三井金属（5706）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1510億1000万
2009年3月31日 -2.22%: 1476億5800万
2010年3月31日 +0.58%: 1485億800万
2010年12月31日 -3.44%: 1434億100万
2011年3月31日 +1.23%: 1451億6800万
2011年6月30日 +1.25%: 1469億7700万
2011年9月30日 -0.18%: 1467億1200万
2011年12月31日 +0.25%: 1470億7800万
2012年3月31日 +1.29%: 1489億7100万
2012年6月30日 +1.13%: 1506億5300万
2012年9月30日 -0.02%: 1506億2700万
2012年12月31日 +0.55%: 1514億5200万
2013年3月31日 -0.64%: 1504億8600万
2013年6月30日 +1.11%: 1521億5900万
2013年9月30日 +0.2%: 1524億5900万
2013年12月31日 +0.94%: 1538億8800万
2014年3月31日 +1.12%: 1556億1500万
2014年6月30日 +0.31%: 1560億9300万
2014年9月30日 +0.68%: 1571億6100万
2014年12月31日 +2.04%: 1603億7000万
2015年3月31日 +1.64%: 1629億9500万
2015年6月30日 +1.48%: 1654億400万
2015年9月30日 +0.22%: 1657億7600万
2015年12月31日 +0.09%: 1659億2200万
2016年3月31日 +0.36%: 1665億1300万
2016年6月30日 -1.12%: 1646億5300万
2016年9月30日 -0.25%: 1642億4400万
2016年12月31日 +1.14%: 1661億1100万
2017年3月31日 +0.72%: 1673億700万
2017年6月30日 +0.6%: 1683億1300万
2017年9月30日 +0.65%: 1694億1000万
2017年12月31日 +0.93%: 1709億8500万
2018年3月31日 +2.79%: 1757億6100万
2018年6月30日 +0%: 1757億6800万
2018年9月30日 +0.63%: 1768億6900万
2018年12月31日 +3.31%: 1827億1500万
2019年3月31日 +1.24%: 1849億8200万
2019年6月30日 +0.2%: 1853億5500万
2019年9月30日 +0.43%: 1861億6000万
2019年12月31日 +0.78%: 1876億2100万
2020年3月31日 -0.22%: 1872億400万
2020年6月30日 +6.05%: 1985億2500万
2020年9月30日 +0.25%: 1990億1900万
2020年12月31日 +0.51%: 2000億2700万
2021年3月31日 -1.18%: 1976億7500万
2021年6月30日 +0.46%: 1985億8800万
2021年9月30日 +0.09%: 1987億7100万
2021年12月31日 +0.77%: 2003億
2022年3月31日 +1.51%: 2033億2000万
2022年6月30日 +1.36%: 2060億8700万
2022年9月30日 +0.61%: 2073億5200万
2022年12月31日 -0.08%: 2071億8000万
2023年3月31日 +0.77%: 2087億7000万
2023年6月30日 +2.21%: 2133億7600万
2023年9月30日 +0.9%: 2152億9500万
2023年12月31日 -0.02%: 2152億5200万
2024年3月31日 +1.69%: 2188億9700万
2024年6月30日 +0.56%: 2201億2500万
2024年9月30日 -1.35%: 2171億5100万
2024年12月31日 +1.78%: 2210億1300万
2025年3月31日 -0.84%: 2191億6200万
2025年6月30日 -1.03%: 2169億200万
2025年9月30日 +0.75%: 2185億3300万
2025年12月31日 -9.62%: 1975億1400万
2026年3月31日 +0.97%: 1994億2100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
ただし、当社の韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)及び連結子会社の神岡鉱業㈱(金属粉製造設備を除く)、奥会津地熱㈱、三井金属ダイカスト㈱、日比製煉㈱、日比共同製錬㈱、Mitsui Copper Foil(Malaysia)Sdn.Bhd.、台湾銅箔股份有限公司、三井金属(珠海)環境技術有限公司等の有形固定資産については定額法を採用しております。

2026/06/24 15:33

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※8 国庫補助金により、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2025年3月31日)		当連結会計年度(2026年3月31日)
建物及び構築物	450	百万円	422	百万円
機械装置及び運搬具	3,697		3,759

2026/06/24 15:33

#3 減損損失に関する注記（連結）

また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
山梨県韮崎市	製造設備	建物及び構築物	117
		機械装置及び運搬具	2,036
		リース資産	149
		建設仮勘定	52
		無形固定資産	5
		その他	455
		計	2,817

製造設備については、収益性の低下により、投資額の回収が見込めなくなったことから、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローを見込めないため、備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
ただし、韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)の有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

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