論見書等において、企業等が発行する社債に主として投資する旨の記載があるもの
    その他債券目論見書等において、公債または社債以外の債券に主として投資する旨の記載があるもの
    格付等クレジットによる属性目論見書等において、特にクレジットに対して明確な記載があるもの
    不動産投信目論見書等において、主として不動産投信(リート)に投資する旨の記載があるもの
    その他資産目論見書等において、主として株式、債券、不動産投信(リート)以外に投資する旨の記載があるもの
    資産複合目論見書等において、複数資産を投資対象とする旨の記載があるもの
    資産複合 資産配分固定型目論見書等において、複数資産を投資対象とし、組入比率については固定的とする旨の記載があるもの
    資産複合 資産配分変更型目論見書等において、複数資産を投資対象とし、組入比率については、機動的な変更を行なう旨の記載があるものもしくは固定的とする旨の記載がないもの
    決算頻度年1回目論見書等において、年1回決算する旨の記載があるもの
    年2回目論見書等において、年2回決算する旨の記載があるもの
    年4回目論見書等において、年4回決算する旨の記載があるもの
    年6回(隔月)目論見書等において、年6回決算する旨の記載があるもの
    年12回(毎月)目論見書等において、年12回(毎月)決算する旨の記載があるもの
    日々目論見書等において、日々決算する旨の記載があるもの
    その他上記属性にあてはまらないすべてのもの
    投資対象
    地域
    グローバル目論見書等において、組入資産による投資収益が世界の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    日本目論見書等において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    北米目論見書等において、組入資産による投資収益が北米地域の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    欧州目論見書等において、組入資産による投資収益が欧州地域の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    アジア目論見書等において、組入資産による投資収益が日本を除くアジア地域の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    オセアニア目論見書等において、組入資産による投資収益がオセアニア地域の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    中南米目論見書等において、組入資産による投資収益が中南米地域の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    アフリカ目論見書等において、組入資産による投資収益がアフリカ地域の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    中近東(中東)目論見書等において、組入資産による投資収益が中近東地域の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    エマージング目論見書等において、組入資産による投資収益がエマージング地域(新興成長国(地域))の資産を源泉とする旨の記載があるもの
    投資形態ファミリーファンド目論見書等において、親投資信託(ファンド・オブ・ファンズにのみ投資されるものを除きます。)を投資対象として投資するもの
    ファンド・オブ・
    ファンズ
    「投資信託等の運用に関する規則」第2条に規定するファンド・オブ・ファンズ
    為替ヘッジあり目論見書等において、為替のフルヘッジまたは一部の資産に為替のヘッジを行なう旨の記載があるもの
    なし目論見書等において、為替のヘッジを行なわない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行なう旨の記載がないもの
    対象インデックス日経225目論見書等において、日経225に連動する運用成果をめざす旨の記載があるもの
    TOPIX目論見書等において、TOPIXに連動する運用成果をめざす旨の記載があるもの
    その他の指数目論見書等において、上記以外の指数に連動する運用成果をめざす旨の記載があるもの
    特殊型ブル・ベア型目論見書等において、派生商品をヘッジ目的以外に用い、積極的に投資を行なうとともに各種指数・資産等への連動もしくは逆連動(一定倍の連動もしくは逆連動を含みます。)をめざす旨の記載があるもの
    条件付運用型目論見書等において、仕組債への投資またはその他特殊な仕組みを用いることにより、目標とする投資成果(基準価額、償還価額、収益分配金等)や信託終了日等が、明示的な指標等の値により定められる一定の条件によって決定される旨の記載があるもの
    ロング・ショート型/絶対収益追求型目論見書等において、ロング・ショート戦略により収益の追求をめざす旨もしくは特定の市場に左右されにくい収益の追求をめざす旨の記載があるもの
    その他型目論見書等において、特殊型のうち上記に掲げる属性のいずれにも該当しない特殊な仕組みあるいは運用手法の記載があるもの
    ※商品分類・属性区分の定義について、くわしくは、一般社団法人投資信託協会のホームページ(アドレスhttp://www.toushin.or.jp/)をご参照下さい。
    <信託の限度>・委託会社は、受託会社と合意のうえ、1兆円に相当する株券および金銭を限度として追加信託することができます。
    ・委託会社は、受託会社と合意のうえ、上記の限度を変更することができます。
    <ファンドの特色>


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