日比谷総合設備(1982)の仕掛品の推移 - 通期
連結
- 2015年3月31日
- 3100万
- 2016年3月31日 -67.74%
- 1000万
- 2017年3月31日 +270%
- 3700万
- 2018年3月31日 -16.22%
- 3100万
- 2019年3月31日 +12.9%
- 3500万
- 2020年3月31日 -34.29%
- 2300万
- 2021年3月31日 +34.78%
- 3100万
- 2022年3月31日 +125.81%
- 7000万
- 2023年3月31日 +30%
- 9100万
- 2024年3月31日 -1.1%
- 9000万
- 2025年3月31日 -25.56%
- 6700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法によっております。
② 棚卸資産
未成工事支出金等
未成工事支出金の評価は個別法による原価法によっております。また、連結子会社の製品、仕掛品については個別法もしくは総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっており、原材料については最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/23 14:53 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※2 未成工事支出金等の内訳は、次のとおりであります。2025/06/23 14:53
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 商品及び製品 316 502 仕掛品 90 67 原材料 785 864 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 未成工事支出金等2025/06/23 14:53
未成工事支出金の評価は個別法による原価法によっております。また、連結子会社の製品、仕掛品については個別法もしくは総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっており、原材料については最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法