構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法。建物以外については定率法を採用している。また、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に関しては定額法。
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2018/06/26 13:27

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりである。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物	2,538〃	(683百万円)	2,382〃	(613百万円)
構築物	11〃	(11〃 )	1〃	(1〃 )
機械装置	56〃	(56〃 )	66〃	(66〃 )

担保付債務は、次のとおりである。

2018/06/26 13:27

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法。建物以外については定率法を採用している(子会社の一部センターについては建物以外も定額法。また、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に関しては定額法)。
ロ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
ハ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2018/06/26 13:27