構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～49年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2018/10/30 11:14

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※1 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	31百万円
機械装置及び運搬具	0 〃	5 〃

2018/10/30 11:14

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	8百万円	2百万円
機械装置及び運搬具	3 〃	1 〃

2018/10/30 11:14

#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 借入金に対する担保差入資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
受取手形及び売掛金	―百万円	531百万円
建物及び構築物	914 〃	863 〃
土地	2,296 〃	821 〃

担保付債務

2018/10/30 11:14

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、主として定額法によっております。その他の有形固定資産については、主として定率法によっております。また、連結子会社の保有する機械装置及び器具備品の一部については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/10/30 11:14