三井松島 HD（1518）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 16億1000万
2010年9月30日: -3億5100万
2010年12月31日: 21億400万
2011年3月31日 +111.12%: 44億4200万
2011年6月30日 -61.35%: 17億1700万
2011年9月30日 +51.89%: 26億800万
2011年12月31日 -86.85%: 3億4300万
2012年3月31日 +625.07%: 24億8700万
2012年6月30日 -23.08%: 19億1300万
2012年9月30日 +0.68%: 19億2600万
2012年12月31日 +50.52%: 28億9900万
2013年3月31日 +66.57%: 48億2900万
2013年6月30日 -55.52%: 21億4800万
2013年9月30日 -56.98%: 9億2400万
2013年12月31日 +71%: 15億8000万
2014年3月31日 +50%: 23億7000万
2014年6月30日 -93.5%: 1億5400万
2014年9月30日: -7500万
2014年12月31日: 6億8800万
2015年3月31日 +216.42%: 21億7700万
2015年6月30日: -9億9300万
2015年9月30日: -4億8200万
2015年12月31日 -445.85%: -26億3100万
2016年3月31日: -9億8600万
2016年6月30日 -26.98%: -12億5200万
2016年9月30日 -171.09%: -33億9400万
2016年12月31日: -28億8300万
2017年3月31日: 4億1800万
2017年6月30日 +73.44%: 7億2500万
2017年9月30日 +16.97%: 8億4800万
2017年12月31日 +127.95%: 19億3300万
2018年3月31日 +23.07%: 23億7900万
2018年6月30日: -4億9800万
2018年9月30日: 2億4000万
2018年12月31日 +495.42%: 14億2900万
2019年3月31日 -98.6%: 2000万
2019年6月30日 +999.99%: 6億4000万
2019年9月30日 -67.81%: 2億600万
2019年12月31日: -6300万
2020年3月31日: 7億600万
2020年6月30日: -2億4400万
2020年9月30日: 14億7100万
2020年12月31日: -31億9000万
2021年3月31日: -21億2500万
2021年6月30日: 13億6700万
2021年9月30日 +71.4%: 23億4300万
2021年12月31日 +39.52%: 32億6900万
2022年3月31日 +80.15%: 58億8900万
2022年6月30日 -39.28%: 35億7600万
2022年9月30日 +179.61%: 99億9900万
2022年12月31日 +94.4%: 194億3800万
2023年3月31日 +22.82%: 238億7300万
2023年6月30日 -73.46%: 63億3500万
2023年9月30日 +113.15%: 135億300万
2023年12月31日 +26.25%: 170億4700万
2024年3月31日 -0.85%: 169億200万
2024年6月30日 -85.42%: 24億6500万
2024年9月30日 +49.9%: 36億9500万
2024年12月31日 +55.45%: 57億4400万
2025年3月31日 +59.37%: 91億5400万
2025年6月30日 -69.13%: 28億2600万
2025年9月30日 +108.99%: 59億600万
2025年12月31日 +60.31%: 94億6800万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 11:45
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響は軽微であります。
2025/06/20 11:45
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (純資産)
純資産合計は65,481百万円となり、前連結会計年度末に比べ1,457百万円(2.3%)の増加となりました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益の計上などによる株主資本の増加1,736百万円(2.9%)、並びに為替換算調整勘定の増加などによるその他の包括利益累計額の増加152百万円(4.9%)によるものであります。
② キャッシュ・フローの状況
2025/06/20 11:45