三井松島 HD(1518)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 2億5500万
- 2010年3月31日 -77.25%
- 5800万
- 2010年12月31日 +67.24%
- 9700万
- 2011年3月31日 -15.46%
- 8200万
- 2011年6月30日 +15.85%
- 9500万
- 2011年9月30日 -8.42%
- 8700万
- 2011年12月31日 +77.01%
- 1億5400万
- 2012年3月31日 -44.16%
- 8600万
- 2012年6月30日 +166.28%
- 2億2900万
- 2012年9月30日 -6.11%
- 2億1500万
- 2012年12月31日 +6.51%
- 2億2900万
- 2013年3月31日 -3.49%
- 2億2100万
- 2013年6月30日 -26.24%
- 1億6300万
- 2013年9月30日 -59.51%
- 6600万
- 2013年12月31日 +215.15%
- 2億800万
- 2014年3月31日 -7.21%
- 1億9300万
- 2014年6月30日 -5.7%
- 1億8200万
- 2014年9月30日 -49.45%
- 9200万
- 2014年12月31日 +130.43%
- 2億1200万
- 2015年3月31日 +46.7%
- 3億1100万
- 2015年6月30日 -36.66%
- 1億9700万
- 2015年9月30日 -60.91%
- 7700万
- 2015年12月31日 +264.94%
- 2億8100万
- 2016年3月31日 +21.35%
- 3億4100万
- 2016年6月30日 -62.46%
- 1億2800万
- 2016年9月30日 +12.5%
- 1億4400万
- 2016年12月31日 +63.19%
- 2億3500万
- 2017年3月31日 +17.45%
- 2億7600万
- 2017年6月30日 -45.65%
- 1億5000万
- 2017年9月30日 +16.67%
- 1億7500万
- 2017年12月31日 +33.14%
- 2億3300万
- 2018年3月31日 +20.17%
- 2億8000万
- 2018年6月30日 -47.5%
- 1億4700万
- 2018年9月30日 -51.7%
- 7100万
- 2018年12月31日 +105.63%
- 1億4600万
- 2019年3月31日 -11.64%
- 1億2900万
- 2019年6月30日 +143.41%
- 3億1400万
- 2019年9月30日 -44.27%
- 1億7500万
- 2019年12月31日 +47.43%
- 2億5800万
- 2020年3月31日 +45.35%
- 3億7500万
- 2020年6月30日 +102.4%
- 7億5900万
- 2020年9月30日 -11.86%
- 6億6900万
- 2020年12月31日 +56.05%
- 10億4400万
- 2021年3月31日 +59.48%
- 16億6500万
- 2021年6月30日 +4.44%
- 17億3900万
- 2021年9月30日 -23.92%
- 13億2300万
- 2021年12月31日 +4.23%
- 13億7900万
- 2022年3月31日 +18.71%
- 16億3700万
- 2022年6月30日 -41.78%
- 9億5300万
- 2022年9月30日 -20.46%
- 7億5800万
- 2022年12月31日 +23.61%
- 9億3700万
- 2023年3月31日 -4.16%
- 8億9800万
- 2023年6月30日 -5.12%
- 8億5200万
- 2023年9月30日 +36.27%
- 11億6100万
- 2023年12月31日 +110.59%
- 24億4500万
- 2024年3月31日 -4.91%
- 23億2500万
- 2024年6月30日 +15.57%
- 26億8700万
- 2024年9月30日 +7.11%
- 28億7800万
- 2024年12月31日 +2.61%
- 29億5300万
- 2025年3月31日 -9.72%
- 26億6600万
- 2025年6月30日 +28.58%
- 34億2800万
- 2025年9月30日 +16.45%
- 39億9200万
- 2025年12月31日 -3.96%
- 38億3400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 製品……………………………主として総平均法による原価法2025/06/20 11:45
仕掛品…………………………主として個別法による原価法
原材料、貯蔵品………………主として移動平均法による原価法