古河機械金属（5715）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 334億1700万
2009年3月31日 -50.44%: 165億6000万
2010年3月31日 +59.57%: 264億2500万
2010年12月31日 -1.68%: 259億8100万
2011年3月31日 -8.96%: 236億5200万
2011年6月30日 -9.89%: 213億1200万
2011年9月30日 +13.08%: 241億
2011年12月31日 -6.51%: 225億3000万
2012年3月31日 +15.5%: 260億2200万
2012年6月30日 -15.08%: 220億9900万
2012年9月30日 +7.96%: 238億5700万
2012年12月31日 -23.94%: 181億4500万
2013年3月31日 +35.2%: 245億3200万
2013年6月30日 -30.23%: 171億1700万
2013年9月30日 -5.5%: 161億7600万
2013年12月31日 +27.08%: 205億5700万
2014年3月31日 +4.86%: 215億5600万
2014年6月30日 +2.66%: 221億2900万
2014年9月30日 -23.57%: 169億1400万
2014年12月31日 -18.56%: 137億7400万
2015年3月31日 -12.17%: 120億9800万
2015年6月30日 +25.96%: 152億3900万
2015年9月30日 -26.14%: 112億5600万
2015年12月31日 -7%: 104億6800万
2016年3月31日 +33.86%: 140億1200万
2016年6月30日 +5.63%: 148億100万
2016年9月30日 -24.39%: 111億9100万
2016年12月31日 +22.64%: 137億2500万
2017年3月31日 +9.76%: 150億6400万
2017年6月30日 -36.63%: 95億4600万
2017年9月30日 +59.05%: 151億8300万
2017年12月31日 -20.04%: 121億4000万
2018年3月31日 +7.68%: 130億7200万
2018年6月30日 +4.3%: 136億3400万
2018年9月30日 -19.17%: 110億2000万
2018年12月31日 +13.47%: 125億400万
2019年3月31日 +1.5%: 126億9100万
2019年6月30日 -4.32%: 121億4300万
2019年9月30日 -22.3%: 94億3500万
2019年12月31日 +46.42%: 138億1500万
2020年3月31日 -31.01%: 95億3100万
2020年6月30日 +32.36%: 126億1500万
2020年9月30日 -14.06%: 108億4100万
2020年12月31日 -10.08%: 97億4800万
2021年3月31日 +19.39%: 116億3800万
2021年6月30日 +17.57%: 136億8300万
2021年9月30日 -9.31%: 124億900万
2021年12月31日 +28.02%: 158億8600万
2022年3月31日 +0.19%: 159億1600万
2022年6月30日 +18.74%: 188億9800万
2022年9月30日 -25.04%: 141億6600万
2022年12月31日 +14.9%: 162億7700万
2023年3月31日 -11.55%: 143億9700万
2023年6月30日 +1.72%: 146億4400万
2023年9月30日 -6.96%: 136億2500万
2023年12月31日 +16.12%: 158億2100万
2024年3月31日 -9.82%: 142億6700万
2024年6月30日 +20.22%: 171億5200万
2024年9月30日 -11.57%: 151億6800万
2024年12月31日 -8.99%: 138億400万
2025年3月31日 +1.29%: 139億8200万
2025年6月30日 -12.97%: 121億6900万
2025年9月30日 -5.12%: 115億4600万
2025年12月31日 +40.45%: 162億1600万
2026年3月31日 -8.95%: 147億6400万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式等であり、市場価格の変動リスクに晒されています。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務並びに未払金は、1年以内の支払期日です。
借入金は主に営業取引に係る資金調達です。変動金利の借入金は、金利の変動リスクに晒されていますが、このうち長期のものの一部については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用しています。ヘッジの有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、その判定をもって有効性の評価を省略しています。
2026/06/24 14:00