日本工営(1954)の建設仮勘定の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 0
- 2010年3月31日
- 1000万
- 2011年3月31日 -50%
- 500万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 1億7800万
- 2013年3月31日 -98.88%
- 200万
- 2013年6月30日 +500%
- 1200万
- 2014年6月30日 -33.33%
- 800万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 2億5100万
- 2016年6月30日 -67.73%
- 8100万
- 2017年6月30日 +211.11%
- 2億5200万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 29億5700万
- 2019年6月30日 +107.68%
- 61億4100万
- 2020年6月30日 -57.58%
- 26億500万
個別
- 2011年3月31日
- 500万
- 2013年3月31日 -60%
- 200万
- 2013年6月30日 +500%
- 1200万
- 2015年6月30日 +999.99%
- 2億5100万
- 2016年6月30日 -70.92%
- 7300万
- 2017年6月30日 +245.21%
- 2億5200万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 29億1200万
- 2019年6月30日 +103.5%
- 59億2600万
- 2020年6月30日 -97.1%
- 1億7200万
- 2021年6月30日 +188.95%
- 4億9700万
- 2022年6月30日 -91.15%
- 4400万
- 2023年6月30日 +79.55%
- 7900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.帳簿価額は、日本基準に基づく金額を記載しています。2023/09/28 15:41
2.帳簿価額には建設仮勘定は含まれていません。
3.土地および建物の一部を連結会社以外から賃借しています。土地の面積については、[ ]内に外書きしています。 - #2 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接関連する費用、解体・除去および土地の原状回復費用、および資産計上すべき借入コストが含まれています。2023/09/28 15:41
土地および建設仮勘定以外の各資産の減価償却費は、それぞれの見積耐用年数にわたり、定額法で計上されています。主要な資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 2~50年 - #3 設備投資等の概要
- (エネルギー事業)2023/09/28 15:41
当連結会計年度の主な設備投資は、建設仮勘定および使用権資産を中心とする総額716百万円の投資を実施しました。
なお、重要な設備の除却または売却はありません。