減価償却費
連結
- 2022年3月31日
- 9200万
- 2023年3月31日 +43.48%
- 1億3200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。なお、販売費に属する費用に該当する項目は極めて僅少なため、販売費に属する費用と一般管理費に属する費用とのおおよその割合については、記載を省略しております。2023/06/29 14:00
前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 研究開発費 697 734 減価償却費 110 130 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※1 主な内訳は、次のとおりです。2023/06/29 14:00
項目 前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 減価償却費(百万円) 434 406 管理委託費(百万円) 303 217 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ※減価償却費や減損損失等の非資金損益項目のほか、営業外損益、特別損益項目の調整を含みます。2023/06/29 14:00
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額です。2023/06/29 14:00
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は用途変更(358百万円)であり、主な減少額は用途変更(220百万円)、減価償却費(358百万円)、減損損失(11百万円)です。また、当連結会計年度の主な増加額は用途変更(701百万円)であり、主な減少額は減価償却費(337百万円)、用途変更(301百万円)、売却(198百万円)、減損損失(133百万円)です。
3.期末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書等に基づく金額又は一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標を用いて調整した金額によっております。