1931 日本電通

1931
2018/09/25
時価
167億円
PER
18.71倍
2010年以降
6.36-14.29倍
(2010-2018年)
PBR
1.22倍
2010年以降
0.35-0.91倍
(2010-2018年)
配当
1.92%
ROE
6.95%
ROA
3.29%
資料
Link

工具

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
5億6922万
2009年3月31日 +2.17%
5億8159万
2010年3月31日 -0.56%
5億7831万
2011年3月31日 +0.76%
5億8272万
2012年3月31日 -65.34%
2億196万
2013年3月31日 -1.86%
1億9820万
2014年3月31日 -22.43%
1億5375万
2015年3月31日 -8.83%
1億4017万
2016年3月31日 +1.27%
1億4195万
2017年3月31日 +11.52%
1億5830万
2018年3月31日 -19.87%
1億2685万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
有形固定資産
主として、全社における工具器具備品であります。
2018/06/28 11:30
#2 固定資産の減価償却の方法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
・建物、構築物10~50年
工具器具・備品3~10年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2018/06/28 11:30
#3 固定資産除却損の注記(連結)
※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前連結会計年度当連結会計年度
建物及び構築物―千円2,484千円
機械、運搬具及び工具器具備品12千円640千円
12千円3,125千円
2018/06/28 11:30
#4 有形固定資産等明細表(連結)
2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
工具器具・備品本社工具器具等37,612千円
建物本社旧ドコモショップ改装工事8,537千円
3.土地の「当期首残高」及び「当期末残高」の(内書)は、土地の再評価に関する法律(平成10年3月31日公布法律第34号)により行った土地の再評価実地前の帳簿価額との差額であります。
2018/06/28 11:30
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物10~50年
機械、運搬具及び工具器具備品3~10年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2018/06/28 11:30