構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、その他一部の資産については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/28 13:32

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※6 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物・構築物	148百万円	-百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	0	0

2018/06/28 13:32

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物・構築物	9百万円	26百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	1	0

2018/06/28 13:32

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
愛知県	賃貸用不動産	建物・構築物	1,242百万円

当社グループは、原則として継続的に損益の把握を実施している建築、土木、不動産の3つの報告セグメント区分をベースに、資産のグルーピングを行っております。また、賃貸用不動産と遊休資産については個々の物件ごとにグルーピングを行い、本社・福利厚生施設等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。
当連結会計年度において、賃貸用不動産について、収益性の低下により当該資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,242百万円)として特別損失に計上しております。

2018/06/28 13:32

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、その他一部の資産については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/28 13:32