ヤマダ・エスバイエルホーム(1919)の経常利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4億3300万
- 2009年3月31日 +21.25%
- 5億2500万
- 2009年12月31日
- -3億2300万
- 2010年3月31日
- 3億6200万
- 2010年6月30日
- -11億7600万
- 2010年9月30日
- -4億100万
- 2010年12月31日
- -3億5100万
- 2011年3月31日
- 8億2000万
- 2011年6月30日
- -2億8000万
- 2011年9月30日
- 10億8700万
- 2011年12月31日 -34.77%
- 7億900万
- 2012年2月29日 +11.99%
- 7億9400万
- 2012年5月31日
- -8億3000万
- 2012年8月31日 -12.65%
- -9億3500万
- 2012年11月30日 -2.35%
- -9億5700万
- 2013年2月28日
- -6億7000万
- 2013年5月31日
- -5億6600万
- 2013年8月31日 -23.85%
- -7億100万
- 2013年11月30日 -51.36%
- -10億6100万
- 2014年2月28日
- -6億6500万
- 2014年5月31日
- -3億800万
- 2014年8月31日 -103.9%
- -6億2800万
- 2014年11月30日 -39.33%
- -8億7500万
- 2015年2月28日 -56.46%
- -13億6900万
- 2015年5月31日
- -3億3800万
- 2015年8月31日
- -2億2900万
- 2015年11月30日
- 9200万
- 2016年2月29日 +359.78%
- 4億2300万
- 2016年5月31日
- -4億6600万
- 2016年8月31日 -19.1%
- -5億5500万
- 2016年11月30日
- -5億2400万
- 2017年2月28日
- -7400万
- 2017年5月31日 -613.51%
- -5億2800万
- 2017年8月31日
- -5億2000万
- 2017年11月30日 -44.81%
- -7億5300万
- 2018年2月28日 -25.9%
- -9億4800万
- 2018年5月31日
- 1億3400万
個別
- 2008年3月31日
- 3億300万
- 2009年3月31日 +39.6%
- 4億2300万
- 2010年3月31日 -15.84%
- 3億5600万
- 2011年3月31日 -16.57%
- 2億9700万
- 2012年2月29日 +61.62%
- 4億8000万
- 2012年8月31日
- -9億5700万
- 2013年2月28日
- -8億6400万
- 2013年8月31日
- -7億2600万
- 2014年2月28日
- -6億3900万
- 2014年8月31日 -9.08%
- -6億9700万
- 2015年2月28日 -130.56%
- -16億700万
- 2016年2月29日
- 1億7400万
- 2017年2月28日
- -2億4000万
- 2018年2月28日 -351.25%
- -10億8300万
有報情報
- #1 業績等の概要
- CS向上、土地情報の収集、資産活用の提案及び紹介受注の増加などを狙い、平成29年2月より定量的かつ積極的なオーナー様訪問の活動を実施しました。この活動は延べ10万軒に達しオーナー様との信頼関係の構築に貢献しました。2018/05/30 13:45
以上の重点施策推進の結果、戸建注文住宅とリフォームの当期受注高は合計で前年比35.2%増と伸長し、売上高についても、491億8千5百万円(前年同期比 12.6%増)と前年を上回りました。しかしながら、平成30年4月10日に開示した「業績予想の修正及び特別損失(減損損失)の計上に関するお知らせ(以下「業績予想の修正」とします。)」のとおり、リフォーム事業において特殊大型案件(延べ1万室の原状回復工事)の受注があったものの、施工体制や原価管理の整備が追いつかず、予定していた利益を享受できなかったこと、上記大型案件に対する応援体制を整えていった結果、既存事業の戸建注文住宅やオーナーリフォームにおける工事遅延が生じたこと、加えて、人員の積極採用や展示場出展といった先行投資による経費の増加により、営業損失は9億6千1百万円(前年同期 営業損失6千万円)、経常損失は9億4千8百万円(前年同期 経常損失7千4百万円)となりました。また、2期連続の営業損失となったため17億3千万円の減損損失を計上したことから、親会社株主に帰属する当期純損失は27億5千8百万円(前年同期 親会社株主に帰属する当期純損失2億9千万円)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。