青木あすなろ建設（1865）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億1500万
2009年3月31日 +8.7%: 1億2500万
2010年3月31日 +20.8%: 1億5100万
2010年12月31日 +11.92%: 1億6900万
2011年3月31日 -4.73%: 1億6100万
2011年6月30日 +1.86%: 1億6400万
2011年9月30日 +11.59%: 1億8300万
2011年12月31日 -6.56%: 1億7100万
2012年3月31日 -1.75%: 1億6800万
2012年6月30日 +6.55%: 1億7900万
2012年9月30日 -1.68%: 1億7600万
2012年12月31日 -6.25%: 1億6500万
2013年3月31日 -4.24%: 1億5800万
2013年6月30日 +0.63%: 1億5900万
2013年9月30日 -1.26%: 1億5700万
2013年12月31日 +1.27%: 1億5900万
2014年3月31日 +5.66%: 1億6800万
2014年6月30日 +34.52%: 2億2600万
2014年9月30日 -2.65%: 2億2000万
2014年12月31日 -4.55%: 2億1000万
2015年3月31日 +5.24%: 2億2100万
2015年6月30日 +2.26%: 2億2600万
2015年9月30日 +1.77%: 2億3000万
2015年12月31日 -3.48%: 2億2200万
2016年3月31日 -16.22%: 1億8600万
2016年6月30日 -3.23%: 1億8000万
2016年9月30日 +4.44%: 1億8800万
2016年12月31日 +9.57%: 2億600万
2017年3月31日 -2.43%: 2億100万
2017年6月30日 +32.84%: 2億6700万
2017年9月30日 +7.12%: 2億8600万
2017年12月31日 +7.69%: 3億800万
2018年3月31日 +21.1%: 3億7300万
2018年6月30日 -1.88%: 3億6600万
2018年9月30日 +1.64%: 3億7200万
2018年12月31日 -0.54%: 3億7000万
2019年3月31日 +0.27%: 3億7100万
2019年6月30日 -0.27%: 3億7000万

個別

2008年3月31日: 1億200万
2009年3月31日 -6.86%: 9500万
2010年3月31日 +17.89%: 1億1200万
2011年3月31日 ±0%: 1億1200万
2012年3月31日 -9.82%: 1億100万
2013年3月31日 -5.94%: 9500万
2014年3月31日 +23.16%: 1億1700万
2015年3月31日 +34.19%: 1億5700万
2016年3月31日 -24.84%: 1億1800万
2017年3月31日 +3.39%: 1億2200万
2018年3月31日 +86.07%: 2億2700万
2019年3月31日 -9.69%: 2億500万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。2019/06/19 13:07
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: なお、耐用年数および残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/06/19 13:07
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: なお、耐用年数および残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2019/06/19 13:07
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、船舶、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については定額法を採用しております。
なお、耐用年数および残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)にもとづく定額法によっております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/19 13:07