ライト工業（1926）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -13億9600万
2010年9月30日 -16.91%: -16億3200万
2010年12月31日: -10億9300万
2011年3月31日: 4億4300万
2011年6月30日: -5億500万
2011年9月30日: 1億6300万
2011年12月31日 +522.7%: 10億1500万
2012年3月31日 +90.25%: 19億3100万
2012年6月30日: -6億9600万
2012年9月30日: -6億600万
2012年12月31日: 7億6700万
2013年3月31日 +235.72%: 25億7500万
2013年6月30日 -85.4%: 3億7600万
2013年9月30日 +259.04%: 13億5000万
2013年12月31日 +122.81%: 30億800万
2014年3月31日 +50.23%: 45億1900万
2014年6月30日 -80.73%: 8億7100万
2014年9月30日 +163.61%: 22億9600万
2014年12月31日 +69.25%: 38億8600万
2015年3月31日 +46.17%: 56億8000万
2015年6月30日 -71.73%: 16億600万
2015年9月30日 +54.67%: 24億8400万
2015年12月31日 +65.9%: 41億2100万
2016年3月31日 +32.4%: 54億5600万
2016年6月30日 -82.53%: 9億5300万
2016年9月30日 +192.97%: 27億9200万
2016年12月31日 +105.27%: 57億3100万
2017年3月31日 +37.81%: 78億9800万
2017年6月30日 -82.81%: 13億5800万
2017年9月30日 +150.15%: 33億9700万
2017年12月31日 +52.4%: 51億7700万
2018年3月31日 +35.17%: 69億9800万
2018年6月30日 -81.17%: 13億1800万
2018年9月30日 +130.35%: 30億3600万
2018年12月31日 +50.69%: 45億7500万
2019年3月31日 +38.27%: 63億2600万
2019年6月30日 -86.39%: 8億6100万
2019年9月30日 +210.92%: 26億7700万
2019年12月31日 +53.19%: 41億100万
2020年3月31日 +50.04%: 61億5300万
2020年6月30日 -71.44%: 17億5700万
2020年9月30日 +106.32%: 36億2500万
2020年12月31日 +62.76%: 59億
2021年3月31日 +68.15%: 99億2100万
2021年6月30日 -83.69%: 16億1800万
2021年9月30日 +113.47%: 34億5400万
2021年12月31日 +86.25%: 64億3300万
2022年3月31日 +48.5%: 95億5300万
2022年6月30日 -82.71%: 16億5200万
2022年9月30日 +165.44%: 43億8500万
2022年12月31日 +61.19%: 70億6800万
2023年3月31日 +34.13%: 94億8000万
2023年6月30日 -76.98%: 21億8200万
2023年9月30日 +123.37%: 48億7400万
2023年12月31日 +34.24%: 65億4300万
2024年3月31日 +63.58%: 107億300万
2024年6月30日 -79.19%: 22億2700万
2024年9月30日 +41.22%: 31億4500万
2024年12月31日 +129.89%: 72億3000万
2025年3月31日 +39.75%: 101億400万
2025年6月30日 -83.02%: 17億1600万
2025年9月30日 +206.7%: 52億6300万
2025年12月31日 +98.1%: 104億2600万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/26 13:24
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/26 13:24
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 13:24