若築建設(1888)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 34億4700万
- 2009年3月31日 -49.17%
- 17億5200万
- 2010年3月31日 -28.08%
- 12億6000万
- 2011年3月31日 -28.41%
- 9億200万
- 2012年3月31日 -4.99%
- 8億5700万
- 2013年3月31日 -4.55%
- 8億1800万
- 2014年3月31日 -4.28%
- 7億8300万
- 2015年3月31日 -2.43%
- 7億6400万
- 2016年3月31日 +29.32%
- 9億8800万
- 2017年3月31日 -2.73%
- 9億6100万
- 2018年3月31日 +8.95%
- 10億4700万
- 2019年3月31日 -4.01%
- 10億500万
- 2020年3月31日 +36.52%
- 13億7200万
- 2021年3月31日 +1.6%
- 13億9400万
- 2022年3月31日 +27.12%
- 17億7200万
- 2023年3月31日 -1.58%
- 17億4400万
- 2024年3月31日 +4.53%
- 18億2300万
- 2025年3月31日 +12.23%
- 20億4600万
- 2026年3月31日 -8.26%
- 18億7700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借料は215百万円でありました。2026/06/24 9:04
2.土地建物のうち賃貸中の主なもの - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く。)2026/06/24 9:04
主として建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数については次のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 9:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物・構築物 -百万円 40百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 5 13 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2026/06/24 9:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物・構築物 0百万円 19百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 0 2 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/06/24 9:04
なお、投資有価証券は非連結子会社と金融機関との間で締結した借入契約に基づく債務の担保に供されております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物・構築物 114百万円 109百万円 投資有価証券 27 27
担保付債務は、次のとおりであります。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 手持工事のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/24 9:04
経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析中央日本土地建物株式会社 ・ (仮称)杉並区宮前5丁目計画 2027年12月竣工予定 日本製鉄株式会社 ・ 戸畑泊地桟橋更新・新設工事 2029年8月竣工予定 防衛省 ・ 防大(7)理工学館C棟新設建築工事 2028年2月竣工予定 国土交通省 ・ 和倉港・和倉港海岸護岸(西工区)(災害復旧)改良工事 2027年3月竣工予定 静岡県 ・ 令和5年度[第35-K1905-01号]一級河川沼川大規模特定河川対策工事(水門本体工) 2028年3月竣工予定
当社グループに関する財政状態及び経営成績の分析・検討内容は原則として連結財務諸表に基づいて分析した内容であります。 - #7 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/24 9:04
当社及び一部の連結子会社では、福岡県その他の地域において、賃貸用の建物(土地を含む。)を有しております。2025年3月期における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は152百万円(賃貸収益は主に不動産事業等売上高に、賃貸費用は不動産事業等売上原価に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、当連結会計年度増減額及び時価は、次のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く。)2026/06/24 9:04
主として建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法、その他については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。