有価証券報告書-第122期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。(賃貸用資産については、定額法を採用しております。)
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は定額法によっております。
なお、主要な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～38年
機械装置及び運搬具 6～17年
ロ 無形固定資産
ソフトウェア
ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。