三井金属（5706）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 51億7500万
2010年9月30日 +82.65%: 94億5200万
2010年12月31日 +80.45%: 170億5600万
2011年3月31日 +1.74%: 173億5300万
2011年6月30日 -68.9%: 53億9600万
2011年9月30日 -1.46%: 53億1700万
2011年12月31日 -24.62%: 40億800万
2012年3月31日 +176.2%: 110億7000万
2012年6月30日 -79.01%: 23億2400万
2012年9月30日 -51.72%: 11億2200万
2012年12月31日 +510.16%: 68億4600万
2013年3月31日 +201.48%: 206億3900万
2013年6月30日 -46.65%: 110億1100万
2013年9月30日 +60.65%: 176億8900万
2013年12月31日 +15.83%: 204億8900万
2014年3月31日 -15.04%: 174億800万
2014年6月30日 -67%: 57億4400万
2014年9月30日 +82.29%: 104億7100万
2014年12月31日 +159.51%: 271億7300万
2015年3月31日 +47.56%: 400億9700万
2015年6月30日 -82.79%: 69億100万
2015年9月30日 -1.59%: 67億9100万
2015年12月31日: -168億9800万
2016年3月31日 -40.02%: -236億6100万
2016年6月30日: -77億9600万
2016年9月30日 -93.39%: -150億7700万
2016年12月31日: -114億5900万
2017年3月31日: 85億9400万
2017年6月30日 -73.64%: 22億6500万
2017年9月30日 +47.9%: 33億5000万
2017年12月31日 +425.85%: 176億1600万
2018年3月31日: -10億6500万
2018年6月30日: 37億7400万
2018年9月30日 +56.31%: 58億9900万
2018年12月31日 +5.09%: 61億9900万
2019年3月31日 -18.28%: 50億6600万
2019年6月30日 -71.97%: 14億2000万
2019年9月30日 -51.62%: 6億8700万
2019年12月31日 +999.99%: 78億3200万
2020年3月31日: -18億7500万
2020年6月30日: 122億1700万
2020年9月30日 +116.29%: 264億2400万
2020年12月31日 -32.52%: 178億3200万
2021年3月31日 +124.36%: 400億800万
2021年6月30日 -47.98%: 208億1200万
2021年9月30日 +53.03%: 318億4900万
2021年12月31日 +9.09%: 347億4500万
2022年3月31日 +46.57%: 509億2500万
2022年6月30日 -38.28%: 314億3300万
2022年9月30日 +21.12%: 380億7300万
2022年12月31日 -28.65%: 271億6600万
2023年3月31日 -33.09%: 181億7700万
2023年6月30日 -66.05%: 61億7200万
2023年9月30日 +155.72%: 157億8300万
2023年12月31日 +40.28%: 221億4000万
2024年3月31日 +79.22%: 396億8000万
2024年6月30日 -21.17%: 312億7900万
2024年9月30日 +19.19%: 372億8200万
2024年12月31日 +48.97%: 555億3800万
2025年3月31日 +16.45%: 646億7500万
2025年6月30日: -72億8200万
2025年9月30日: 185億8000万
2025年12月31日 +141.22%: 448億1800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:33
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/25 15:33