- 9764
- 2017/12/28
- 時価
- 55億円
- PER 予
- 13.99倍
- 2010年以降
- 赤字-129.72倍
(2010-2017年) - PBR
- 0.78倍
- 2010年以降
- 0.16-0.93倍
(2010-2017年) - 配当 予
- 0.3%
- ROE 予
- 5.55%
- ROA 予
- 3.26%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
技研興業(9764)のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億1102万
- 2009年3月31日 -71.57%
- 3155万
- 2010年3月31日 +12.72%
- 3557万
- 2010年12月31日 -14.12%
- 3055万
- 2011年3月31日 -31.84%
- 2082万
- 2011年6月30日 -19.64%
- 1673万
- 2011年9月30日 -47.91%
- 871万
- 2011年12月31日 -86.04%
- 121万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 3049万
- 2012年6月30日 -24.52%
- 2301万
- 2012年9月30日 -27.03%
- 1679万
- 2012年12月31日 +162.6%
- 4410万
- 2013年3月31日 +127.96%
- 1億54万
- 2013年6月30日 -7.42%
- 9308万
- 2013年9月30日 +19.84%
- 1億1155万
- 2013年12月31日 +11.57%
- 1億2445万
- 2014年3月31日 -21.35%
- 9788万
- 2014年6月30日 -2.9%
- 9504万
- 2014年9月30日 -3.08%
- 9212万
- 2014年12月31日 +8.51%
- 9996万
- 2015年3月31日 +22.89%
- 1億2284万
- 2015年6月30日 +21.31%
- 1億4902万
- 2015年9月30日 -23.03%
- 1億1470万
- 2015年12月31日 +10.89%
- 1億2719万
- 2016年3月31日 -41.74%
- 7410万
- 2016年6月30日 -26.61%
- 5438万
- 2016年9月30日 +9.07%
- 5931万
- 2016年12月31日 +71.09%
- 1億147万
- 2017年3月31日 -10.08%
- 9124万
- 2017年6月30日 +7.63%
- 9821万
- 2017年9月30日 +1.38%
- 9956万
- 2017年12月31日 +18.98%
- 1億1846万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1102万
- 2009年3月31日 -71.57%
- 3155万
- 2010年3月31日 +12.72%
- 3557万
- 2011年3月31日 -41.46%
- 2082万
- 2012年3月31日 +46.46%
- 3049万
- 2013年3月31日 +229.69%
- 1億54万
- 2014年3月31日 -2.65%
- 9788万
- 2015年3月31日 +25.5%
- 1億2284万
- 2016年3月31日 -39.68%
- 7410万
- 2017年3月31日 +23.13%
- 9124万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に係る税効果額2017/06/29 10:04
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) その他有価証券評価差額金: 税効果調整前 △74,650千円 24,704千円 - #2 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2017/06/29 10:04
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) その他有価証券評価差額金: 当期発生額 △74,650千円 24,704千円 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/29 10:04
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成28年3月31日) 当事業年度(平成29年3月31日) 繰延税金負債(固定負債) その他有価証券評価差額金 △32,705 △40,269 繰延税金負債(固定負債)合計 △32,705 △40,269
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/29 10:04
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 繰延税金負債(固定負債) その他有価証券評価差額金 △32,705 △40,269 退職給付に係る調整累計額 - -