1881 NIPPO

1881
2022/03/28
時価
4776億円
PER 予
16.43倍
2010年以降
5.69-15.53倍
(2010-2021年)
PBR
1.22倍
2010年以降
0.34-1.09倍
(2010-2021年)
配当 予
0%
ROE 予
7.4%
ROA 予
5.36%
資料
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CSV,JSON

リース資産

【期間】

連結

2009年3月31日
1億7000万
2010年3月31日 +36.47%
2億3200万
2011年3月31日 +34.48%
3億1200万
2012年3月31日 +41.67%
4億4200万
2013年3月31日 +16.06%
5億1300万
2014年3月31日 +71.54%
8億8000万
2015年3月31日 +9.77%
9億6600万
2016年3月31日 +0.72%
9億7300万
2017年3月31日 +1.13%
9億8400万
2018年3月31日 -6.3%
9億2200万
2019年3月31日 +25.6%
11億5800万
2020年3月31日 -6.04%
10億8800万
2021年3月31日 +1.29%
11億200万

個別

2009年3月31日
3億2500万
2010年3月31日 +80.62%
5億8700万
2011年3月31日 +86.37%
10億9400万
2012年3月31日 +37.75%
15億700万
2013年3月31日 +27.01%
19億1400万
2014年3月31日 +8.52%
20億7700万
2015年3月31日 +5.68%
21億9500万
2016年3月31日 +8.7%
23億8600万
2017年3月31日 +11.94%
26億7100万
2018年3月31日 -0.41%
26億6000万
2019年3月31日 +3.08%
27億4200万
2020年3月31日 +5.58%
28億9500万
2021年3月31日 +4.25%
30億1800万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
所有権移転外ファイナンス・リース取引
リース資産の内容
有形固定資産
2021/06/23 15:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
たな卸資産
未成工事支出金
個別法による原価法
たな卸不動産
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
その他のたな卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
製品は移動平均法
資材は主として移動平均法
機材は主として個別法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数については、以下のとおりです。
建物及び構築物 2~64年
機械装置及び運搬具 2~14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。2021/06/23 15:00
#3 設備投資等の概要
(その他の事業)
当連結会計年度においては、主としてリース資産への投資を行い、その総額は2,123百万円となりました。
(調整額)
2021/06/23 15:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
2021/06/23 15:00
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2021/06/23 15:00