サンテック(1960)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - その他アジアの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 1億2547万
- 2013年6月30日
- -779万
- 2013年9月30日
- 3202万
- 2013年12月31日 -58.59%
- 1326万
- 2014年3月31日 +217.01%
- 4203万
- 2014年6月30日
- -792万
- 2014年9月30日
- 748万
- 2014年12月31日
- -2104万
- 2015年3月31日
- 2256万
- 2015年6月30日
- -3736万
- 2015年9月30日 -106.3%
- -7707万
- 2015年12月31日 -93.45%
- -1億4910万
- 2016年3月31日
- -1億2393万
- 2016年6月30日
- -5525万
- 2016年9月30日 -103.16%
- -1億1226万
- 2016年12月31日 -61.93%
- -1億8179万
- 2017年3月31日
- -1億8108万
- 2017年6月30日
- -1097万
- 2017年9月30日 -279.17%
- -4159万
- 2017年12月31日 -113.05%
- -8862万
- 2018年3月31日
- -4679万
- 2018年6月30日
- 2680万
- 2018年9月30日 +6.1%
- 2843万
- 2018年12月31日 +152.51%
- 7181万
- 2019年3月31日 -35.43%
- 4636万
- 2019年6月30日 -81.05%
- 878万
- 2019年9月30日 -1.66%
- 863万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 1億2339万
- 2020年3月31日 -10.39%
- 1億1057万
- 2020年6月30日
- -1647万
- 2020年9月30日 -136.61%
- -3897万
- 2020年12月31日
- -1996万
- 2021年3月31日
- 274万
- 2021年6月30日 -47.04%
- 145万
- 2021年9月30日
- -1716万
- 2021年12月31日 -51.58%
- -2601万
- 2022年3月31日
- -1980万
- 2022年6月30日
- 6335万
- 2022年9月30日 -80.59%
- 1230万
- 2022年12月31日 +378.46%
- 5885万
- 2023年3月31日 +102.17%
- 1億1897万
- 2023年6月30日 -86.2%
- 1642万
- 2023年9月30日 +72.5%
- 2833万
- 2023年12月31日 +69.12%
- 4791万
- 2024年3月31日 +271.66%
- 1億7807万
- 2024年9月30日
- -2110万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (報告セグメントの区分方法の変更)2025/06/25 9:32
当連結会計年度より、当社グループ内の業績管理区分の見直しに伴い、前連結会計年度において、所在地別に「日本」「東南アジア」「その他アジア」と区分しておりましたが、当連結会計年度より総合設備工事業者としての主要な事業を「設備工事業」として集約・区分するとともに、設備工事に関連する機器製作等の事業を「機器製作業」に区分しております。
(報告セグメントの利益又は損失及び資産の算定方法の変更) - #2 報告セグメントの変更に関する事項(連結)
- (報告セグメントの区分方法の変更)2025/06/25 9:32
当連結会計年度より、当社グループ内の業績管理区分の見直しに伴い、前連結会計年度において、所在地別に「日本」「東南アジア」「その他アジア」と区分しておりましたが、当連結会計年度より総合設備工事業者としての主要な事業を「設備工事業」として集約・区分するとともに、設備工事に関連する機器製作等の事業を「機器製作業」に区分しております。 - #3 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (売上高)2025/06/25 9:32
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。(単位:百万円) 日本 東南アジア その他アジア 合計 うちマレーシア - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2 海外工事の地域別割合は、次のとおりであります。2025/06/25 9:32
3 完成工事のうち主なものは、次のとおりであります。地域 前事業年度(%) 当事業年度(%) 東南アジア 2.5 - その他アジア 97.5 100.0 計 100.0 100.0
前事業年度 請負金額8億円以上の主なもの