構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法。建物以外については定率法を採用している。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に関しては定額法。
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2019/06/24 14:13

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりである。

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
建物	2,382	(613百万円)	6,769
構築物	1	(1 )	62
機械装置	66	(66 )	763

担保付債務は、次のとおりである。

2019/06/24 14:13

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法。建物以外については定率法を採用している(子会社の一部センターについては建物以外も定額法。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に関しては定額法)。
ロ リース資産

2019/06/24 14:13

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法。建物以外については定率法を採用している。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に関しては定額法。
(2)リース資産

2019/06/24 14:13

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)については定額法。建物以外については定率法を採用している(子会社の一部センターについては建物以外も定額法。また、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物に関しては定額法)。
ロ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。
ハ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2019/06/24 14:13