無形固定資産

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

無形固定資産
主として、ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。
①リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額

(単位:百万円)

	前連結会計年度(平成25年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
機械装置及び運搬具	1,947	1,523	423
有形固定資産「その他」	6	6	0
合計	1,953	1,529	424

(単位:百万円)

	当連結会計年度(平成26年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
機械装置及び運搬具	1,360	1,197	162
合計	1,360	1,197	162

(注) 取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。2014/06/27 13:57

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産・無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
(2)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/27 13:57

#3 設備投資等の概要

1【設備投資等の概要】
当社グループでは、当連結会計年度は総額114億30百万円の設備投資(無形固定資産を含む)を実施いたしました。
生産効率の向上を主とした設備投資を、開発機械において8億41百万円、金属において7億69百万円、電子において6億94百万円、ユニックにおいて3億92百万円、産業機械において2億96百万円、化成品において1億22百万円実施いたしました。

2014/06/27 13:57

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 5年～60年
機械装置及び運搬具 2年～22年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた処理によっております。2014/06/27 13:57