大林道路(1896)の当期純利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 5億5100万
- 2009年3月31日 -35.57%
- 3億5500万
- 2010年3月31日 +370.99%
- 16億7200万
- 2011年3月31日 -84.09%
- 2億6600万
- 2012年3月31日 +130.08%
- 6億1200万
- 2013年3月31日 +239.87%
- 20億8000万
- 2014年3月31日 +90.24%
- 39億5700万
- 2015年3月31日 +33.89%
- 52億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 4億9500万
- 2009年3月31日 -32.12%
- 3億3600万
- 2010年3月31日 +385.12%
- 16億3000万
- 2011年3月31日 -86.75%
- 2億1600万
- 2012年3月31日 +140.28%
- 5億1900万
- 2013年3月31日 +288.44%
- 20億1600万
- 2014年3月31日 +100.3%
- 40億3800万
- 2015年3月31日 +25.51%
- 50億6800万
- 2016年3月31日 +37.45%
- 69億6600万
- 2017年3月31日 -7.87%
- 64億1800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2017/06/28 9:25
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益金額(円) 18.99 35.65 47.09 48.97 - #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表(連結)
- 法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当事業年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。2017/06/28 9:25
この結果、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ13百万円増加しております。 - #3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第32号 平成28年6月17日)を当連結会計年度に適用し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。2017/06/28 9:25
この結果、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ14百万円増加しております。 - #4 業績等の概要
- このような状況の下、当社グループは品質の向上と利益の確保に重点をおき、工事受注量の増加と製品販売量の確保に努めた結果、当連結会計年度の受注高は前連結会計年度に比べ1.8%減の1,127億2千2百万円となり、売上高は、大型完成工事が減少したことに加え、一部大型工事に着工の遅れが生じたこと等により、前連結会計年度に比べ12.3%減の1,014億4千1百万円となりました。2017/06/28 9:25
利益につきましては、売上総利益は前連結会計年度に比べ8.6%減の151億9千5百万円、経常利益は前連結会計年度に比べ15.6%減の97億7千4百万円となり、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度に比べ5.2%減の67億7千9百万円となりました。
セグメント - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 営業外費用は、前連結会計年度に比べ1百万円(3.5%)減少しました。2017/06/28 9:25
④ 親会社株主に帰属する当期純利益
親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度に比べ3億7千4百万円(5.2%)減少し、67億7千9百万円となりました。 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 2.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2017/06/28 9:25
3.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 7,154 6,779 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 7,154 6,779 期中平均株式数(千株) 44,991 44,989