ヤマダ・エスバイエルホーム(1919)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 0
- 2008年3月31日
- 0
- 2009年3月31日
- 100万
- 2010年3月31日 -100%
- 0
- 2011年3月31日
- 300万
- 2012年2月29日 +166.67%
- 800万
- 2013年2月28日 +62.5%
- 1300万
- 2014年2月28日 ±0%
- 1300万
- 2015年2月28日 +7.69%
- 1400万
- 2016年2月29日 +28.57%
- 1800万
- 2017年2月28日 -27.78%
- 1300万
- 2018年2月28日 -30.77%
- 900万
個別
- 2007年3月31日
- 0
- 2008年3月31日
- 0
- 2009年3月31日
- 100万
- 2010年3月31日 -100%
- 0
- 2011年3月31日
- 300万
- 2012年2月29日 +166.67%
- 800万
- 2013年2月28日 +62.5%
- 1300万
- 2014年2月28日 -7.69%
- 1200万
- 2015年2月28日 +16.67%
- 1400万
- 2016年2月29日 +28.57%
- 1800万
- 2017年2月28日 -27.78%
- 1300万
- 2018年2月28日 -30.77%
- 900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2018/05/30 13:45
前連結会計年度(自 平成28年3月1日至 平成29年2月28日) 当連結会計年度(自 平成29年3月1日至 平成30年2月28日) 税効果額 2 1 その他有価証券評価差額金 △4 △4 土地再評価差額金: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/05/30 13:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成29年2月28日) 当事業年度(平成30年2月28日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △5 △4 その他 △14 △2
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/05/30 13:45
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成29年2月28日) 当連結会計年度(平成30年2月28日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △6 △4 その他 △14 △2