1861 熊谷組

1861
2026/04/08
時価
2806億円
PER 予
15.06倍
2010年以降
赤字-26.71倍
(2010-2025年)
PBR
1.49倍
2010年以降
0.22-2.93倍
(2010-2025年)
配当 予
2.78%
ROE 予
9.92%
ROA 予
4.05%
資料
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熊谷組(1861)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年3月31日
27億4100万
2010年12月31日 -3.94%
26億3300万
2011年3月31日 -0.95%
26億800万
2011年6月30日 -1.84%
25億6000万
2011年9月30日 -2.23%
25億300万
2011年12月31日 +1.8%
25億4800万
2012年3月31日 +1.73%
25億9200万
2012年6月30日 -0.12%
25億8900万
2012年9月30日 +0.46%
26億100万
2012年12月31日 -0.31%
25億9300万
2013年3月31日 +1.04%
26億2000万
2013年6月30日 -2.21%
25億6200万
2013年9月30日 -1.01%
25億3600万
2013年12月31日 +0.75%
25億5500万
2014年3月31日 -0.82%
25億3400万
2014年6月30日 -1.18%
25億400万
2014年9月30日 +6.55%
26億6800万
2014年12月31日 +1.84%
27億1700万
2015年3月31日 +7.14%
29億1100万
2015年6月30日 +5.84%
30億8100万
2015年9月30日 +5.19%
32億4100万
2015年12月31日 +3.05%
33億4000万
2016年3月31日 +7.46%
35億8900万
2016年6月30日 +9.25%
39億2100万
2016年9月30日 +2.17%
40億600万
2016年12月31日 +0.02%
40億700万
2017年3月31日 +18.57%
47億5100万
2017年6月30日 +2.65%
48億7700万
2017年9月30日 +12.18%
54億7100万
2017年12月31日 +1.99%
55億8000万
2018年3月31日 +6.08%
59億1900万
2018年6月30日 -0.22%
59億600万
2018年9月30日 -1.27%
58億3100万
2018年12月31日 +9%
63億5600万
2019年3月31日 +6.14%
67億4600万
2019年6月30日 +12.44%
75億8500万
2019年9月30日 +0.15%
75億9600万
2019年12月31日 -0.91%
75億2700万
2020年3月31日 -0.48%
74億9100万
2020年6月30日 +3.56%
77億5800万
2020年9月30日 -1.26%
76億6000万
2020年12月31日 -1.03%
75億8100万
2021年3月31日 -1.19%
74億9100万
2021年6月30日 -1.03%
74億1400万
2021年9月30日 +7.98%
80億600万
2021年12月31日 +8.94%
87億2200万
2022年3月31日 +3.06%
89億8900万
2022年6月30日 -0.69%
89億2700万
2022年9月30日 +10.56%
98億7000万
2022年12月31日 -2.06%
96億6700万
2023年3月31日 +0.38%
97億400万
2023年6月30日 -1.1%
95億9700万
2023年9月30日 -0.77%
95億2300万
2023年12月31日 -0.32%
94億9300万
2024年3月31日 +2.81%
97億6000万
2024年6月30日 -0.64%
96億9800万
2024年9月30日 -1.38%
95億6400万
2024年12月31日 +1.88%
97億4400万
2025年3月31日 +6.19%
103億4700万
2025年6月30日 -1.37%
102億500万
2025年9月30日 -0.45%
101億5900万
2025年12月31日 +0.52%
102億1200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物については主として定額法、その他の有形固定資産については定率法
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
2025/06/26 9:07
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物については主として定額法、その他の有形固定資産については定率法
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
2025/06/26 9:07

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