日本工営（1954）の建物及び構築物（純額）の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 101億2500万
- 2009年3月31日 -5.06%
- 96億1300万
- 2010年3月31日 -4.47%
- 91億8300万
- 2011年3月31日 -3.9%
- 88億2500万
- 2012年3月31日 -5.27%
- 83億6000万
- 2013年3月31日 -0.71%
- 83億100万
- 2013年6月30日 -0.98%
- 82億2000万
- 2014年6月30日 +3.42%
- 85億100万
- 2015年6月30日 -29.13%
- 60億2500万
- 2016年6月30日 +0.9%
- 60億7900万
- 2017年6月30日 -8.03%
- 55億9100万
- 2018年6月30日 +8.78%
- 60億8200万
- 2019年6月30日 -10.87%
- 54億2100万
- 2020年6月30日 +187.12%
- 155億6500万
有報情報
- #1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 注記「12.有形固定資産」で開示したもの以外のリース取引に関連した費用とキャッシュアウトフロー総額は、以下のとおりです。2023/09/28 15:41
リース負債の測定に含めていない変動リース料および使用権資産のサブリースによる収益に、重要なものはありません。使用権資産減価償却費 建物及び構築物を原資産とするもの 2,592 2,500 機械装置及び運搬具を原資産とするもの 167 164
短期リースにおける当連結会計年度末でのコミットメント額は30百万円です。 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。2023/09/28 15:41
・建物及び構築物 2～50年
・機械装置及び運搬具 2～20年
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
