建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

3.土地を賃借している。年間賃借料は187百万円である。
4.建物を賃借している。年間賃借料は151百万円である。
5.建物を賃借している。年間賃借料は18百万円である。

2016/04/14 15:57

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法。建物以外については定率法(魚惣菜専門店の建物附属設備については定額法)
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2016/04/14 15:57

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりである。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	2,190百万円		2,190百万円
建物	2,969〃	(840百万円)	2,785〃	(758百万円)
構築物	18〃	(18〃 )	16〃	(16〃 )

担保付債務は、次のとおりである。

2016/04/14 15:57

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法。建物以外については定率法(魚惣菜専門店の建物附属設備については定額法、子会社の一部センターについては建物以外も定額法)
ロ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
ハ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2016/04/14 15:57