長谷工コーポレーション(1808)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 13億3400万
- 2009年3月31日 ±0%
- 13億3400万
- 2010年3月31日 -23.09%
- 10億2600万
- 2011年3月31日 +1.17%
- 10億3800万
- 2012年3月31日 -1.54%
- 10億2200万
- 2013年3月31日 ±0%
- 10億2200万
- 2014年3月31日 +0.1%
- 10億2300万
- 2015年3月31日 -26.78%
- 7億4900万
- 2016年3月31日 +0.53%
- 7億5300万
- 2017年3月31日 +2.52%
- 7億7200万
- 2018年3月31日 +109.33%
- 16億1600万
- 2019年3月31日 +1.67%
- 16億4300万
- 2020年3月31日 +15.64%
- 19億
- 2021年3月31日 -4.37%
- 18億1700万
- 2022年3月31日 +0.44%
- 18億2500万
- 2023年3月31日 +12.71%
- 20億5700万
- 2024年3月31日 -39.47%
- 12億4500万
- 2025年3月31日 +10.84%
- 13億8000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 10:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
連結子会社の一部は定額法によっております。 - #2 固定資産処分損の注記(連結)
- ※7 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物・構築物 37 百万円 45 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 5 7 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※6 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2025/06/26 10:00
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) 建物・構築物 4 百万円 - 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 1 1 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2025/06/26 10:00
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物・構築物 54 百万円 94 百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 41 百万円 41 百万円 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 減損損失を認識したサービス関連事業用不動産及びサービス関連事業用資産については、個別の物件毎にグルーピングしております。収益性の低下により、上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(471百万円)として特別損失に計上しました。2025/06/26 10:00
その内訳は、建物・構築物155百万円、機械、運搬具及び工具器具備品314百万円、土地2百万円であります。なお、当該資産の回収可能価額は使用価値により測定しております。使用価値による測定については、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、使用価値を零として評価しております。また割引前将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、割引率の記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 10:00
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)