無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年) に基づいております。2014/06/26 14:45

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)有形固定資産及び無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

2014/06/26 14:45

#3 減損損失に関する注記（連結）

その結果、当連結会計年度において事業用資産については営業活動から生ずるキャッシュ・フローが継続的にマイナスの資産グループ、遊休資産については継続的な地価の下落に伴い、帳簿価額に対し著しく時価が下落している資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
その内訳は事業用資産については土地3百万円、遊休資産については土地192百万円、その他有形固定資産5百万円、無形固定資産0百万円であります。
回収可能価額は全ての資産グループにつき正味売却価額を適用しております。

2014/06/26 14:45

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/06/26 14:45