建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

2.提出会社の設備は建設事業設備、製造・販売他事業設備、共通設備に使用されているので、事業の種類別セグメントに分類せず、主要な事業所ごとに一括して記載している。
3.土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借している。賃借料は494百万円であり、土地の面積については、( )内に外書きで示している。
4.福利厚生施設については、重要性がないので各事業所に含んでいる。

2015/06/25 9:14

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2015/06/25 9:14

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
工具器具・備品	0百万円	建物・構築物	4百万円

2015/06/25 9:14

#4 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
機械・運搬具	3百万円	建物・構築物	0百万円
工具器具・備品	0	機械・運搬具	5

2015/06/25 9:14

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損

前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物・構築物	53百万円	建物・構築物	98百万円
機械・運搬具	14	機械・運搬具	11

2015/06/25 9:14

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)によっている。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっている。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2015/06/25 9:14