熊谷組(1861)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 27億4100万
- 2010年12月31日 -3.94%
- 26億3300万
- 2011年3月31日 -0.95%
- 26億800万
- 2011年6月30日 -1.84%
- 25億6000万
- 2011年9月30日 -2.23%
- 25億300万
- 2011年12月31日 +1.8%
- 25億4800万
- 2012年3月31日 +1.73%
- 25億9200万
- 2012年6月30日 -0.12%
- 25億8900万
- 2012年9月30日 +0.46%
- 26億100万
- 2012年12月31日 -0.31%
- 25億9300万
- 2013年3月31日 +1.04%
- 26億2000万
- 2013年6月30日 -2.21%
- 25億6200万
- 2013年9月30日 -1.01%
- 25億3600万
- 2013年12月31日 +0.75%
- 25億5500万
- 2014年3月31日 -0.82%
- 25億3400万
- 2014年6月30日 -1.18%
- 25億400万
- 2014年9月30日 +6.55%
- 26億6800万
- 2014年12月31日 +1.84%
- 27億1700万
- 2015年3月31日 +7.14%
- 29億1100万
- 2015年6月30日 +5.84%
- 30億8100万
- 2015年9月30日 +5.19%
- 32億4100万
- 2015年12月31日 +3.05%
- 33億4000万
- 2016年3月31日 +7.46%
- 35億8900万
- 2016年6月30日 +9.25%
- 39億2100万
- 2016年9月30日 +2.17%
- 40億600万
- 2016年12月31日 +0.02%
- 40億700万
- 2017年3月31日 +18.57%
- 47億5100万
- 2017年6月30日 +2.65%
- 48億7700万
- 2017年9月30日 +12.18%
- 54億7100万
- 2017年12月31日 +1.99%
- 55億8000万
- 2018年3月31日 +6.08%
- 59億1900万
- 2018年6月30日 -0.22%
- 59億600万
- 2018年9月30日 -1.27%
- 58億3100万
- 2018年12月31日 +9%
- 63億5600万
- 2019年3月31日 +6.14%
- 67億4600万
- 2019年6月30日 +12.44%
- 75億8500万
- 2019年9月30日 +0.15%
- 75億9600万
- 2019年12月31日 -0.91%
- 75億2700万
- 2020年3月31日 -0.48%
- 74億9100万
- 2020年6月30日 +3.56%
- 77億5800万
- 2020年9月30日 -1.26%
- 76億6000万
- 2020年12月31日 -1.03%
- 75億8100万
- 2021年3月31日 -1.19%
- 74億9100万
- 2021年6月30日 -1.03%
- 74億1400万
- 2021年9月30日 +7.98%
- 80億600万
- 2021年12月31日 +8.94%
- 87億2200万
- 2022年3月31日 +3.06%
- 89億8900万
- 2022年6月30日 -0.69%
- 89億2700万
- 2022年9月30日 +10.56%
- 98億7000万
- 2022年12月31日 -2.06%
- 96億6700万
- 2023年3月31日 +0.38%
- 97億400万
- 2023年6月30日 -1.1%
- 95億9700万
- 2023年9月30日 -0.77%
- 95億2300万
- 2023年12月31日 -0.32%
- 94億9300万
- 2024年3月31日 +2.81%
- 97億6000万
- 2024年6月30日 -0.64%
- 96億9800万
- 2024年9月30日 -1.38%
- 95億6400万
- 2024年12月31日 +1.88%
- 97億4400万
- 2025年3月31日 +6.19%
- 103億4700万
- 2025年6月30日 -1.37%
- 102億500万
- 2025年9月30日 -0.45%
- 101億5900万
- 2025年12月31日 +0.52%
- 102億1200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:07
建物及び構築物については主として定額法、その他の有形固定資産については定率法
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:07
建物及び構築物については主として定額法、その他の有形固定資産については定率法
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。