- 1887
- 2026/10/16
- 時価
- 460億円
- PER 予
- 10.3倍
- 2019年以降
- 赤字-31.91倍
(2019-2026年) - PBR
- 0.57倍
- 2019年以降
- 0.48-1.21倍
(2019-2026年) - 配当 予
- 4.84%
- ROE 予
- 5.58%
- ROA 予
- 2.57%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動資産
連結
- 2018年5月31日
- 796億300万
- 2019年5月31日 -4.42%
- 760億8200万
個別
- 2018年5月31日
- 686億4500万
- 2019年5月31日 -1.27%
- 677億7300万
有報情報
- #1 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに海洋工業株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得による収入(純増)との関係は次のとおりであります。2019/08/29 15:31
当連結会計年度(自 2018年6月1日 至 2019年5月31日)流動資産 145百万円 固定資産 16 〃 流動負債 △6 〃 非支配株主持分 △41 〃 株式の取得価額 19百万円 現金及び現金同等物 △143 〃 差引:取得による収入 △123百万円
該当事項はありません。 - #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しました。2019/08/29 15:31
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」2,802百万円及び「固定負債」の「繰延税金負債」1,155百万円は「投資その他の資産」の「繰延税金資産」1,647百万円に含めて表示しております。
なお、繰延税金資産と繰延税金負債を相殺して表示しており、変更前と比べて総資産が1,155百万円減少しております。 - #3 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当連結会計年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更するとともに、税効果会計関係注記を変更しました。2019/08/29 15:31
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」2,857百万円及び「固定負債」の「繰延税金負債」のうちの1,115百万円を「投資その他の資産」の「繰延税金資産」1,742百万円に含めて表示し、「固定負債」の「繰延税金負債」は14百万円として表示しております。
なお、同一納税主体の繰延税金資産と繰延税金負債を相殺して表示しており、変更前と比べて総資産が1,115百万円減少しております。