車両運搬具（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 3～50年
機械及び装置、車両運搬具、工具器具・備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/26 15:09

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物、構築物 3～50年
機械及び装置、車両運搬具、工具器具・備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2020/06/26 15:09