有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を利用しております。2019/06/21 12:42 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- その他 4~15年2019/06/21 12:42
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 4~6年2019/06/21 12:42
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8~22年
その他 4~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについて、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2019/06/21 12:42