販売用不動産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 4億8100万
- 2011年3月31日 +1.25%
- 4億8700万
- 2012年3月31日 -17.86%
- 4億
- 2013年3月31日 +32.75%
- 5億3100万
- 2014年3月31日 -37.29%
- 3億3300万
- 2015年3月31日 -21.32%
- 2億6200万
- 2016年3月31日 -96.56%
- 900万
- 2018年3月31日 +122.22%
- 2000万
個別
- 2009年3月31日
- 4億3200万
- 2010年3月31日 -73.15%
- 1億1600万
- 2011年3月31日 +10.34%
- 1億2800万
- 2012年3月31日 -3.91%
- 1億2300万
- 2013年3月31日 +156.91%
- 3億1600万
- 2014年3月31日 -62.66%
- 1億1800万
- 2015年3月31日 -6.78%
- 1億1000万
- 2016年3月31日 -91.82%
- 900万
- 2018年3月31日 +122.22%
- 2000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 13:40
(イ)販売用不動産、未成工事支出金、商品及び製品(輸入炭)
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (1)棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/29 13:40
(イ)販売用不動産、未成工事支出金、商品及び製品(輸入炭)
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2023/06/29 13:40
販売用不動産、商品及び製品のうち輸入炭、未成工事支出金
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)