- 1865
- 2019/11/06
- 時価
- 713億円
- PER 予
- 13.73倍
- 2010年以降
- 5.99-59.43倍
(2010-2019年) - PBR
- 0.99倍
- 2010年以降
- 0.39-0.93倍
(2010-2019年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 7.23%
- ROA 予
- 4.41%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
青木あすなろ建設(1865)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 6億6300万
- 2009年3月31日 +20.97%
- 8億200万
- 2010年3月31日 -0.37%
- 7億9900万
- 2010年12月31日 -51.19%
- 3億9000万
- 2011年3月31日 +92.05%
- 7億4900万
- 2011年6月30日 +43.39%
- 10億7400万
- 2011年9月30日 -35.1%
- 6億9700万
- 2011年12月31日 -49.5%
- 3億5200万
- 2012年3月31日 +110.8%
- 7億4200万
- 2012年6月30日 +49.06%
- 11億600万
- 2012年9月30日 -33.18%
- 7億3900万
- 2012年12月31日 -48.58%
- 3億8000万
- 2013年3月31日 +105.53%
- 7億8100万
- 2013年6月30日 +47.63%
- 11億5300万
- 2013年9月30日 -32.26%
- 7億8100万
- 2013年12月31日 -48.27%
- 4億400万
- 2014年3月31日 +101.73%
- 8億1500万
- 2014年6月30日 +48.96%
- 12億1400万
- 2014年9月30日 -31.47%
- 8億3200万
- 2014年12月31日 -40.87%
- 4億9200万
- 2015年3月31日 +117.68%
- 10億7100万
- 2015年6月30日 +52.38%
- 16億3200万
- 2015年9月30日 -29.17%
- 11億5600万
- 2015年12月31日 -46.02%
- 6億2400万
- 2016年3月31日 +157.05%
- 16億400万
- 2016年6月30日 +35.47%
- 21億7300万
- 2016年9月30日 -33.82%
- 14億3800万
- 2016年12月31日 -52.99%
- 6億7600万
- 2017年3月31日 +133.73%
- 15億8000万
- 2017年6月30日 +30.13%
- 20億5600万
- 2017年9月30日 -29.04%
- 14億5900万
- 2017年12月31日 -49.83%
- 7億3200万
- 2018年3月31日 +105.46%
- 15億400万
- 2018年6月30日 +53.79%
- 23億1300万
- 2018年9月30日 -30.18%
- 16億1500万
- 2018年12月31日 -49.16%
- 8億2100万
- 2019年3月31日 +92.45%
- 15億8000万
- 2019年6月30日 +44.11%
- 22億7700万
個別
- 2008年3月31日
- 5億2100万
- 2009年3月31日 -11.52%
- 4億6100万
- 2010年3月31日 -8.24%
- 4億2300万
- 2011年3月31日 -6.15%
- 3億9700万
- 2012年3月31日 -5.04%
- 3億7700万
- 2013年3月31日 -1.59%
- 3億7100万
- 2014年3月31日 +6.2%
- 3億9400万
- 2015年3月31日 +28.68%
- 5億700万
- 2016年3月31日 +70.22%
- 8億6300万
- 2017年3月31日 +0.81%
- 8億7000万
- 2018年3月31日 -13.68%
- 7億5100万
- 2019年3月31日 +4.53%
- 7億8500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち、主要な費目および金額は次のとおりであります。2019/06/19 13:07
前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 従業員給料手当 3,867 百万円 4,241 百万円 賞与引当金繰入額 479 527 退職給付費用 226 199 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、当事業年度に負担すべき賞与支給見込額を計上しております。2019/06/19 13:07 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/19 13:07
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2018年3月31日) 当事業年度(2019年3月31日) ゴルフ等会員権評価損 47 47 賞与引当金 229 240 減損損失累計額等 110 109
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2019/06/19 13:07
(注)1. 評価性引当額が310百万円減少しております。この減少の主な内容は一部の連結子会社において将来減算一時差異に関する評価性引当額が351百万円減少したことによるものであります。前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) ゴルフ等会員権評価損 49 49 賞与引当金 480 505 減損損失累計額等 369 438
2. 税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 受注工事に係る将来の損失に備えるため、当連結会計年度末手持工事のうち損失の発生が見込まれ、かつ、その金額を合理的に見積ることができる工事について、損失見込額を計上しております。2019/06/19 13:07
賞与引当金
従業員の賞与の支給に充てるため、当連結会計年度に負担すべき賞与支給見込額を計上しております。