無形固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 1858万
- 2023年3月31日 +27.33%
- 2366万
個別
- 2022年3月31日
- 1843万
- 2023年3月31日 +27.56%
- 2351万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2023/06/30 14:21
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)減価償却費 78,029 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 76,281
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2~17年2023/06/30 14:21
ロ 無形固定資産
コンテンツ資産 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- ※減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係るものであります。2023/06/30 14:21
- #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/30 14:21
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前事業年度 当事業年度 有形固定資産 1,536,806 1,352,086 無形固定資産 18,432 23,512 減損損失 38,810 198,402
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)2.固定資産の減損損失②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報」の内容と同一であります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2023/06/30 14:21
②識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報前連結会計年度 当連結会計年度 有形固定資産 2,035,628 1,851,529 無形固定資産 18,586 23,666 減損損失 38,810 198,402
(1)金額の算定方法 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
(1)デリバティブ
時価法を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品、仕掛不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。ただし、コンテンツ商品については、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2023/06/30 14:21