- 1887
- 2026/09/24
- 時価
- 489億円
- PER 予
- 10.93倍
- 2019年以降
- 赤字-31.91倍
（2019-2026年） - PBR
- 0.61倍
- 2019年以降
- 0.48-1.21倍
（2019-2026年） - 配当 予
- 4.56%
- ROE 予
- 5.62%
- ROA 予
- 2.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本国土開発（1887）のコミットメントライン費用の推移 - 全期間
連結
- 2009年5月31日
- 1億200万
- 2010年5月31日 +0.98%
- 1億300万
- 2010年11月30日 -16.5%
- 8600万
- 2011年5月31日 +10.47%
- 9500万
- 2011年11月30日 -14.74%
- 8100万
- 2012年5月31日 +11.11%
- 9000万
- 2012年11月30日 -5.56%
- 8500万
- 2013年5月31日 +12.94%
- 9600万
- 2013年11月30日 +17.71%
- 1億1300万
- 2014年5月31日 +8.85%
- 1億2300万
- 2014年11月30日 -35.77%
- 7900万
- 2015年5月31日 +40.51%
- 1億1100万
- 2015年11月30日 -64.86%
- 3900万
- 2016年5月31日 +82.05%
- 7100万
- 2016年11月30日 +87.32%
- 1億3300万
- 2017年5月31日 +63.91%
- 2億1800万
- 2017年11月30日 -83.94%
- 3500万
- 2018年5月31日 +28.57%
- 4500万
- 2019年5月31日 +213.33%
- 1億4100万
- 2020年5月31日 -26.95%
- 1億300万
- 2021年5月31日 -73.79%
- 2700万
- 2022年5月31日 -18.52%
- 2200万
- 2023年5月31日 +109.09%
- 4600万
- 2024年5月31日 +221.74%
- 1億4800万
- 2025年5月31日 -29.73%
- 1億400万
個別
- 2008年5月31日
- 1億200万
- 2009年5月31日 ±0%
- 1億200万
- 2010年5月31日 +0.98%
- 1億300万
- 2011年5月31日 -7.77%
- 9500万
- 2012年5月31日 -5.26%
- 9000万
- 2013年5月31日 +6.67%
- 9600万
- 2014年5月31日 +28.13%
- 1億2300万
- 2015年5月31日 -17.89%
- 1億100万
- 2016年5月31日 -29.7%
- 7100万
- 2017年5月31日 +111.27%
- 1億5000万
- 2018年5月31日 -70%
- 4500万
- 2019年5月31日 +213.33%
- 1億4100万
- 2020年5月31日 -94.33%
- 800万
- 2021年5月31日 +237.5%
- 2700万
- 2022年5月31日 -18.52%
- 2200万
- 2023年5月31日 +109.09%
- 4600万
- 2024年5月31日 +147.83%
- 1億1400万
- 2025年5月31日 -8.77%
- 1億400万
有報情報
- #1 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2026/08/21 15:01
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「コミットメントライン費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「タームローン費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
