建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年3月20日
- 41億3706万
- 2010年3月20日 -0.25%
- 41億2685万
- 2011年3月20日 +0.02%
- 41億2768万
- 2012年3月20日 +0.02%
- 41億2833万
- 2013年3月20日 -0.05%
- 41億2643万
- 2014年3月20日 +12.28%
- 46億3320万
- 2015年3月20日 +5.32%
- 48億7946万
- 2016年3月20日 +10.92%
- 54億1217万
- 2017年3月20日 -0.73%
- 53億7286万
- 2018年3月20日 +0.87%
- 54億1987万
- 2019年3月20日 +0.17%
- 54億2887万
- 2020年3月20日 +0.35%
- 54億4808万
- 2021年3月20日 +13.65%
- 61億9196万
- 2022年3月20日 -0.52%
- 61億5969万
- 2023年3月20日 +0.18%
- 61億7048万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 提出会社は建設工事業だけを営んでおり、すべての設備は建設事業に使用されているので、セグメントに分類せず、事業所ごとに一括して記載しています。2023/06/19 13:03
3 土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しています。賃借している土地の面積については( )内に外書きで表示しています。
4 上記の他、リース契約による賃借設備のうち主なもの - #2 会計方針に関する事項（連結）
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。2023/06/19 13:03
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産処分損の注記（連結）
- ※10 固定資産処分損の内容は、次のとおりです。2023/06/19 13:03
前連結会計年度(自 2021年3月21日至 2022年3月20日) 当連結会計年度(自 2022年3月21日至 2023年3月20日) 建物・構築物 14,242 千円 - 千円 機械装置及び運搬具 926 千円 287 千円 - #4 固定資産売却損の注記（連結）
- ※9 固定資産売却損の内容は、次のとおりです。2023/06/19 13:03
前連結会計年度(自 2021年3月21日至 2022年3月20日) 当連結会計年度(自 2022年3月21日至 2023年3月20日) 建物・構築物 2,230 千円 - 千円 土地 313 千円 - 千円 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2023/06/19 13:03
「中期経営計画」(2023～2025 年度)及び「SDGs行動宣言」の詳細は、当社ホームページにてご確認ください。SDGs17の目標 中期経営計画(2023～2025年度)における施策 水処理技術 ―安心・安全・安定水インフラの老朽化や大規模な自然災害が相次ぐ中、安心、安全で持続可能な水インフラの実現は私たち共通の願いです。当社は水処理設備全般の改修、新設から運転管理まで包括的に取り組み、地域の水インフラを守っていきます。6:安全な水とトイレを世界中に11:住み続けられるまちづくりを12:つくる責任、つかう責任13:気候変動に具体的な対策を ◆競争の強化・工場系施設への積極営業・提案(配管・設備の工業化、水処理技術)・水環境インフラの効率整備・運用支援 脱炭素化・快適化 ―省エネ・創エネの実現脱炭素社会の実現は現在の私達の責任です。当社ではZEBの実践や 快適空間を通して、省エネ・創エネの実現による環境負荷低減を目指し、サスティナブルな建物づくりに取り組んでいます。7:エネルギーをみんなに。そしてクリーンに11:住み続けられるまちづくりを12:つくる責任、つかう責任13:気候変動に具体的な対策を ◆省エネルギーの強化・ZEBの拡大(中小規模建物向け普及型ZEBの整備、推進)・エネルギー使用の合理化技術・サービスの開発・普及(使われ方の調査分析+省エネ・畜エネ・創エネシステムの組み合わせ+チューニングによる最適化)◆再生可能エネルギーの拡大・地産地消型再生可能エネルギー源の創出と活用システムの構築 加工センター ―快適な作業環境の実現誰でも活躍できる作業環境実現に向け、装置段取の簡易化、部品の軽量化、治具化、作業の自動化を推進しています。また、床冷暖房システムを取り入れ快適な作業環境を作り出しています。8:働きがいも経済成長も11:住み続けられるまちづくりを12:つくる責任、つかう責任13:気候変動に具体的な対策を ◆品質向上、ものづくり体制の確保・強化・工業化と意思決定の促進(工場加工・ユニット化・見える化・生産設計)◆モチベーションの向上・長く安心して働ける環境整備 パートナーとの取り組み ―協働、協創そして共存共栄17:パートナーシップで目標を達成しよう8:働きがいも経済成長も9:産業と技術革新の基盤を作ろう11:住み続けられるまちづくりを ◆品質向上、ものづくり体制の確保・強化・施工管理体制の確保と強化(サプライチェーンまで含めた効率化の推進、技術継承・人財育成)◆顧客の拡大・地域社会を元気にする官民連携事業の推進(PFI事業、ESCO事業)・企業連携の推進(建設生産の効率化を推進する同業・異業との連携) 地域社会への取り組み ―自然との調和から豊かな地域社会づくりへの貢献17:パートナーシップで目標を達成しよう7:エネルギーをみんなに。そしてクリーンに11:住み続けられるまちづくりを15:陸の豊かさも守ろう ◆省エネルギーの強化・ZEBの拡大(中小建物への普及型ZEB)◆再生可能エネルギーの拡大・地産地消型エネルギーの整備・拡大(太陽光・小水力発電 施工・維持管理)◆地域貢献・本支店所在地での地域貢献活動の推進
・中期経営計画(2023～2025 年度):2023年3月27日公開 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。2023/06/19 13:03
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
無形固定資産(リース資産を除く)