1379 ホクト

1379
2026/04/24
時価
611億円
PER 予
9.97倍
2010年以降
赤字-41.73倍
(2010-2025年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.93-1.72倍
(2010-2025年)
配当 予
3%
ROE 予
9.28%
ROA 予
5.01%
資料
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ホクト(1379)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
2億400万
2010年9月30日 +235.29%
6億8400万
2010年12月31日 +462.72%
38億4900万
2011年3月31日 -22.42%
29億8600万
2011年6月30日
-1億4900万
2011年9月30日
-2900万
2011年12月31日
22億9800万
2012年3月31日 +94.95%
44億8000万
2012年6月30日
-9億3500万
2012年9月30日 -76.26%
-16億4800万
2012年12月31日
6億8300万
2013年3月31日 +232.94%
22億7400万
2013年6月30日
-6億6900万
2013年9月30日
-4億5400万
2013年12月31日
25億3900万
2014年3月31日 +12.21%
28億4900万
2014年6月30日
-9億3100万
2014年9月30日
-5億4800万
2014年12月31日
31億4400万
2015年3月31日 +59.89%
50億2700万
2015年6月30日
-8億4800万
2015年9月30日 -63.92%
-13億9000万
2015年12月31日
13億3700万
2016年3月31日 +13.16%
15億1300万
2016年6月30日
-16億8600万
2016年9月30日 -12.87%
-19億300万
2016年12月31日
21億7300万
2017年3月31日 +68.43%
36億6000万
2017年6月30日
-10億4400万
2017年9月30日 -68.1%
-17億5500万
2017年12月31日
10億2400万
2018年3月31日 +164.84%
27億1200万
2018年6月30日
-10億9300万
2018年9月30日
-10億1800万
2018年12月31日
10億4100万
2019年3月31日 +140.06%
24億9900万
2019年6月30日
-6億8000万
2019年9月30日 -35.74%
-9億2300万
2019年12月31日
-3億9700万
2020年3月31日
12億7400万
2020年6月30日 -41.21%
7億4900万
2020年9月30日 +43.79%
10億7700万
2020年12月31日 +215.23%
33億9500万
2021年3月31日 +49.37%
50億7100万
2021年6月30日
-9億5000万
2021年9月30日
-8億9800万
2021年12月31日
8億3200万
2022年3月31日 +148.08%
20億6400万
2022年6月30日
-5億2000万
2022年9月30日 -361.15%
-23億9800万
2022年12月31日
-15億5000万
2023年3月31日 -16.9%
-18億1200万
2023年6月30日
-1億1700万
2023年9月30日
3300万
2023年12月31日 +999.99%
22億9300万
2024年3月31日 +118.8%
50億1700万
2024年6月30日 -91.99%
4億200万
2024年9月30日
-9億1100万
2024年12月31日
30億2400万
2025年3月31日 +45.54%
44億100万
2025年6月30日 -52.1%
21億800万
2025年9月30日 +31.78%
27億7800万
2025年12月31日 +142.33%
67億3200万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額
2025/06/20 15:10
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額
2025/06/20 15:10
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
(「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/20 15:10
#4 会計方針に関する事項(連結)
③未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の費用処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/20 15:10

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