錢高組（1811）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 9400万
2009年3月31日 -9.57%: 8500万
2010年3月31日 -3.53%: 8200万
2011年3月31日 -13.41%: 7100万
2012年3月31日 +4.23%: 7400万
2013年3月31日 -9.46%: 6700万
2014年3月31日 -10.45%: 6000万
2015年3月31日 -41.67%: 3500万
2016年3月31日 -8.57%: 3200万
2017年3月31日 +6.25%: 3400万
2018年3月31日 +67.65%: 5700万
2019年3月31日 +3.51%: 5900万
2020年3月31日 -8.47%: 5400万
2021年3月31日 -9.26%: 4900万
2022年3月31日 +22.45%: 6000万
2023年3月31日 -8.33%: 5500万
2024年3月31日 +165.45%: 1億4600万
2025年3月31日 +10.96%: 1億6200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2～15年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/25 15:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の主な内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物	11百万円	103百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	0	3

2025/06/25 15:00

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/25 15:00

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/06/25 15:00