ホクト(1379)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2億400万
- 2010年9月30日 +235.29%
- 6億8400万
- 2010年12月31日 +462.72%
- 38億4900万
- 2011年3月31日 -22.42%
- 29億8600万
- 2011年6月30日
- -1億4900万
- 2011年9月30日
- -2900万
- 2011年12月31日
- 22億9800万
- 2012年3月31日 +94.95%
- 44億8000万
- 2012年6月30日
- -9億3500万
- 2012年9月30日 -76.26%
- -16億4800万
- 2012年12月31日
- 6億8300万
- 2013年3月31日 +232.94%
- 22億7400万
- 2013年6月30日
- -6億6900万
- 2013年9月30日
- -4億5400万
- 2013年12月31日
- 25億3900万
- 2014年3月31日 +12.21%
- 28億4900万
- 2014年6月30日
- -9億3100万
- 2014年9月30日
- -5億4800万
- 2014年12月31日
- 31億4400万
- 2015年3月31日 +59.89%
- 50億2700万
- 2015年6月30日
- -8億4800万
- 2015年9月30日 -63.92%
- -13億9000万
- 2015年12月31日
- 13億3700万
- 2016年3月31日 +13.16%
- 15億1300万
- 2016年6月30日
- -16億8600万
- 2016年9月30日 -12.87%
- -19億300万
- 2016年12月31日
- 21億7300万
- 2017年3月31日 +68.43%
- 36億6000万
- 2017年6月30日
- -10億4400万
- 2017年9月30日 -68.1%
- -17億5500万
- 2017年12月31日
- 10億2400万
- 2018年3月31日 +164.84%
- 27億1200万
- 2018年6月30日
- -10億9300万
- 2018年9月30日
- -10億1800万
- 2018年12月31日
- 10億4100万
- 2019年3月31日 +140.06%
- 24億9900万
- 2019年6月30日
- -6億8000万
- 2019年9月30日 -35.74%
- -9億2300万
- 2019年12月31日
- -3億9700万
- 2020年3月31日
- 12億7400万
- 2020年6月30日 -41.21%
- 7億4900万
- 2020年9月30日 +43.79%
- 10億7700万
- 2020年12月31日 +215.23%
- 33億9500万
- 2021年3月31日 +49.37%
- 50億7100万
- 2021年6月30日
- -9億5000万
- 2021年9月30日
- -8億9800万
- 2021年12月31日
- 8億3200万
- 2022年3月31日 +148.08%
- 20億6400万
- 2022年6月30日
- -5億2000万
- 2022年9月30日 -361.15%
- -23億9800万
- 2022年12月31日
- -15億5000万
- 2023年3月31日 -16.9%
- -18億1200万
- 2023年6月30日
- -1億1700万
- 2023年9月30日
- 3300万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 22億9300万
- 2024年3月31日 +118.8%
- 50億1700万
- 2024年6月30日 -91.99%
- 4億200万
- 2024年9月30日
- -9億1100万
- 2024年12月31日
- 30億2400万
- 2025年3月31日 +45.54%
- 44億100万
- 2025年6月30日 -52.1%
- 21億800万
- 2025年9月30日 +31.78%
- 27億7800万
- 2025年12月31日 +142.33%
- 67億3200万
- 2026年3月31日 +41.83%
- 95億4800万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2026/06/25 15:38
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2026/06/25 15:38
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- ③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の費用処理方法2026/06/25 15:38
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準