建物（純額）

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/12/25 14:51

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物……………………2～50年
機械、運搬具及び工具器具備品…2～20年
ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括減価償却資産として3年間で均等償却をしております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却を採用しております。
(4) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/12/25 14:51

#3 固定資産売却損

※4 固定資産売却損は、次のとおりであります。

	前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
建物	2,616千円	―千円
工具器具備品	―千円	3,397千円

2020/12/25 14:51

#4 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
建物	2,616千円	―千円
工具器具備品	―千円	3,397千円

2020/12/25 14:51

#5 固定資産除却損

※5 固定資産除却損は、次のとおりであります。

	前中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
建物	3,718千円	2,144千円
構築物	0千円	7千円

2020/12/25 14:51

#6 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前中間連結会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2020年4月1日至 2020年9月30日)
建物	3,718千円	2,144千円
構築物	0千円	7千円

2020/12/25 14:51

#7 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/12/25 14:51

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物……………………2～50年
機械、運搬具及び工具器具備品…2～20年
ただし、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括減価償却資産として3年間で均等償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
均等償却を採用しております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2020/12/25 14:51