減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 8900万
- 2009年3月31日 -3.37%
- 8600万
- 2010年3月31日 -37.21%
- 5400万
- 2013年2月28日 +681.48%
- 4億2200万
- 2014年2月28日 +19.19%
- 5億300万
- 2015年2月28日 -21.27%
- 3億9600万
- 2016年2月29日 -91.67%
- 3300万
- 2017年2月28日 +184.85%
- 9400万
- 2018年2月28日 +210.64%
- 2億9200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2018/05/30 13:45
前事業年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日) 当事業年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日) 法定福利費 593 633 減価償却費 94 292 - #2 業績等の概要
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2018/05/30 13:45
当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは△88億3千7百万円となりました。これは主に、非資金項目の減損損失(17億3千万円)及び減価償却費(4億8千8百万円)の計上、仕入債務の増加(19億5千7百万円)があったものの、税金等調整前当期純損失△26億7千3百万円が計上され、売上債権の増加(△80億1千9百万円)及びたな卸資産の増加(△22億5千5百万円)等があったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー) - #3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2018/05/30 13:45
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は所有目的の変更による社宅からの振替(8百万円)及び販売用不動産からの振替(29百万円)であり、主な減少額は所有目的の変更による販売用不動産への振替(15百万円)、減価償却費(60百万円)及び減損損失(2百万円)であります。当連結会計年度の主な減少額は定期借地権土地の売却(17百万円)、減価償却費(59百万円)及び減損損失(3百万円)であります。
3.期末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書等に基づく金額であります。