日本工営（1954）の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 197億6100万
- 2009年3月31日 +0.14%
- 197億8800万
- 2010年3月31日 +0.38%
- 198億6300万
- 2011年3月31日 +0.75%
- 200億1200万
- 2012年3月31日 +0.1%
- 200億3200万
- 2013年3月31日 +1.8%
- 203億9300万
- 2013年6月30日 ±0%
- 203億9300万
- 2014年6月30日 +3.95%
- 211億9900万
- 2015年6月30日 -15.71%
- 178億6800万
- 2016年6月30日 +4.57%
- 186億8500万
- 2017年6月30日 -13.57%
- 161億5000万
- 2018年6月30日 +6.2%
- 171億5200万
- 2019年6月30日 -13.53%
- 148億3100万
- 2020年6月30日 +65.69%
- 245億7400万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 注記「12.有形固定資産」で開示したもの以外のリース取引に関連した費用とキャッシュアウトフロー総額は、以下のとおりです。2023/09/28 15:41
リース負債の測定に含めていない変動リース料および使用権資産のサブリースによる収益に、重要なものはありません。使用権資産減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 2,592 2,500 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 167 164
短期リースにおける当連結会計年度末でのコミットメント額は30百万円です。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。2023/09/28 15:41
・建物及び構築物 2～50年
・機械装置及び運搬具 2～20年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
