#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。2015/06/25 9:18
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産の金額は資産の総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略した。2015/06/25 9:18
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用し、在外連結子会社は主に定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 3年～22年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2015/06/25 9:18