三井松島 HD（1518）の全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - エネルギーの推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2015年6月30日: 3億8700万
2015年9月30日 +64.86%: 6億3800万
2015年12月31日 +51.57%: 9億6700万
2016年3月31日 +42.5%: 13億7800万
2016年6月30日: -3億8000万
2016年9月30日 -90.53%: -7億2400万
2016年12月31日: -5億5500万
2017年3月31日: 10億2300万
2017年6月30日 -68.62%: 3億2100万
2017年9月30日 -16.82%: 2億6700万
2017年12月31日 +108.24%: 5億5600万
2018年3月31日 +158.81%: 14億3900万
2018年6月30日 -40.17%: 8億6100万
2018年9月30日 +97.79%: 17億300万
2018年12月31日 +108.75%: 35億5500万
2019年3月31日 +51.53%: 53億8700万
2019年6月30日 -79.21%: 11億2000万
2019年9月30日 +49.91%: 16億7900万
2019年12月31日 +29.3%: 21億7100万
2020年3月31日 +51.59%: 32億9100万
2020年6月30日 -80.89%: 6億2900万
2020年9月30日 +86.49%: 11億7300万
2020年12月31日 +4.52%: 12億2600万
2021年3月31日 +31.48%: 16億1200万
2021年6月30日 -65.2%: 5億6100万
2021年9月30日 +173.44%: 15億3400万
2021年12月31日 +114.34%: 32億8800万
2022年3月31日 +92.61%: 63億3300万
2022年6月30日 -55.98%: 27億8800万
2022年9月30日 +291.93%: 109億2700万
2022年12月31日 +110.62%: 230億1400万
2023年3月31日 +47.4%: 339億2200万
2023年6月30日 -72.05%: 94億8200万
2023年9月30日 +64.75%: 156億2200万
2023年12月31日 +25.46%: 196億
2024年3月31日 +13.99%: 223億4300万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社グループは、「生活消費財事業」「産業用製品事業」「金融その他事業」「エネルギー事業」の4つを報告セグメントとしております。
「生活消費財事業」は、主に伸縮ストローの製造販売・飲食用資材の仕入販売、高品質ペットフードの輸入卸及び企画販売、シュレッダーを中心とする事務用設備の製造・販売・保守、住宅及び家具向けのプラスチック製部材の企画・製造・販売、感熱レジロール加工・販売を行っております。
2025/06/20 11:45
#2 報告セグメントの変更に関する事項（連結）: (報告セグメントの区分及びセグメント利益の配賦方法の変更)
豪州での炭鉱事業における既存鉱区終掘に伴い、「エネルギー事業」の石炭生産分野及び石炭販売分野は2024年3月期をもって終了いたしました。
この結果、従来「生活関連事業」としていた事業の重要性が高まり、かつ、事業ポートフォリオの多様化が進んだことから、事業的性質をより適正に表示するため、当連結会計年度より、報告セグメントを変更することといたしました。変更の内容は以下のとおりです。
2025/06/20 11:45
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (金融その他) 売上高は、株式会社エム・アール・エフの子会社化などにより、4,206百万円と前年同期比2,555百万円(154.7%)の増収となり、セグメント利益は1,412百万円と前年同期比1,237百万円(710.5%)の増益となりました。
(エネルギー) 2024年3月期をもって石炭生産及び販売事業が終了したことに伴い、当連結会計年度において売上高及びセグメント利益は発生しておりません。
当社グループの財政状態は、次のとおりであります。
2025/06/20 11:45