有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第2期(2025/02/10-2025/08/09)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① iシェアーズ Nifty 50 インド株 ETF(以下「当ファンド」または「ファンド」といいます。)は、Nifty 50 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)(以下「対象指数」または「ベンチマーク」といいます。)の動きに高位に連動する投資成果を目指します。
委託会社は10兆円を上限として信託財産を追加できるものとします。また、受託会社と合意のうえ、限度額を変更することができるものとします。
② ファンドの特色


◆ 商品分類 ◆
一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく当ファンドの商品分類は以下のとおりです。
なお、当ファンドに該当する商品分類および属性区分につき、表中に網掛け表示しております。
≪商品分類表≫
≪属性区分表≫
* Nifty 50 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)
※ 当ファンドは、Nifty 50 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指します。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(資産複合)と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
[ 商品分類における定義 ]
[ 属性区分における定義 ]
※ 商品分類、属性区分の全体的な定義等は、一般社団法人投資信託協会のホームページ(www.toushin.or.jp/)をご参照ください。
① iシェアーズ Nifty 50 インド株 ETF(以下「当ファンド」または「ファンド」といいます。)は、Nifty 50 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)(以下「対象指数」または「ベンチマーク」といいます。)の動きに高位に連動する投資成果を目指します。
委託会社は10兆円を上限として信託財産を追加できるものとします。また、受託会社と合意のうえ、限度額を変更することができるものとします。
② ファンドの特色


◆ 商品分類 ◆
一般社団法人投資信託協会が定める「商品分類に関する指針」に基づく当ファンドの商品分類は以下のとおりです。
なお、当ファンドに該当する商品分類および属性区分につき、表中に網掛け表示しております。
≪商品分類表≫
| 単位型・追加型 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 単 位 型 投 信 追 加 型 投 信 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 資産複合 | MMF MRF ETF | インデックス型 特 殊 型 |
≪属性区分表≫
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 為替ヘッジ | 対象インデックス |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 (その他資産(株価指数先物取引、外国為替先物取引、直物為替先渡取引)、ETF、株式 一般、債券 公債) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 | グローバル 日 本 北 米 欧 州 ア ジ ア オセアニア 中 南 米 ア フ リ カ 中 近 東 (中 東) エマージング | あり なし | 日経225 TOPIX その他* |
* Nifty 50 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)
※ 当ファンドは、Nifty 50 指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指します。このため、組入れている資産を示す属性区分上の投資対象資産(資産複合)と収益の源泉となる資産を示す商品分類上の投資対象資産(株式)とが異なります。
[ 商品分類における定義 ]
| 項目 | 該当する商品分類 | 内容 |
| 単位型・追加型 | 追加型投信 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 投資対象地域 | 海外 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に海外の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資対象資産 (収益の源泉) | 株式 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 独立区分 | ETF | 投資信託及び投資法人に関する法律施行令(平成12年政令480号)第12条第1号および第2号に規定する証券投資信託ならびに租税特別措置法(昭和32年法律第26号)第9条の4の2に規定する上場証券投資信託をいいます。 |
| 補足分類 | インデックス型 | 目論見書または投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果を目指す旨の記載があるものをいいます。 |
[ 属性区分における定義 ]
| 項目 | 該当する属性区分 | 内容 |
| 投資対象資産 | 資産複合 (その他資産(株価指数先物取引、外国為替先物取引、直物為替先渡取引)、ETF、株式一般、債券公債) 資産配分変更型 | 目論見書または投資信託約款において、複数資産に投資する旨の記載があるものをいう。ただし、当ファンドは主として上場投資信託証券、短期有価証券および株価連動有価証券に投資を行い、実質的に株式、債券等の資産のうち複数の資産に投資する。 また、複合資産を投資対象とし、組入比率については、機動的な変更を行う旨の記載があるものもしくは固定的とする旨の記載のないものをいう。 |
| 決算頻度 | 年2回 | 目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| 投資対象地域 | アジア | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益がアジアの資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 為替ヘッジによる属性区分 | 為替ヘッジなし | 目論見書または投資信託約款において、為替のヘッジを行わない旨の記載があるものまたは為替のヘッジを行う旨の記載がないものをいいます。なお、「為替ヘッジ」とは、対円での為替リスクに対するヘッジの有無をいいます。 |
| 対象インデックス | その他 | 日経225およびTOPIXに当てはまらない全てのものをいいます。 |
※ 商品分類、属性区分の全体的な定義等は、一般社団法人投資信託協会のホームページ(www.toushin.or.jp/)をご参照ください。