1841 サンユー建設

1841
2026/03/19
時価
63億円
PER 予
19.14倍
2010年以降
赤字-107.48倍
(2010-2025年)
PBR
0.43倍
2010年以降
0.17-0.47倍
(2010-2025年)
配当 予
0.63%
ROE 予
2.24%
ROA 予
1.81%
資料
Link
CSV,JSON

サンユー建設(1841)の構築物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2018年6月30日
2792万
2018年9月30日 +3.74%
2897万
2018年12月31日 -6.86%
2698万
2019年3月31日 -2.79%
2623万
2019年6月30日 -2.61%
2554万
2019年9月30日 -2.69%
2486万
2019年12月31日 -2.76%
2417万
2020年3月31日 -8.6%
2209万
2020年6月30日 -2.34%
2158万
2020年9月30日 -2.47%
2104万
2020年12月31日 -2.46%
2053万
2021年3月31日 -2.45%
2002万
2021年6月30日 -2.41%
1954万
2021年9月30日 -2.47%
1906万
2021年12月31日 +19.39%
2275万
2022年3月31日 -2.59%
2216万
2022年6月30日 -2.26%
2166万
2022年9月30日 -2.32%
2116万
2022年12月31日 -2.38%
2066万
2023年3月31日 +95.32%
4035万
2023年6月30日 -1.82%
3962万
2023年9月30日 -1.85%
3888万
2023年12月31日 +4.97%
4082万
2024年3月31日 -1.97%
4001万
2024年6月30日 -1.91%
3925万
2024年9月30日 -1.95%
3848万
2024年12月31日 -1.99%
3772万
2025年3月31日 -2.03%
3695万
2025年6月30日 +13.62%
4199万
2025年9月30日 -2.02%
4114万
2025年12月31日 -2.05%
4029万

個別

2008年3月31日
5655万
2009年3月31日 -11.94%
4980万
2010年3月31日 -11.13%
4426万
2010年12月31日 -6.49%
4138万
2011年3月31日 -1.01%
4096万
2011年6月30日 -2.87%
3979万
2011年9月30日 -2.96%
3861万
2011年12月31日 -3.05%
3743万
2012年3月31日 -3.14%
3625万
2012年6月30日 -2.73%
3526万
2012年9月30日 -2.81%
3427万
2012年12月31日 -2.89%
3328万
2013年3月31日 -2.98%
3229万
2013年6月30日 -2.64%
3144万
2013年9月30日 -2.7%
3059万
2013年12月31日 -2.25%
2990万
2014年3月31日 -2.89%
2904万
2014年6月30日 -2.57%
2829万
2014年9月30日 -2.64%
2754万
2014年12月31日 -2.71%
2680万
2015年3月31日 -2.79%
2605万
2015年6月30日 -2.46%
2541万
2015年9月30日 +7.32%
2727万
2015年12月31日 +10.48%
3013万
2016年3月31日 -0.49%
2998万
2016年6月30日 -2.85%
2913万
2016年9月30日 -2.93%
2828万
2016年12月31日 -3.02%
2742万
2017年3月31日 -3.11%
2657万
2017年6月30日 -2.76%
2583万
2017年9月30日 -1.04%
2557万
2017年12月31日 -1.51%
2518万
2018年3月31日 +8.09%
2722万
2019年3月31日 -3.84%
2617万
2020年3月31日 -15.59%
2209万
2021年3月31日 -9.37%
2002万
2022年3月31日 -9.64%
1809万
2023年3月31日 +102.85%
3670万
2024年3月31日 +0.24%
3679万
2025年3月31日 -7.17%
3415万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
2025/06/27 9:27
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
2025/06/27 9:27

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